日本取引所グループ（8697）・目標前進
多様な投資ニーズの充足と中長期的な資産形成の活性化
FY2016に初出。6回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
6記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
多様な投資ニーズへの対応と資産形成市場の活性化1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「・東証上場ETFの純資産残高が100兆円を突破 ・少額投資の在り方に関する勉強会 報告書公表 ・売買制度ワーキング・グループ 報告書公表 ・日経225ミニオプションの水曜満期追加」
投資しやすい環境の整備と投資家層・資産形成の拡大について、東証上場ETFの純資産残高100兆円突破、少額投資に関する報告書公表、制度改善などの進展を示した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「重点テーマ 1 日本株市場の新時代を切り拓く・上場会社の自律的な価値向上の促進・投資しやすい環境の醸成・エクイティ・オプション市場の振興」
投資家ニーズや資産形成の活性化という従来の課題を、中期経営計画2027では投資しやすい環境の醸成や日本株市場の新時代という枠組みに再整理している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「Focus 1 企業のイノベーション・成長と資産形成の循環促進 ・企業の持続的成長を支援する環境の整備 ・資産形成に資する商品・制度の発展 ・市場インフラとしての利便性・レジリエンスの更なる向上」
従来の投資家ニーズ充足・資産形成活性化という課題を、中期経営計画2024のFocus 1として、企業成長との循環促進および市場インフラのレジリエンス向上と一体化して再整理した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「投資家の多様な投資ニーズを充たすとともに、我が国における中長期的な資産形成の活性化を図る観点から、当社グループは、投資家層の裾野拡大に向けた金融リテラシー向上に関する取組みを継続的に強化してまいります。」
投資家の多様なニーズへの対応と中長期的な資産形成の活性化を、金融リテラシー向上とともに継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「投資者の多様な投資ニーズの充足と中長期的な資産形成の活性化」
第二次中期経営計画の重点課題として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「投資者の多様な投資ニーズの充足と中長期的な資産形成の活性化」
第二次中期経営計画の課題の一つとして掲げている。