PTS・取引所外取引との競争激化
FY2016に初出。10回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
日本取引所グループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。10社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「現状、当社グループにおける株式売買代金は、2025年１～12月における国内上場株式の売買代金の80％程度を占めており、日本における取引所外取引（PTS及びOTC等）は20％程度となっておりますが、近年、取引所外取引における取引量は増加傾向にあり、将来的には当社グループのシェアを奪う脅威となる可能性があります。」
2025年通年の取引所外取引20％程度、当社グループのシェア80％程度という競争構造と、PTS等の増加による脅威を継続している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「現状、当社グループにおける株式売買代金は、2025年１～６月における国内上場株式の売買代金の80％程度を占めており、日本における取引所外取引（PTS及びOTC等）は20％程度となっておりますが、近年、取引所外取引における取引量は増加傾向にあり、将来的には当社グループのシェアを奪う脅威となる可能性があります。」
2025年1～6月の取引所外取引比率は20％程度となり、直近の2024年1～12月の19％程度から上昇した。当社グループの株式売買代金シェアは80％程度となり、81％程度から低下した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「現状、当社グループにおける株式売買代金は、2024年１～12月における国内上場株式の売買代金の81％程度を占めており、日本における取引所外取引（PTS及びOTC等）は19％程度となっておりますが、近年、取引所外取引における取引量は増加傾向にあり、将来的には当社グループのシェアを奪う脅威となる可能性があります。」
取引所外取引の比率が17％程度から19％程度へ上昇し、当社グループの株式売買代金シェアは83％程度から81％程度へ低下した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「現状、当社グループにおける株式売買代金は、2024年１～６月における国内上場株式の売買代金の81％程度を占めており、日本における取引所外取引（PTS及びOTC等）は19％程度となっておりますが、近年、取引所外取引における取引量は増加傾向にあり、将来的には当社グループのシェアを奪う脅威となる可能性があります。」
2024年1～6月の取引所外取引比率は19％程度、当社グループの株式売買代金シェアは81％程度となった。直近の年度開示である83％・17％から、取引所外取引の比率上昇と当社シェアの低下が数値上示されている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「現状、当社グループにおける株式売買代金は、2022年１～12月における国内上場株式の売買代金の83％程度を占めており、日本における取引所外取引（PTS及びOTC等）は17％程度となっておりますが、近年、取引所外取引における取引量は増加傾向にあり、将来的には当社グループのシェアを奪う脅威となる可能性があります。」
取引所外取引の比率が16％程度から17％程度へ上昇し、当社グループの株式売買代金シェアは84％程度から83％程度へ低下した。PTS・OTC等との競争リスクが数値上拡大した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「現状、当社グループにおける株式売買代金は、2021年１～12月における国内上場株式の売買代金の84％程度を占めており、日本における取引所外取引（PTS及びOTC等）は16％程度となっておりますが、近年、取引所外取引における取引量は増加傾向にあり、将来的には当社グループのシェアを奪う脅威となる可能性があります。」
取引所外取引の比率が15％程度から16％程度へ上昇し、当社グループの株式売買代金シェアは85％程度から84％程度へ低下した。PTS・OTC等との競争リスクが数値上さらに拡大した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「現状、当社グループにおける株式売買代金は、2020年１～12月における国内上場株式の売買代金の85％程度を占めており、日本における取引所外取引（PTS及びOTC等）は15％程度となっておりますが、近年、取引所外取引における取引量は増加傾向にあり、将来的には当社グループのシェアを奪う脅威となる可能性があります。」
国内株式売買代金のシェア85％程度、取引所外取引15％程度という競争構造と、PTS等の取引量増加による将来脅威を継続している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「現状、当社グループにおける株式売買代金は、2017年１～12月における国内上場株式の売買代金の85%程度を占めており、日本における取引所外取引（PTS及びOTC等）は15%程度となっておりますが、近年、取引所外取引における取引量は増加傾向にあり、将来的には当社グループのシェアを奪う脅威となる可能性があります。」
取引所外取引の比率が従来の1割程度から15%程度となり、当社グループの株式売買代金シェアは約9割から85%程度へ低下した。競争リスクが数値上拡大している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「現状、当社グループにおける株式売買代金は、2016年１～12月における国内上場株式の売買代金の9割程度を占めており、日本における取引所外取引（PTS及びOTC等）は１割程度であり、諸外国と比較すると低い水準となっておりますが、近年、PTSにおける取引量は増加傾向にあり、将来的には当社グループのシェアを奪う脅威となる可能性があります。」
国内株式売買代金約9割のシェアと、PTS取引量増加による将来の競争脅威を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「現状、当社グループにおける株式売買代金は、2015年１～12月における国内上場株式の売買代金の9割程度を占めており、日本における取引所外取引（PTS及びOTC等）は１割程度であり」
PTSの取引量が増加傾向にあり、将来的に市場シェアを奪う脅威となる可能性を説明している。