人材育成の強化
FY2017に初出。11回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「有資格者の人数 中小企業診断士・経営コンサルタント 2026年３月末までに60人 58人 １級ＦＰ技能士 2026年３月末までに55人 56人 ＩＴパスポート 2026年３月末までに500人 549人」
資格者数の実績を更新し、中小企業診断士・経営コンサルタント58人、1級FP技能士56人、ITパスポート549人となった。後二者は目標を上回っている。 - 2026-05-13前進決算説明資料
「ベースアップや人材育成等の人的資本投資の増加、越谷支店他3カ店の支店新築により前年同期比26億円増加しました。」
人的資本投資の増加が経費増加の要因として具体的に示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「指標 目標 実績 (2024年度) 有資格者の人数 中小企業診断士・ 経営コンサルタント 2026年３月末まで に 60 人 54 人 １級ＦＰ技能士 2026年３月末まで に 55 人 46 人 ＩＴパスポート 2026年３月末まで に 500 人 144 人」
人材育成について、2026年3月末目標に対する2024年度実績を更新し、中小企業診断士・経営コンサルタント54人、1級FP技能士46人、ITパスポート144人を開示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「指標 目標 実績 (2023年度) 有資格者の人数 中小企業診断士・ 経営コンサルタント 2026年３月末まで に 60 人 50 人 専門人材 １級ＦＰ技能士 2026年３月末まで に 55 人 46 人 専門人材 ＩＴパスポート 2026年３月末まで に 500 人 90 人 ベース人材」
人材育成について、中小企業診断士・経営コンサルタント、1級FP技能士、ITパスポートの資格者数に2026年3月末の目標を設定し、2023年度実績を開示している。 - FY2024-Q2再定義有価証券報告書
「人的資本投資の強化」
従来の「人材育成の強化」から、第11次中期経営計画の基本戦略における「人的資本投資の強化」へ表現が広がっている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「「お客様志向を実現するための人材育成」」
お客様志向を実現するための人材育成を、第十次中期経営計画の注力テーマとして継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「・営業店マネジメントの強化 ・業務スペシャリストの養成 法人顧客の課題解決を行う人材：「ソリューションサポーター」を育成 個人のお客様の課題解決を行う人材：「マネープランサポーター」を育成 ・適正な評価／処遇体系の構築」
顧客志向を実現する人材育成について、営業店マネジメント、業務スペシャリスト、法人向けソリューションサポーター、個人向けマネープランサポーターなどの具体策を示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「お客様志向を実現するための人材育成」」
お客様志向を実現するための人材育成を、第十次中期経営計画の注力テーマの一つとして継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「お客様志向を実現するための人材育成」
従来の人材育成の強化が、第十次中期経営計画ではお客様志向を実現するための人材育成として位置付け直されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「前中期経営計画において策定したＢＰＲ戦略に基づく「人材育成の強化」「営業体制の強化」「経営基盤の強化」の３点を重点施策に据え」
人材育成の強化をBPR戦略に基づく重点施策の一つとして継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「前中期経営計画において策定したＢＰＲ戦略に基づく「人材育成の強化」「営業体制の強化」「経営基盤の強化」の３点を重点施策に据え」
第九次中期経営計画で、BPR戦略に基づく3重点施策の一つとして人材育成の強化を初めて明示している。