真の総合ファイナンス・サービス企業を目指す
FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018。直近の記載はFY2026。
東京センチュリーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「Purpose（パーパス）「青い地球の未来をつくる」」「長期ビジョン2035」および「中期経営計画2030」を策定いたしました。」
従来の「金融機能を持つ事業会社」という企業像から、Purpose・Visionを軸に社会課題解決を掲げる新しい経営理念体系へと再構成した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社は、次の10年に向けた強固な事業基盤を確立すべく、2020年度を初年度とする「新・第四次中期経営計画」（３ヵ年）を策定いたしました。「金融機能を持つ事業会社」として、環境変化に対応した新しい金融・サービスを不断に創出し、信頼されるサービス・事業パートナーを目指してまいります。」
「金融機能を持つ事業会社」として新しい金融・サービスを創出し、サービス・事業パートナーを目指す企業像を、新・第四次中期経営計画のもとで再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「「金融機能を持つ事業会社」として、環境問題等の社会的課題の解決に向け、良質かつ強固な事業ポートフォリオの構築を目指しております。」
「金融機能を持つ事業会社」という企業像を再確認し、環境問題等の社会的課題の解決と良質かつ強固な事業ポートフォリオの構築を目指す方針を示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2019年度から2021年度までの第四次中期経営計画(３ヵ年)において、以下の基本方針のもと、強固な事業基盤の確立と新しいステージに向けた準備を図ることで、持続的な成長に向けて着実に進展してまいります。１.「金融機能を持つ事業会社」として、パートナー企業との事業性ビジネスを含めたグローバルな安定事業基盤の確立」
「金融機能を持つ事業会社」として、パートナー企業との事業性ビジネスを含むグローバル展開を、第四次中期経営計画の基本方針として再確認している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループは平成28年度から平成30年度までの第三次中期経営計画において策定した基本方針及び経営戦略にもとづき、祖業であるファイナンスリースを中心とした金融機能を提供するリース会社から、更なる発展と飛躍を目指し、グローバルに展開する「金融機能を持つ事業会社」として、国内外においてパートナー企業とともに事業性ビジネスに注力しております。」
従来の「総合ファイナンス・サービス企業」という到達像が、グローバルに展開する「金融機能を持つ事業会社」へと表現され、パートナー企業との事業性ビジネスへの注力が明示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「「真の総合ファイナンス・サービス企業」を目指して平成25年度よりスタートさせた第二次中期経営計画（３ヵ年）の最終年度」
第二次中期経営計画の基本的な到達像として記載されている。