鳥取銀行（8383）・施策再定義
ソリューション営業と成長分野への法人支援
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018。直近の記載はFY2025。
6記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
企業・個人・地域向け三面的コンサルティング機能の拡張30社が書いているテーマ・逆風0社・追い風35社
鳥取銀行がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。25社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている30社のうち14社を表示しています。上の文は30社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再定義有価証券報告書
「本計画では、「新たな地域価値の創造」「コンサルティング深化」「経営基盤の強化」「人的資本経営の実践」という４つの重点テーマに取組むことで」
従来のソリューション営業・本業支援・コンサルティングの取組みが、新中期経営計画の「コンサルティング深化」等の重点テーマに再整理されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「お取引先への積極的な資金供給や経営課題解決への対応などに取組みました」
取引先への資金供給と経営課題解決への対応を、従来の本業支援・コンサルティングと結び付く取組みとして記載している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「「地域イノベーション」、「経営改善イノベーション」、「コンサルティングイノベーション」、「デジタルイノベーション」という４つの重点戦略に取組むことで」
ソリューション営業・本業支援・コンサルティングの施策が、新計画の「コンサルティングイノベーション」等の重点戦略に組み替えられている。 - FY2018再定義有価証券報告書
「「本業支援とコンサルティングを通じたお客さま本位の業務運営」」
従来のソリューション営業・成長分野支援から、本業支援とコンサルティングを通じた顧客本位の業務運営へ表現が組み替えられている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「②法人戦略 ・ソリューション営業力の強化 ・成長分野に対する支援強化」
ソリューション営業と成長分野支援を法人戦略として引き続き掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「②法人戦略 ・ソリューション営業力の強化 ・成長分野に対する支援強化」
法人戦略の手段としてソリューション営業力と成長分野への支援を明示している。