顧客利便性・競争力・効率化を意識した設備投資
FY2016に初出。25回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- FY2026前進有価証券報告書
「銀行業においては、店舗や事務機器・ソフトウェア等への投資を行い、投資額は 503 百万円となりました。」
顧客利便性、競争力、効率化、省力化及び事務堅確化を目的とする設備投資を継続し、銀行業の投資額は503百万円となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「なお、設備投資等は原則として自己資金により対応する予定であります。 有形固定資産及び 無形固定資産の増 加額 346 0 347」
設備投資を原則として自己資金で行う方針を継続し、当中間連結会計期間の有形固定資産・無形固定資産の増加額は銀行業346百万円、リース業0百万円、合計347百万円となった。 - FY2025設備投資額減少有価証券報告書
「銀行業においては、店舗や事務機器・ソフトウェア等への投資を行い、投資額は 333 百万円となりました。」
顧客利便性、競争力、効率化、省力化及び事務堅確化を目的とする設備投資を継続したが、銀行業の投資額は333百万円となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「なお、設備投資等は原則として自己資金により対応する予定であります。」
設備投資等を原則として自己資金で対応する方針を継続している。 - FY2024設備投資額減少有価証券報告書
「銀行業においては、店舗や事務機器・ソフトウェア等への投資を行い、投資額は 451 百万円となりました。」
顧客利便性、競争力、効率化、省力化及び事務堅確化を目的とする設備投資を継続したが、銀行業の投資額は451百万円となり、前年度の611百万円から減少した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「なお、設備投資等は原則として自己資金により対応する予定であります。」
設備投資等を原則として自己資金で対応する方針を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「なお、設備投資等は原則として自己資金により対応する予定であります。」
設備投資等を原則として自己資金で対応する方針を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当行及び連結子会社では、顧客の利便性に配慮した機能サービスはもちろん、大きく変化する経営環境への競争力強化に重点を置き、合わせて効率化、省力化及び事務堅確化を一層推進するための投資を行っております。 銀行業においては、店舗やコンピューター関連事務機器等への投資を行い、投資額は 611 百万円となりました。」
顧客利便性、競争力、効率化、省力化及び事務堅確化を目的とする設備投資を継続し、銀行業の投資額は611百万円となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「なお、設備投資等は原則として自己資金により対応する予定であります。」
設備投資等を原則として自己資金で対応する方針を継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「有形固定資産及び無形固定資産の増加額 503」
当中間連結会計期間の有形固定資産・無形固定資産の増加額は503百万円となり、前年同期の59百万円から増加した。設備投資の実績が大きく増加している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「なお、設備投資等は原則として自己資金により対応する予定であります。」
設備投資等を原則として自己資金で対応する方針を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「銀行業においては、コンピューター関連事務機器等への投資を行い、投資額は 142 百万円となりました。」
顧客利便性、競争力、効率化、省力化、事務堅確化を目的とする設備投資について、銀行業の投資額が142百万円となった。前年度の118百万円から増加している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「銀行業においては、コンピューター関連事務機器等への投資を行い、投資額は118百万円となりました。」
顧客利便性、競争力、効率化、省力化、事務堅確化を目的とする設備投資方針を継続し、当年度の銀行業の投資額は118百万円となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、設備投資等は原則として自己資金により対応する予定であります。」
設備投資等を原則として自己資金で対応する方針を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「なお、設備投資等は原則として自己資金により対応する予定であります。」
設備投資等を原則として自己資金で対応する方針を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「なお、設備投資等は原則として自己資金により対応する予定であります。」
設備投資等の資金手当てについて、原則として自己資金で対応する方針を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「なお、設備投資等は原則として自己資金により対応する予定であります。」
設備投資等の資金手当てについて、原則として自己資金で対応する方針を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「なお、設備投資等は原則として自己資金により対応する予定であります。」
設備投資等の資金手当てについて、原則として自己資金で対応する方針を継続している。 - FY2019前進有価証券報告書
「銀行業においては、本部・本店ビルやコンピューター関連事務機器等への投資を行い、投資額は2,739百万円となりました。」
顧客利便性、競争力、効率化、省力化、事務堅確化を目的とする設備投資について、銀行業の投資額が2,739百万円となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「なお、設備投資等は原則として自己資金により対応する予定であります。」
設備投資等の資金手当てについて、原則として自己資金で対応する方針を継続している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間 有形固定資産及び 無形固定資産の増 加額 1,411 8 1,420」
当中間連結会計期間の有形固定資産・無形固定資産の増加額は合計1,420百万円となり、前年同期の48百万円から増加した。個別の投資目的との対応関係は本文で明示されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「なお、設備投資等は原則として自己資金により対応する予定であります。」
設備投資等の資金手当てについて、原則として自己資金で対応する方針を記載している。顧客利便性、競争力、効率化等を目的とする設備投資方針自体に重要な変更は示されていない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「顧客の利便性に配慮した機能サービスはもちろん、大きく変化する経営環境への競争力強化に重点を置き、合わせて効率化、省力化及び事務堅確化を一層推進するための投資を行っております。」
顧客利便性、競争力、効率化、省力化、事務堅確化を目的とする投資を継続し、銀行業の投資額は421百万円となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当行及び連結子会社では、顧客の利便性に配慮した機能サービスはもちろん、大きく変化する経営環境への競争力強化に重点を置き、合わせて効率化、省力化及び事務堅確化を一層推進するための投資を行っております。」
顧客利便性、競争力、効率化、省力化、事務の正確性を目的とする投資を継続し、銀行業の投資額は389百万円となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「当行及び連結子会社では、顧客の利便性に配慮した機能サービスはもちろん、大きく変化する経営環境への競争力強化に重点を置き、合わせて効率化、省力化及び事務堅確化を一層推進するための投資を行っております。」
顧客利便性、競争力、効率化、省力化、事務の正確性を設備投資の目的としている。銀行業の投資額は429百万円と記載されている。