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三井住友トラストグループ(8309)・施策前進

IT基盤・ソフトウエアへの継続投資

FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。

8記載
11年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2018前進FY2020 – FY20262016: 220162017: 120172018: 120182019: 020192020: 120202021: 020212022: 120222023: 020232024: 020242025: 120252026: 12026
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情報システム・IT基盤の更新と最適化136社が書いているテーマ・逆風1社・追い風141社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに68社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている136社のうち14社を表示しています。上の文は136社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資につきましては、業務の一層の効率化を図るためIT基盤の整備やソフトウエアへの投資を行うなど、無形固定資産に係る投資額を含めて総額917億円の投資を行いました。」

    IT基盤・ソフトウエア投資を継続し、当年度の投資総額は917億円となった。翌年度にはソフトウエア改修539億44百万円等を計画している。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「また、業務の一層の効率化を図るためIT基盤の整備やソフトウエアへの投資を行うなど、無形固定資産に係る投資額を含めて総額860億円の投資を行いました。」

    IT基盤・ソフトウエアを含む投資額は860億円となり、翌年度には事務機械改修21億86百万円、ソフトウエア改修557億92百万円を計画している。
  3. FY2022前進有価証券報告書

    「また、業務の一層の効率化を図るためIT基盤の整備やソフトウエアへの投資を行うなど、無形固定資産に係る投資額を含めて総額522億円の投資を行いました。」

    IT基盤・ソフトウエアへの投資を継続し、当年度の投資総額は522億円となった。翌年度のソフトウエア改修計画として478億600万円も示している。
  4. FY2020前進有価証券報告書

    「業務の一層の効率化を図るためIT基盤の整備やソフトウエアへの投資を行うなど、無形固定資産に係る投資額を含めて総額483億円の投資を行いました。」

    IT基盤・ソフトウエア投資を継続し、当年度の投資総額を483億円とした。翌年度のソフトウエア改修計画として420億65百万円も記載している。
  5. FY2018再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資につきましては、業務の一層の効率化を図るためIT基盤の整備やソフトウエアへの投資を行うなど、無形固定資産に係る投資額を含めて総額353億円の投資を行いました。」

    IT基盤整備・ソフトウエア投資を継続し、当年度の投資総額を353億円と記載している。設備計画ではソフトウエア改修224億57百万円なども示している。
  6. FY2017再掲有価証券報告書

    「また業務の一層の効率化を図るためIT基盤の整備やソフトウエアへの投資を行うなど、無形固定資産に係る投資額を含めて総額621億円の投資を行いました。」

    IT基盤整備・ソフトウエア投資を継続し、当年度の総投資額を621億円と記載している。
  7. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「ソフトウエア ― 新設 三井住友信託銀行 ソフトウエア 18,347 ― 自己資金 平成27年6月 平成30年3月」

    三井住友トラストクラブにおけるソフトウエア新設計画について、投資予定額183億47百万円、完了予定を平成30年3月としている。
  8. FY2016初出有価証券報告書

    「業務の一層の効率化を図るためIT基盤の整備やソフトウエアへの投資を行うなど、無形固定資産に係る投資額を含めて総額716億円の投資を行いました。」

    業務効率化を目的としたIT基盤・ソフトウエア投資を実施し、総投資額を示している。
一緒に動いた変遷

「連結収益の拡大」は、この変遷が動いた8回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

444444★123456
  1. ★この変遷
  2. 1連結収益の拡大4回
  3. 2中長期的な顧客基盤・受託資産の規模拡大4回
  4. 3自己株式取得による資本効率・株主還元の改善4回
  5. 4財務基盤強化と政策保有株式の計画的削減4回
  6. 5連結配当性向30%程度を目処とする株主還元強化4回
  7. 6CSR施策の推進4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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