TCFD賛同とサステナビリティ委員会によるESG経営
FY2022に初出。8回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q3。直近の記載は2026-07-14。
- 2026-07-14前進その他開示
「取り組みにあたっては、各社に共通し、協働による効果が大きい三つのテーマ（「人材採用」「ダイバーシティ」「GX（グリーントランスフォーメーション）」）について、テーマごとにワーキンググループを設置し、今後、定期的に検討を進め、取り組みの成果を地域社会に還元してまいります。」
サステナビリティ委員会やTCFD・TNFD対応に加え、業界の垣根を越えた企業間協働の枠組みとして「サステナブル推進コンソーシアム」を発足し、人材採用、ダイバーシティ、GXの3テーマ別ワーキンググループを設置する具体的な施策を示している。 - FY2026前進有価証券報告書
「サステナビリティ委員会は、少なくとも四半期に１回は開催しており、当該事業年度においては６回開催しております。…2026年２月24日に上記を含むこれまでの取り組みをもとにTNFD提言に沿った初回の情報開示を行いました。」
サステナビリティ委員会を当年度に6回開催し、取締役会への報告も6回行った。さらに、気候変動・自然資本・人的資本を全社リスク管理へ統合し、TNFD提言に沿った初回開示を実施している。 - 2026-05-08前進経営計画
「TNFDフォーラム参画及びTNFD提言に沿った開示」
サステナビリティに関する取り組みとして、TNFDフォーラムへの参画およびTNFD提言に沿った開示を記載している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「更なるサステナビリティ経営に取り組むことを目的に、2023年10月１日付でサステナビリティ推進本部を新設し、グループ横断で経営課題に取り組み、持続可能な社会の実現と企業価値の向上を目指してまいります。」
既存のサステナビリティ委員会・TCFD対応に加え、2023年10月1日付でサステナビリティ推進本部を新設し、グループ横断で経営課題に取り組む体制を追加している。 - FY2023前進有価証券報告書
「サステナビリティに関する情報の共有、及び対応方針の検討、並びに取締役会において決定された対応方針の推進、進捗状況のモニタリングを目的とした「サステナビリティ委員会」を設置し、年２回開催しております。…『統合報告書2022』においては、当社のマテリアリティを定めるとともに気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)提言に沿った情報開示をいたしました。」
サステナビリティ委員会を年2回開催する運用、取締役会への報告・監督、マテリアリティの特定、TCFDに沿った開示および全社リスク管理への統合を具体的に記載している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「2022年４月１日にはサステナビリティ委員会を発足させ、『統合報告書2022』(2022年11月公表)においては、当社のマテリアリティを定めるとともに気候関連財務情報タスクフォース(TCFD)提言に沿った情報開示をいたしました。」
サステナビリティ委員会の発足後、『統合報告書2022』でマテリアリティを定め、TCFD提言に沿った情報開示を実施したという具体的な進展を記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「2021年６月には、気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)提言への賛同を表明し、2022年４月１日には、サステナビリティ委員会を発足させました。TCFD提言に沿い、気候関連のリスク・機会を洗い出し、その両面において事業及び財務へ与える影響を分析し、今後の経営戦略に反映してまいります。」
TCFD賛同とサステナビリティ委員会の発足、気候関連リスク・機会を分析して経営戦略へ反映する方針を継続している。 - FY2022初出有価証券報告書
「2021年６月には、気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)提言への賛同を表明し、2022年４月１日には、サステナビリティ委員会を発足させました。」
TCFD提言への賛同とサステナビリティ委員会の発足を開示し、気候関連のリスク・機会を分析して経営戦略へ反映する方針を示している。