来店客減少と人件費増加
FY2017-Q1に初出。30回の記載のうち12回が「後退」で、最初の「後退」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2027-H1。
平和堂がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。48社中41社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに19社。
- FY2027-H1悪化有価証券報告書
「外食事業を展開する「株式会社ファイブスター」は、客単価の上昇及び新店により売上高が伸長した一方、販売費及び一般管理費の増加により、増収・減益となりました。」
客単価上昇と新店で増収となった一方、販売費及び一般管理費の増加により、従来の増収増益から増収減益へ変化している。 - FY2026再定義有価証券報告書
「外食事業を展開する「株式会社ファイブスター」は、客単価の上昇により売上高が伸長した上、販売費及び一般管理費の抑制効果もあり、増収・増益となりました。」
従来の人件費増加や客数減少の記述から、客単価上昇と販売管理費抑制による増収・増益へ業績要因が変化している。 - 2026-04-02悪化決算
「人件費は、労働時間の抑制は効いたものの単価の上昇等により前年から増加しました。」
労働時間の抑制がある一方、人件費単価の上昇により人件費が増加したと記載している。 - FY2026-H1後退有価証券報告書
「外食事業を展開する「株式会社ファイブスター」は、売上高が伸長し販売管理費の抑制効果もあり、増収・増益となりました。」
人件費等の増加を中心とした従来の悪化要因から、売上高の伸長と販売管理費抑制による増収・増益の記載に変化している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「外食事業を展開する「株式会社ファイブスター」は、人件費が増加しましたが、売上高の伸長により増収増益となりました。」
人件費増加を伴いながら、売上高の伸長による増収増益を再確認している。 - FY2025-Q1再定義有価証券報告書
「外食事業を展開する「株式会社ファイブスター」は、人件費が増加しましたが、売上高の伸長により増収増益となりました。」
人件費増加がある一方、従来の生産性改善中心の説明から、売上高の伸長による増収増益へ業績要因の記載が変化している。 - FY2024-Q1後退有価証券報告書
「外食事業を展開する「株式会社ファイブスター」は、行動制限の解除により客数が増加し、人件費・光熱費が増加したものの生産性改善に努めたことで増収増益となり黒字化しました。」
行動制限解除による客数増加で増収となり、人件費・光熱費増加がある中でも生産性改善により増益・黒字化した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「外食事業を展開する「株式会社ファイブスター」は、行動制限の解除により客数が増加し増収となり、光熱費の増加したものの生産性改善に努めたことで赤字幅は縮小しました。」
行動制限解除による客数増加・増収、光熱費増加、生産性改善による赤字幅縮小という構図を再確認している。 - FY2023-Q2後退有価証券報告書
「外食事業を展開する「株式会社ファイブスター」は、行動制限の解除により客数が増加し増収となり、光熱費の増加したものの生産性改善に努めたことで赤字幅は縮小しました。」
前四半期の人件費・光熱費増加による赤字幅拡大から、客数増加による増収と生産性改善による赤字幅縮小へ変化している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「外食事業を展開する「株式会社ファイブスター」は、行動制限の解除により増収となったものの、人件費・光熱費の増加により経常赤字幅は拡大しました。」
行動制限解除により増収となった一方、人件費・光熱費の増加により経常赤字幅が拡大した。 - FY2022後退有価証券報告書
「外食事業を展開する「株式会社ファイブスター」は、前期に引き続きレストラン事業が行動制限及び緊急事態宣言の影響を受けたことで増収・経常赤字の幅は縮小しました。また、時短協力金等を特別利益に計上したことで当期純利益は黒字となりました。」
行動制限・緊急事態宣言の影響は継続しているが、経常赤字幅が縮小し、時短協力金等により当期純利益は黒字となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「外食事業を展開する「株式会社ファイブスター」は、前期にレストラン事業が行動制限及び緊急事態宣言の影響を甚大に受けた反動により増収・経常赤字の幅は縮小しました。」
前期の行動制限・緊急事態宣言による悪化の反動で増収となり、経常赤字幅が縮小した状況を再確認している。 - FY2022-Q2後退有価証券報告書
「外食事業を展開する「株式会社ファイブスター」は、前期にレストラン事業が行動制限及び緊急事態宣言の影響を甚大に受けた反動により増収、赤字幅は縮小しました。」
前期の行動制限・緊急事態宣言による悪化の反動で増収となり、赤字幅が縮小したと記載している。 - FY2022-Q1後退有価証券報告書
「外食事業を展開する「株式会社ファイブスター」は、前期にレストラン事業が行動制限及び緊急事態宣言の影響を甚大に受けた反動により経常赤字決算であるものの増収・経常増益となりました。」
前期の行動制限・緊急事態宣言による大幅な悪化の反動により、経常赤字は続くものの増収・経常増益となった。 - FY2021-Q2後退有価証券報告書
「外食事業を展開する「株式会社ファイブスター」は、新型コロナウイルスの感染拡大による環境変化が影響し減収・経常減益となりました。」
前四半期に記載された大幅な客数減、営業時間短縮、営業停止および赤字決算から、今回は新型コロナウイルスによる環境変化を要因とする減収・経常減益との記述になっている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「外食事業を展開する「株式会社ファイブスター」は、レストラン事業が行動制限及び緊急事態宣言の影響を甚大に受け大幅な客数減となりました。営業時間の短縮や一部店舗の営業停止の影響もあり、大幅な減収・経常減益の赤字決算となりました。」
従来の客数減少・営業時間短縮等のリスクが、新型コロナウイルスによる行動制限、営業停止、大幅な客数減および赤字決算として顕在化している。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「外食事業を展開する「株式会社ファイブスター」は、メニューの改定や人気キャラクターの起用終了、節約志向の高まり等から客数、粗利益率ともに前年を下回ったことにより減収・経常減益となりました。」
前四半期のサービス・品質向上による増収・経常増益から、メニュー改定、人気キャラクター起用終了、節約志向の高まりにより客数・粗利益率が低下し、減収・経常減益となる構図へ変化している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「外食事業を展開する「株式会社ファイブスター」は、メニュー改定により客数は増加したものの客単価が前年を下回ったことや、ＧＷ10連休によるチラシやクーポン販促費の増加等により減収・経常減益となりました。」
従来の客数減少によるリスクから、メニュー改定で客数は増加した一方、客単価低下と大型連休に伴う販促費増加により減収・経常減益となる構図へ変化している。 - FY2019後退有価証券報告書
「外食事業を展開する「株式会社ファイブスター」は、サービス・品質の向上により売上高、粗利益率が前年を上回ったこと等により増収・経常増益となりました。」
従来の客数減少や営業時間短縮、経費増への言及はなく、サービス・品質向上による増収・経常増益を記載している。 - FY2019-Q3後退有価証券報告書
「外食事業を展開する「株式会社ファイブスター」は、サービス・品質の向上により売上高、粗利益率が前年を上回ったこと等により増収・経常増益となりました。」
客数減少、営業時間短縮、人材確保による経費増などの従来の悪化要因は示されず、サービス・品質向上による増収・経常増益を記載している。 - FY2019-Q2後退有価証券報告書
「その他事業連結営業収益77億58百万円（前年同期比1.8％増）その他事業連結経常利益２億69百万円（前年同期比35.1％増）」
外食事業について、客数減少や営業時間短縮、経費増などの従来の悪化要因は示されず、その他事業全体として増収・経常増益となっている。 - FY2019-Q1後退有価証券報告書
「外食事業を展開する「株式会社ファイブスター」は、新規出店やサービス・品質の向上により売上高、粗利益率が前年を上回ったこと等により増収・経常増益となりました。」
従来記載されていた客数減少、営業時間短縮、人材確保による経費増などのリスク要因は示されず、新規出店やサービス・品質向上による増収・経常増益が記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「外食事業を展開する「株式会社ファイブスター」は、客数減少や営業時間短縮により減収となり、販促強化や人材確保の推進による経費増により経常減益となりました。」
客数減少・営業時間短縮による減収と、販促強化・人材確保による経費増による経常減益の構図を再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「外食事業を展開する「株式会社ファイブスター」は、客数減少や営業時間短縮により減収となり、販促強化や人材確保の推進による経費の増加により減益となりました。」
客数減少・営業時間短縮による減収と、販促強化・人材確保による経費増加による減益の構図を再掲している。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「外食事業を展開する「株式会社ファイブスター」は、客数減少や営業時間短縮により減収となり、販促強化や人材確保の推進による経費の増加により減益となりました。」
外食事業の減収要因が、新規出店等による増収の記述から、客数減少・営業時間短縮へ変わり、販促強化や人材確保による経費増も記載されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「外食事業を展開する「株式会社ファイブスター」は、新規出店や高単価商品の提供により増収となりましたが、人材確保の推進による人件費等の増加により減益となりました。」
新規出店等による増収と、人材確保に伴う人件費等の増加による減益という構図を再掲している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「外食事業を展開する「株式会社ファイブスター」は、新規出店の効果により増収となりましたが、人件費や広告宣伝費の増加により減益となりました。」
来店客減少や景況感低下への言及から、新規出店による増収と人件費・広告宣伝費の増加による減益という要因の記述に変わっている。 - FY2017-Q3後退有価証券報告書
「外食事業を展開する「株式会社ファイブスター」は、新規出店や改装の効果により増収となりましたが、人材確保による経費増により、減益となりました。」
来店客減少や業界景況感の低下への言及はなく、新規出店・改装により増収となる一方、人材確保による経費増で減益となる記述に絞られている。 - FY2017-Q2再定義有価証券報告書
「外食事業を展開する「株式会社ファイブスター」は、新規出店や大型の改装を行いましたが、業界を取り巻く景況感の低下影響や人件費の増加により、微減収・減益となりました。」
前回の来店客減少・人材確保による人件費増という表現から、業界景況感の低下と人件費増へリスク要因の記述が変わった。新規出店・大型改装を行ったが微減収・減益となっている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「外食事業を展開する「株式会社ファイブスター」は、生活防衛意識の高まりによる来店客の減少及び人材確保の推進による人件費等の増加により減収・減益となりました。」
生活防衛意識による来店客減少と、人材確保に伴う人件費等の増加が、減収・減益要因として記載されている。