同業他社・異業態との競争激化
FY2016に初出。11回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2025。
近鉄百貨店がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。40社中16社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに13社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「消費行動・生活様式の変容、デジタル化の進行、衣料品・アパレルの低迷、インバウンド需要等、今まで以上に変化のスピードが加速しており、これらの環境変化が当社グループの業績及び財政状態に悪影響を及ぼす可能性があります。」
同業他社・異業態との競争リスクについて、消費行動・生活様式の変容、デジタル化、衣料品低迷、インバウンド需要など、競争環境を変える要因の範囲を広げた。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「株式会社シュテルン近鉄の輸入自動車販売が競争激化の中で増収となる一方で、販売人員確保のため人件費の増加などにより、売上高は7,284百万円（前年同期比0.3％増）、営業損失13百万円（前年同期 営業利益82百万円）となりました。」
競争激化は続いているものの、シュテルン近鉄の輸入自動車販売は減収から増収へ転じた。一方、人件費増加などにより卸・小売業は営業損失となった。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「株式会社ジャパンフーズクリエイトの鮮魚販売が好調に推移した一方で、株式会社シュテルン近鉄が輸入自動車販売の競争激化を受け減収となったため、売上高は7,261百万円（前年同期比0.2％減）、営業利益は82百万円（同11.4％減）となりました。」
輸入自動車販売の競争激化がシュテルン近鉄の減収要因となり、卸・小売業全体の売上高・営業利益の減少として引き続き実際に表れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「株式会社ジャパンフーズクリエイトの鮮魚販売が好調に推移した一方で、株式会社シュテルン近鉄が輸入自動車販売の競争激化を受け減収となったため、売上高は3,479百万円（前年同期比7.2％減）、営業利益は17百万円（同42.4％減）となりました。」
輸入自動車販売の競争激化がシュテルン近鉄の減収要因となり、卸・小売業の売上高・営業利益の減少として実際に表れた。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「株式会社シュテルン近鉄において、輸入自動車販売の競争激化の影響により減収となりましたため、売上高は14,776百万円（前期比1.6％減）、営業利益は302百万円（同13.1％減）となりました。」
輸入自動車販売の競争激化が実際に減収・減益要因となった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「卸・小売業におきましては、株式会社ジャパンフーズクリエイトの鮮魚販売が好調に推移した一方で、株式会社シュテルン近鉄が輸入自動車販売の競争激化を受け減収となったため、売上高は10,809百万円（前年同期比0.6％減）、営業利益は159百万円（同3.9％減）となりました。」
輸入自動車販売の競争激化がシュテルン近鉄の減収要因となり、卸・小売業全体の売上高・営業利益が前年同期を下回った。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「株式会社ジャパンフーズクリエイトの鮮魚販売が好調に推移した一方で、株式会社シュテルン近鉄が輸入自動車販売の競争激化を受け減収となったため、売上高は7,277百万円（前年同期比0.4％減）、営業利益は93百万円（同39.8％減）となりました。」
輸入自動車販売の競争激化がシュテルン近鉄の減収要因となり、卸・小売業全体の売上高・営業利益が前年同期を下回った。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「株式会社ジャパンフーズクリエイトの鮮魚販売が好調に推移した一方で、株式会社シュテルン近鉄が輸入自動車販売の競争激化を受け減収となったため、売上高は3,748百万円（前年同期比1.7％減）、営業利益は30百万円（同76.1％減）となりました。」
輸入自動車販売で競争激化が実際に減収要因となり、卸・小売業の売上高および営業利益が前年同期を下回った。 - FY2018悪化有価証券報告書
「また、中長期的には人口減少、少子高齢化の進展等、小売市場全般を取り巻く競争環境は一層厳しさを増すことが予想されます。」
従来の同業他社・異業態との競争激化に加え、人口減少・少子高齢化を背景に中長期的な小売市場の競争環境が一層厳しくなる見通しを示した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「流通業界においては、今後とも厳しい競争が予想され、当社グループの主要商圏である大阪・奈良地域においても、同業他社や異業態による新店舗オープンや改装などが相次いで行われております。」
主要商圏における同業他社・異業態との競争激化を引き続きリスクとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「流通業界においては、今後とも厳しい競争が予想され、当社グループの主要商圏である大阪・奈良地域においても、同業他社や異業態による新店舗オープンや改装などが相次いで行われております。」
主要商圏での新店舗開業・改装を含む競争激化を、業績・財務状況へのリスクとしている。