自然災害・事故による店舗等の損害
FY2017に初出。8回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026。
エイチ・ツー・オー リテイリングがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より7年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。17社中9社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「また、近年、甚大な被害を引き起こす台風や集中豪雨の発生頻度も高くなっております。台風や集中豪雨により、従業員や建物あるいは公共交通機関に影響が出ると、営業停止などの機会損失が発生する可能性があります。」
自然災害リスクについて、南海トラフ地震・津波に加え、台風・集中豪雨の発生頻度上昇と営業停止による機会損失を具体的に記載した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「特に、関西を中心に事業展開している当社グループにおいては、南海トラフ地震が発生した場合、地震だけでなく津波による被害も予想されており、甚大な人的・物的被害が出る可能性があります。」
自然災害リスクについて、従来の地震・洪水・台風等に加え、南海トラフ地震・津波による甚大な人的・物的被害を具体的に記載した。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社グループでは、これら自然災害及び事故に対する備えとして、対応マニュアル等の策定や損害保険の付保等の対策を講じております。」
自然災害・事故への対応マニュアル策定や損害保険付保を対策として記載した。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「前年同期に相次いだ自然災害が今年は少なかったことや、９月の消費税増税前の駆け込み需要が寄与し、前年同期を上回ったことにより、連結売上高は前年同期比101.4％となりました。」
前年同期に相次いだ自然災害が当期は少なく、自然災害による売上影響が相対的に低減したと記載している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「大阪府北部地震や相次ぐ大型台風の上陸など自然災害による影響を受けましたが、堅調な国内需要とインバウンド需要の拡大で好調に推移した百貨店事業が全体を牽引し、連結売上高は700,406百万円（前年同期比101.6％）と前年を上回りました。なお、地震や台風などに伴う災害関連の損失等6,070百万円を特別損失に計上しました。」
大阪府北部地震や大型台風の影響が続き、災害関連の損失等6,070百万円を特別損失に計上した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2018年４月１日～2018年９月30日）における当社グループの連結業績は、６月の大阪府北部地震、７月の西日本豪雨、さらに大型台風の上陸など、相次ぐ自然災害の影響を受け一時的に売上は低下したものの、堅調な国内需要とインバウンド需要の拡大で好調に推移した百貨店事業が全体を牽引し、連結売上高は444,408百万円（前年同期比102.9％）と前年を上回りました。」
大阪府北部地震に加え、西日本豪雨や大型台風が発生し、売上低下と災害関連損失を含む影響が複数の自然災害として拡大した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、2018年６月18日に発生した大阪府北部地震により当日は関西各店で休業し、その後一週間程度消費マインドの低下の影響を受け売上は一時的に減少しましたが、６月末には回復基調に転じております。」
大阪府北部地震により関西各店の休業と、その後の消費マインド低下・売上の一時減少が実際に発生した。 - FY2017初出有価証券報告書
「地震・洪水・台風及び火事等の不測の災害によって店舗等の事業所が損害を受けた場合、当社グループの業績にマイナスの影響が及ぶ可能性があります。」
自然災害・事故をリスクとして挙げ、危機管理マニュアル作成と従業員教育にも言及している。