リアル店舗依存とデジタルシフトによる競争力低下
FY2021-Q1に初出。7回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2025対処有価証券報告書
「こうした中、業務改革に向けた、社長をトップとする全社横断のＤＸ推進プロジェクトを発足し、本年は、デジタル技術を活用した業務効率化を進め、店頭販売など本来業務に注力できる体制の整備を行いました。」
リアル店舗依存・デジタルシフトによる競争力低下リスクに対し、全社横断DXと業務効率化で対応した。 - FY2025-Q1対処有価証券報告書
「今後、人口減少に伴う国内マーケットの縮小や人手不足は避けられない状況の中、デジタル技術は加速度的に進化しており、企業の業務運営や人々の生活に大きな影響を与えています。そこで本年から全社横断のＤＸ推進プロジェクトを立ち上げ、デジタル技術を活用した業務変革に取り組んでまいります。」
人口減少・人手不足とデジタルシフトによる競争力低下リスクに対し、本年から全社横断のDX推進プロジェクトを立ち上げる対応を示した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「また４月には新宿店でタカシマヤトランスコスモスインターナショナルコマースPTE.LTD.の手掛ける「Meetz STORE（ミーツストア）」がオープンいたしました。リアル店舗で商品を見てから購入したいというお客様を中心に、厳選された高感度なブランドを多数紹介しております。リアル店舗の強みを最大限発揮することで、新たなお客様の獲得に取り組んでまいります。」
リアル店舗依存による競争力低下への対応として、新宿店に「Meetz STORE」を開業し、リアル店舗での体験を通じた新規顧客獲得に取り組んだ。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「このプロジェクトを通じて、EC専業の事業者にはできない、百貨店ならではの魅力ある商品・独自商品の訴求とサービスの提供、実店舗とオンラインの垣根をなくして相乗効果を図るOMO（Online Merges with Offline）による他社との差別化を図ります。」
リアル店舗依存による競争力低下への対応を、EC専業との差別化を意識したOMOと独自商品・サービスの提供へ具体化した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「お客様との関係再構築については、デジタル技術の活用を加速させました。株式会社ＮＴＴドコモ・株式会社ロイヤリティ マーケティングとのアライアンスによる顧客データを活用した施策の展開に加え、タブレットを活用したリモート接客を実施するなど、お客様の利便性向上にも努めました。」
リアル店舗依存への対応として、顧客データ活用とタブレットによるリモート接客を実施した。 - FY2021対処有価証券報告書
「また、ＥＣなど実店舗に頼らない無店舗販売チャネルの強化拡大、実店舗においてはデジタル技術を活用したリモート接客システムの導入など非接触型販売の仕組みを積極的に導入し、消費行動の変容に対応してまいります。」
リアル店舗依存による競争力低下リスクへの対応として、EC、リモート接客、非接触型販売の導入を明示した。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「社会活動そのもののデジタルへのシフトが一層進み、消費活動はリアル店舗のみならずインターネットを活用したオンライン消費が飛躍的に増加していくことが想定されます。このような変化を踏まえると、従来発想のままの事業継続では競争力が著しく低下するリスクがあります。」
生活様式・消費行動のデジタルシフトを踏まえ、従来型の事業継続による競争力低下を新たなリスクとして明示した。