機動的・効率的な経営と事業基盤の強化
FY2016に初出。38回の記載のうち23回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-11-06。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社は、2024年５月10日に2025年３月期を初年度とする中期経営計画を策定・開示しており、初年度及び２年目の実績並びに目標は下記のとおりです。」
中期経営計画の2年目実績として売上高1,945億円、営業利益169億円、営業利益率8.7％、ROIC6.6％、ROE6.6％、EPS112.45円、直営店舗数1,348店を示し、2027年3月期目標も具体化している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような環境のなかで、当社グループは下記のような諸施策を実施した結果、売上高は840億28百万円（前年同期比1.3％増）、営業利益は39億37百万円（前年同期比5.6％減）、経常利益は37億60百万円（前年同期比1.7％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は特別利益の減少や税金費用が増加し18億88百万円（前年同期比32.4％減）となりました。」
各事業で諸施策を継続しているが、中間期は増収となる一方、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する中間純利益は前年同期を下回った。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「このような環境のなかで、当社グループは下記のような諸施策を実施した結果、売上高は829億33百万円（前年同期比2.3％増）、営業利益は41億71百万円（前年同期比9.8％増）、経常利益は38億24百万円（前年同期比7.5％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は27億91百万円（前年同期比35.3％増）と増収増益になりました。」
各事業の諸施策により、中間期は増収増益となり、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する中間純利益が前年同期を上回った。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「このような環境のなかで、当社グループは下記のような諸施策を実施した結果、売上高は1,260億15百万円（前年同期比5.8％増）、営業利益は68億96百万円（前年同期比56.5％増）、経常利益は66億67百万円（前年同期比72.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は38億22百万円（前年同期比99.6％増）と増収増益になりました。」
各事業の諸施策と既存店の好調な推移により、増収増益となり、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を大きく上回った。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「このような環境のなかで、当社グループは下記のような諸施策を実施した結果、売上高は1,190億74百万円（前年同期比15.9％増）、営業利益は43億98百万円（前年同期は営業損失17億34百万円）、経常利益は38億54百万円（前年同期は経常損失25億11百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は18億51百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失25億63百万円）となりました。」
第3四半期累計で増収となり、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が前年同期の損失から黒字へ転換した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「店舗面では、営業効率改善のためＡＯＫＩで７店舗及びＯＲＩＨＩＣＡで６店舗を閉鎖した結果、当第２四半期末の店舗数は597店舗（前期末610店舗）となりました。」
ファッション事業で営業効率改善を目的とする店舗閉鎖を具体的に進め、店舗数を前期末から13店舗減少させた。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「このような環境のなかで、当社グループは下記のような諸施策を実施した結果、売上高は392億27百万円（前年同期比19.2％増）、営業利益は15億47百万円（前年同期は営業損失14億57百万円）、経常利益は13億90百万円（前年同期は経常損失15億83百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は12億55百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失17億38百万円）となりました。」
前年同期の営業損失・経常損失・純損失から、当四半期は営業利益15億47百万円、経常利益13億90百万円、純利益12億55百万円へ黒字転換し、売上高も19.2％増加した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「このような環境のなかで、当社グループは同感染症への対策を行いながら下記のような諸施策を実施し同感染症の影響は前年同期と比べ減少した結果、売上高は1,027億13百万円（前年同期比8.5％増）、営業損失は17億34百万円（前年同期は営業損失121億41百万円）、経常損失は25億11百万円（前年同期は経常損失128億57百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は25億63百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失114億41百万円）となりました。」
感染症対策と各事業の施策を継続した結果、前年同期比で売上高が8.5％増加し、営業損失・経常損失・純損失が大幅に縮小した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当社グループは同感染症への対策を行いながら下記のような諸施策を実施し同感染症の影響は前年同期と比べ減少した結果、売上高は623億82百万円（前年同期比11.5％増）、営業損失は30億94百万円（前年同期は営業損失118億85百万円）」
感染症対策を継続しながら各事業の施策を実施した結果、上期売上高は前年同期比11.5％増となり、営業損失も118億85百万円から30億94百万円へ縮小した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「このような環境のなかで、当社グループは同感染症への対策を行いながら下記のような諸施策を実施し各事業において同感染症の影響は前年同期と比べ減少した結果、売上高は329億５百万円（前年同期比25.6％増）、営業損失は14億57百万円（前年同期は営業損失75億66百万円）、経常損失は15億83百万円（前年同期は経常損失77億67百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は17億38百万円（前年同期は親会社株主に帰属する四半期純損失64億29百万円）となりました。」
感染症の影響は前年同期より減少し、売上高が25.6％増加、営業損失・経常損失・親会社株主帰属四半期純損失も前年同期から縮小した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループは、各事業会社が自主自立で業務運営を行っており、お客様のニーズへの対応と効率的な経営を推進すべく、純粋持株会社である当社がサポートする体制としております。これらの事業をポートフォリオ経営によって、グループ全体で安定的な成長を目指してまいります。」
自主自立運営、効率経営という従来方針を、ポートフォリオ経営による安定成長として整理し、感染症下での事業間の資源配分・効率化を重視している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「店舗面では、ＯＲＩＨＩＣＡで３店舗を新規出店した一方、営業効率改善のためＡＯＫＩで５店舗、ＯＲＩＨＩＣＡで３店舗を閉鎖した結果、当第３四半期末の店舗数は633店舗（前期末638店舗）となりました。」
ＯＲＩＨＩＣＡの出店とＡＯＫＩ・ＯＲＩＨＩＣＡの閉鎖を組み合わせ、出店継続と営業効率改善を同時に進めた。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループは、各事業において環境の変化に対応した店舗展開の見直しや既存店の改装、また、更なる成長のための業態の進化に注力しました。」
店舗展開の見直し、既存店改装、業態進化を組み合わせた効率化・成長施策を通期で進めた。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「ＡＯＫＩでは、新ビジネススタイルの提案としてＡＯＫＩ・ＯＲＩＨＩＣＡ共通企画の高機能セットアップスーツ「Active-Tech ザ ハイストレッチセットアップ」や Active-Techシリーズのビジネスコートをメンズ・レディースともに展開いたしました。オンラインショップのリニューアルを行いECと実店舗との連動を図りました。店舗面では、７店舗を新規出店した一方、個店ごとの採算及びドミナントエリアの見直しを行い、移転や複合カフェ等への業態転換を含む51店舗を閉鎖した結果、当第３四半期末の店舗数は522店舗（前期末566店舗）となりました。」
商品・販売チャネルの強化を進める一方、個店採算とドミナントエリアを見直し、51店舗の閉鎖・業態転換を実施した。効率重視の経営施策がさらに具体化している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「店舗面では、Size MAX単独店２店舗を含む６店舗を新規出店した一方、個店ごとの採算及びドミナントエリアの見直しを行い、移転や複合カフェ等への業態転換を含む49店舗を閉鎖した結果、当第２四半期末の店舗数は523店舗（前期末566店舗）となりました。」
ファッション事業で個店採算・ドミナントエリアを見直し、49店舗の閉鎖と業態転換を実施するなど、効率重視の経営施策を具体的に進めた。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「売上高はファッション事業の既存店が低調に推移したことでやや弱めに推移いたしましたが、営業利益はエンターテイメント事業の既存店売上高が好調に推移したこと及び各事業において経費削減に努めた結果、全体では概ね予定どおり推移しております。」
エンターテイメント事業の既存店好調と各事業の経費削減が、全体の営業利益を概ね予定どおりに推移させた要因として記載された。 - FY2019前進有価証券報告書
「2019年３月期は、各事業において個店ごとの収益性や店舗展開の見直しを行い、活性化のための既存店の改装や改廃を積極的に行ったことで、販管費、営業外費用及び減損損失等の特別損失が増加し、営業利益率6.9％、自己資本利益率3.2％、１株当たり当期純利益53.34円となりました。」
個店別の収益性確認、店舗展開の見直し、既存店の改装・改廃を通期で実施した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間に、消費者ニーズ等にお応えするため店舗展開の見直しや業態の進化のための取り組みを推し進めました。この結果、ファッション事業、カラオケルーム運営事業及び複合カフェ運営事業において、業態転換や店舗の閉鎖を前倒しで決定したこと等により営業外費用や特別損失が増加しております。」
店舗展開の見直し、業態転換、店舗閉鎖を前倒しで決定し、営業効率改善を具体的に進めた。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間に、消費者ニーズ等にお応えするため店舗展開の見直しや業態の進化のための取り組みを推し進めました。この結果、ファッション事業、カラオケルーム運営事業及び複合カフェ運営事業において、業態転換や店舗の閉鎖を決定したこと等により営業外費用や特別損失が増加しております。」
店舗展開の見直し・業態転換・店舗閉鎖を3事業で具体的に決定し、営業効率重視の施策を進めている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「売上高はファッション事業の既存店が低調に推移したことでやや弱めに推移いたしましたが、営業利益は各事業において経費削減に努めた結果、概ね想定の範囲内で推移しております。また、営業効率改善のための業態転換や店舗の閉鎖の決定により、営業外費用及び減損損失発生に伴う特別損失は増加いたしました。」
経費削減に加え、業態転換や店舗閉鎖による営業効率改善を各事業で推し進めている。 - FY2018再定義有価証券報告書
「そして、グループとしての機動性の向上と効率化を推進し、シナジーを最大限に高めることにより、「高度サービス企業」へ進化し続け、企業価値の向上を目指してまいります。」
従来の機動性・効率経営と事業基盤強化の方針を、グループシナジーによる「高度サービス企業」への進化と企業価値向上という表現に広げている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のなかで、当社グループは各事業において下記のような諸施策を実施した結果、売上高は1,370億88百万円（前年同期比2.8％増）、営業利益は51億82百万円（前年同期比21.6％増）、経常利益は45億57百万円（前年同期比14.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は22億37百万円（前年同期比1.5％減）となりました。」
各事業で施策を継続していることを記載しているが、機動的・効率的な経営と事業基盤強化という方針自体の変更は示されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のなかで、当社グループは各事業において下記のような諸施策を実施した結果、売上高は856億75百万円（前年同期比3.7％増）、営業利益は13億59百万円（前年同期比105.8％増）、経常利益は９億59百万円（前年同期比88.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は１億63百万円（前年同期比6.7％増）となりました。」
各事業で施策を継続している。業績は売上高・営業利益・経常利益・四半期純利益が前年同期比で増加したが、経営方針自体の変更は記載されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のなかで、当社グループは各事業において下記のような諸施策を実施した結果、売上高は462億54百万円（前年同期比0.1％減）、営業利益は９億14百万円（前年同期比44.6％減）、経常利益は８億62百万円（前年同期比47.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は３億25百万円（前年同期比62.6％減）となりました。」
各事業で施策を継続しているが、当四半期は売上高が微減し、利益が前年同期比で減少した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、「社会性の追求」、「公益性の追求」、「公共性の追求」の３つの経営理念を追求することを基本に、安定的・持続的な成長のために、事業環境の変化に対応できる経営・業務システムを推進することを基本方針としており、「顧客ニーズへの対応」、「自主自立的な業務運営」、「効率経営の推進」がその柱となっております。」
顧客ニーズ、自主自立的な業務運営、効率経営を柱とする機動的・効率的な経営方針を、経営理念と結びつけて再提示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のなかで、当社グループは各事業において下記のような諸施策を実施した結果、売上高は1,334億４百万円（前年同期比1.8％増）、営業利益は42億59百万円（前年同期比48.7％減）となりました。」
各事業で既存店活性化、新規出店、商品・サービス強化などの施策を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「このような環境のなかで、当社グループは時代の変化に伴う消費者ニーズの多様化に対応した諸施策を実施し、機動的、効率的な経営を推進するとともに、新規出店の継続と既存店の活性化に積極的に取り組み、事業基盤の強化に努めてまいります。」
消費者ニーズへの対応、新規出店、既存店活性化を通じた事業基盤強化を次期の全体方針として掲げている。