関東地区2店舗の新規出店
FY2016に初出。13回の記載のうち5回が「引き上げ」で、最初の「引き上げ」はFY2021。直近の記載はFY2026。
テンアライドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。59社中9社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに54社。
- FY2026前進有価証券報告書
「（新店） 関東・中部・関西地区5店舗 新規出店 100 - 100 2026年4月 2027年3月 280」
当年度に4店舗の新規出店を実施し、次年度については関東・中部・関西地区5店舗・280席の計画を2026年4月着工、2027年3月完成予定としている。 - FY2026-H1引き上げ有価証券報告書
「今後については、新規出店の加速、多様化する消費者ニーズに対応した店舗業態への転換、各種メニュー政策による集客への寄与、配膳ロボットやタッチパネルの普及等のＤＸ化推進を図り収益構造の改善に努めてまいります。」
従来の出店計画に加え、「新規出店の加速」を課題への対処策として明示し、新規出店の推進姿勢を強めている。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「（新店）関東・中部・関西地区５店舗 新規出店 50 － 50 2025年6月 2026年3月 280」
次年度計画は5店舗・280席を維持しつつ、対象地域を従来の関東地区から関東・中部・関西地区へ拡大している。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「（新店）関東地区５店舗 新規出店 50 ─ 50 2024年４月 2024年12月 280」
次年度の計画を関東地区5店舗・280席、2024年4月着工・12月完成予定としている。前年度計画の3店舗・170席から出店規模と増加能力を拡大している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「（新店）関東地区3店舗 新規出店 30 ─ 30 2023年４月 2023年12月 170」
前年度の関東地区3店舗・150席計画から、店舗数は維持しつつ増加能力を170席へ引き上げた。なお、当年度には5店舗の新規出店を実施している。 - FY2022後退有価証券報告書
「（新店）関東地区3店舗 新規出店 15 ─ 15 2022年６月 2022年12月 150」
前年度の関東地区5店舗・250席の計画から、3店舗・150席へ縮小し、予算も15百万円となっている。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「（新店）関東地区５店舗 新規出店 75 ─ 75 2021年12月 2022年３月 250」
従来の関東地区１店舗計画から、関東地区５店舗・250席の新規出店計画へ範囲を拡大し、2021年12月着工・2022年３月完成予定としている。 - FY2020後退有価証券報告書
「（新店）関東地区１店舗 新規出店 50 ─ 50 2020年12月 2021年３月 100」
従来の関東地区2店舗・200席計画から、関東地区1店舗・100席へ縮小し、2020年12月着工・2021年3月完成予定としている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「（新店）関東地区２店舗 新規出店 140 ─ 140 2019年９月 2020年３月 200」
関東地区2店舗・200席の新規出店計画を、2019年9月着工、2020年3月完成予定として再設定している。前回の2018年7月着工・2019年3月完成予定から時期が移っている。 - FY2018再定義有価証券報告書
「（新店）関東地区２店舗 新規出店 140 ─ 140 平成30年７月 平成31年３月 200」
関東地区２店舗・200席の新規出店計画を、平成30年７月着工、平成31年３月完成予定として再設定している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「（新店）関東地区２店舗 新規出店 140 1 139 平成29年７月 平成29年８月 200」
関東地区２店舗・200席の新規出店計画を平成29年７月着工、同年８月完成予定として再設定している。前回までの平成28年度計画から時期が移っている。 - FY2017-Q1後退有価証券報告書
「従来の新規出店を中心とした戦略から、既存店舗の有効活用や業態変更を主とした戦略への方針転換が進んだ」
新規出店中心の戦略から既存店舗の活用・業態変更中心へ方針転換が進んだと記載され、新規出店の相対的な位置づけが弱まっている。平成28年度の関東地区2店舗計画の中止は明記されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「（新店）関東地区２店舗 新規出店 140 ― 140 平成28年7月 平成28年12月 200」
平成28年７月着工、同年12月完成予定の関東地区２店舗について、予算140百万円、増加能力200席を計画している。