不採算店舗の減損と店舗閉鎖
FY2016に初出。32回の記載のうち13回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2026。
テンアライドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。22社中16社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに5社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において186,144千円の減損損失を計上しており、その内容は以下の通りであります。」
減損損失は30店舗・1億8,614万4千円となり、前年度の17店舗・2,228万3千円から対象店舗数・損失額ともに増加した。店舗閉鎖損失3,859千円と店舗閉鎖損失引当金繰入額11,210千円も計上している。 - 2026-06-04顕在化株主総会
「減損損失は186,144千円」
減損損失を通期で1億86百万円計上し、不採算店舗関連損失が再び業績に現れている。 - FY2025対処有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において22,283千円の減損損失を計上しており、その内容は以下の通りであります。」
減損損失は17店舗・2,228万3千円となり、前年度の18店舗・8,650万円から損失額が大幅に縮小した。店舗閉鎖損失は計上されていない。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 －」
当中間期は店舗閉鎖損失を計上せず、前年同期に計上された店舗閉鎖損失3百万円から発生額が縮小した。不採算店舗関連リスクが消滅したとの記載ではない。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において86,500千円の減損損失を計上しており、その内容は以下の通りであります。」
減損損失は18店舗・86.5百万円となり、前年度の29店舗・171.8百万円から縮小した。店舗閉鎖損失も45.7百万円から3百万円へ減少し、不採算店舗関連リスクの発生規模は低下している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 3,000」
第３四半期累計期間の店舗閉鎖損失は3百万円で、前年同期の21百万円から縮小し、減損損失及び店舗閉鎖損失引当金繰入額は計上されていない。不採算店舗・閉鎖関連損失の発生規模は前年同期から低下している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 - 3,000」
当第２四半期連結累計期間に店舗閉鎖損失3百万円を計上し、前年度に続いて不採算店舗・閉鎖関連の損失が発生している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 2,245 店舗閉鎖損失引当金繰入額 754」
当第１四半期累計期間に店舗閉鎖損失2百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額0.7百万円を計上し、前年度に続いて閉鎖関連損失が発生している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において171,845千円の減損損失を計上しており、その内容は以下の通りであります。」
減損損失は29店舗を対象に171百万円となり、前年度の1店舗・0.8百万円から大幅に増加した。店舗閉鎖損失45百万円及び店舗閉鎖損失引当金繰入額5百万円も計上している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 23,198 店舗閉鎖損失 21,184 店舗閉鎖損失引当金繰入額 29,517」
当第３四半期累計期間に減損損失約23百万円、店舗閉鎖損失約21百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額約30百万円を計上した。前年同期にはなかった損失が発生し、前四半期累計からも損失規模が拡大している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 4,945 店舗閉鎖損失 - 店舗閉鎖損失引当金繰入額 11,639」
前年同期にはなかった減損損失約5百万円と店舗閉鎖損失引当金繰入額約12百万円を当四半期に計上し、不採算店舗・閉鎖関連の損失が再び発生している。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において784千円の減損損失を計上しており、その内容は以下の通りであります。」
減損損失は1店舗・784千円にとどまり、前年度の61店舗・394百万円から大幅に縮小した。店舗閉鎖損失及び店舗閉鎖損失引当金繰入額は計上していない。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「店舗閉鎖損失引当金戻入額 11,578 店舗閉鎖損失 - 店舗閉鎖損失引当金繰入額 -」
当四半期累計期間は店舗閉鎖損失及び店舗閉鎖損失引当金繰入額を計上せず、店舗閉鎖損失引当金戻入額11百万円を計上している。不採算店舗に関する新たな損失発生は前年度までより縮小している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「店舗閉鎖損失引当金戻入額 11,578 店舗閉鎖損失 － 店舗閉鎖損失引当金繰入額 －」
当四半期累計では店舗閉鎖損失及び店舗閉鎖損失引当金繰入額を計上せず、店舗閉鎖損失引当金戻入額11百万円を計上した。不採算店舗に関する当期の損失発生は直前年度までより縮小している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「店舗閉鎖損失引当金戻入額 11,126 店舗閉鎖損失 - 店舗閉鎖損失引当金繰入額 -」
当四半期は店舗閉鎖損失および店舗閉鎖損失引当金繰入額を計上せず、店舗閉鎖損失引当金戻入額11百万円を計上している。不採算店舗に関する損失発生は直前四半期までより縮小した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において394,614千円の減損損失を計上しており、その内容は以下の通りであります。」
不採算が続く等の店舗61店舗を対象に394百万円の減損損失を計上した。前年度の50店舗から対象店舗数が増加し、店舗閉鎖損失78百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額71百万円も計上している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「特別損失合計は496,019千円であり、その内訳は、固定資産除却損1,953千円、減損損失366,771千円、店舗閉鎖損失32,119千円、店舗閉鎖損失引当金繰入額93,027千円等であります。」
第3四半期累計で減損損失367百万円、店舗閉鎖損失32百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額93百万円を計上しており、前年同期の減損損失11百万円、店舗閉鎖損失20百万円から損失規模が拡大している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 268,751 店舗閉鎖損失 10,813 店舗閉鎖損失引当金繰入額 30,048」
当第2四半期累計期間に減損損失268百万円、店舗閉鎖損失10百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額30百万円を計上した。前年同期の減損損失11百万円等から損失規模が拡大している。また、感染症の影響が2021年度にかけて継続するとの想定見直しに基づき、固定資産の減損見積りを行っている。 - FY2021-Q1閉鎖関連損失の当四半期縮小有価証券報告書
「減損損失 - 店舗閉鎖損失 1,495 店舗閉鎖損失引当金繰入額 2,222」
当四半期は減損損失を計上せず、店舗閉鎖損失1,495千円、店舗閉鎖損失引当金繰入額2,222千円を計上した。閉鎖関連損失は発生しているが、前年同期の計上額からは縮小している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において447,049千円の減損損失を計上しており、その内容は以下の通りであります。」
不採算が続く店舗50店舗を対象に447百万円の減損損失を計上し、前年の29店舗・267百万円から対象店舗数と損失額が増加した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 3,819 10,565 店舗閉鎖損失 13,084 19,577」
当第３四半期連結累計期間の減損損失は前年同期の約4百万円から約11百万円、店舗閉鎖損失は約13百万円から約20百万円へ増加しており、不採算店舗に関する損失の発生が悪化している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 10,565 店舗閉鎖損失 18,114 店舗閉鎖損失引当金繰入額 1,463」
当第２四半期連結累計期間に減損損失約11百万円、店舗閉鎖損失約18百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額約1百万円を計上している。前年同期と比べて減損損失と店舗閉鎖損失が増加しており、不採算店舗に関する損失の発生は悪化している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 248 店舗閉鎖損失 4,818 店舗閉鎖損失引当金繰入額 14,759」
当第１四半期連結累計期間に減損損失約0.2百万円、店舗閉鎖損失約4.8百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額約14.8百万円を計上しており、不採算店舗に関する損失・閉鎖の発生が続いている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において267,640千円の減損損失を計上しており、その内容は以下の通りであります。」
不採算が続く29店舗を対象に減損損失267百万円を計上し、前年の23店舗・111百万円から対象店舗数と損失額が増加している。店舗閉鎖損失21百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額3百万円も計上している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 3,819 店舗閉鎖損失 13,084 店舗閉鎖損失引当金繰入額 3,332」
当第３四半期連結累計期間に減損損失約４百万円、店舗閉鎖損失約13百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額約３百万円を計上しており、不採算店舗に関する損失・閉鎖の発生が続いている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 3,538 店舗閉鎖損失 1,872 店舗閉鎖損失引当金繰入額 9,301」
当第２四半期連結累計期間に減損損失約３百万円、店舗閉鎖損失約２百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額約９百万円を計上しており、不採算店舗に関する損失・閉鎖の発生が続いている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において111,380千円の減損損失を計上しており、その内容は以下のとおりであります。」
不採算が続く23店舗を対象に111百万円の減損損失を計上し、店舗閉鎖損失も約7百万円発生している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「店舗閉鎖損失 4,375 店舗閉鎖損失引当金繰入額 2,310」
当第３四半期連結累計期間に店舗閉鎖損失約４百万円と店舗閉鎖損失引当金繰入額約２百万円を計上しており、不採算店舗に関する閉鎖関連損失の発生が続いている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において141,457千円の減損損失を計上しており、その内容は以下のとおりであります。」
不採算店舗27店舗を対象に141百万円の減損損失を計上し、店舗閉鎖損失35百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額33百万円も計上している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 28,874 店舗閉鎖損失 20,070 店舗閉鎖損失引当金繰入額 3,720」
当第３四半期連結累計期間に減損損失28百万円、店舗閉鎖損失20百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額3百万円を計上しており、不採算店舗に関する損失・閉鎖の発生が継続している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 13,000 店舗閉鎖損失 10,052 店舗閉鎖損失引当金繰入額 8,547」
当第２四半期連結累計期間に減損損失13百万円、店舗閉鎖損失10百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額8百万円を計上しており、不採算店舗に関する損失・閉鎖の発生が継続している。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「減損対象とした店舗については、不採算が続いており、今後の収益回復の可能性が低いため、回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。」
当期に42店舗を対象として229百万円の減損損失を計上し、店舗閉鎖損失・閉鎖損失引当金も計上している。