企業活動のスリム化・効率化
FY2017-Q3に初出。16回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-04-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。24社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに10社。
- FY2025前進有価証券報告書
「DX推進の取り組みに関しましては、昨年度から導入している従業員の勤務シフトの自動作成アプリに情報が蓄積されたことにより、自動作成の精度が向上いたしました。今後はモデル時間の平準化を進めていくことで、店舗の従業員がさらにお客さまと向き合うことに集中できる体制を構築してまいります。」
勤務シフト自動作成アプリについて、情報蓄積により自動作成の精度が向上し、次段階としてモデル時間の平準化を進める方針を示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「DX推進の取り組みとして、AI売上予測を活用した自動発注システムに続き、パート・アルバイト従業員の勤務シフトを自動作成するアプリの導入をリンガーハット及び濵かつ直営全店舗で完了いたしました。これにより、毎月10数時間要していたシフト作成業務が数時間で終わるなど作業効率化につながっております。」
AIによる勤務シフト自動作成アプリをリンガーハット・濵かつの直営全店舗へ導入完了し、シフト作成時間を毎月10数時間から数時間へ短縮した。 - FY2023前進有価証券報告書
「DX推進に関しましては、AIを活用したパート・アルバイト従業員の勤務シフトを自動作成する仕組みを開発し、店舗でのテスト運用の段階に入っております。これにより、店長のシフト作成に要する時間を９割削減できる見込みとなっております。」
業務効率化について、AIによる勤務シフト自動作成を開発し、店舗テスト運用へ進めた。店長のシフト作成時間を９割削減できる見込みを示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また全店にタブレット端末を導入し作業マニュアルを動画配信に切り替えることにより、トレーニングにかかる作業負担軽減につなげております。」
全店舗へのタブレット端末導入と動画マニュアル配信による教育・業務効率化を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「この取り組みの結果として、社員だけでなくパート・アルバイト従業員一人ひとりが普段の業務で見つけた改善点を会社に対して提案できる「提案制度」を通じて、当連結会計年度では、1,273件の提案があり、作業効率向上や作業負担減少につながっています。／AIによる食材の自動発注システムが全店舗で導入され、日毎の発注業務の負担が減ったことで、より調理や接客に注力することができるようになりました。また、店舗における人財育成もタブレットを用いたマニュアル作成・共有プラットフォームを全店舗で導入し、調理や接客など動きを伴うものは、動画を視聴して学んでいくことができる環境を整えることができました。」
全員参加の提案制度で当年度1,273件を受け付け、AI自動発注システムとタブレット型マニュアル共有基盤を全店舗へ導入するなど、業務効率化・標準化を具体的に拡張した。 - FY2021前進有価証券報告書
「単独部門だけではなく、部門間の連携を強化しながら業務改善を行い、相乗効果を生むことで企業活動体制の効率化に取り組んでまいりました。」
部門間連携による業務改善と効率化を、現地・現物・現実の確認を通じて問題解決速度を高める運用として具体化している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「店舗業務効率化を目的とした自動発注システムの導入などを積極的に進めております。」
企業活動の効率化について、店舗業務効率化を目的とする自動発注システムの導入を具体的に進めている。 - FY2020前進有価証券報告書
「◆『現地・現物・現実で改善のスピードを上げる』／問題に直面した時に、机上だけでいくら理論や理屈を議論しても早急な問題解決には至りません。「現地」に足を運び、「現物」を手に取り、「現実」を確認することで、スピード感を持って問題解決が図られます。単独部門だけではなく、部門間の連携を強化しながら業務改善を行い、相乗効果を生むことで企業活動体制の効率化に取り組んでまいりました。」
従来の部門横断改善に加え、現地・現物・現実の確認によって改善速度を上げる考え方を明示した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「「あらゆる無駄を排除することによって経営効率の向上を図る」という基本的な考え方のもと、Ａ部門（営業・外販）、Ｂ部門（生産・購買）、Ｃ部門（物流）の各部門が改善を重ね、単独部門での効率化を目指すだけではなく、部門間での連携を強化しながら業務の流れを短縮し、相乗効果を生むことで企業活動体制の効率化に取り組んでまいりました。」
A・B・C各部門の改善と部門間連携による企業活動の効率化を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「「あらゆる無駄を排除することによって経営効率の向上を図る」という基本的な考え方のもと、Ａ部門（営業・外販）、Ｂ部門（生産・購買）、Ｃ部門（物流）の各部門が改善を重ね、単独部門での効率化を目指すだけではなく、部門間での連携を強化しながら業務の流れを短縮し、相乗効果を生むことで企業活動体制の効率化に取り組んでまいりました。／お客さまの利便性向上だけでなく、オペレーションの効率化と、サービスの向上の実効性を高めるため、電子機器メーカーと共同開発しコールベルと連動する画期的なセルフPOSレジの導入を開始いたしました。」
A・B・C部門の横断改善に加え、セルフPOSレジの導入開始という具体的な業務効率化施策を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「さらに生産性向上と従業員の働きやすさ向上のため、一部店舗において業務の機械化を推進し、おかわりコーナーを設置いたしました。」
一部店舗での業務機械化とおかわりコーナー設置を、生産性および従業員の働きやすさ向上の施策として継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「さらに生産性向上と従業員の働きやすさ向上のため、一部店舗において業務の機械化を推進し、おかわりコーナーを設置いたしました。」
一部店舗での業務機械化とおかわりコーナー設置を、生産性および従業員の働きやすさ向上の施策として継続している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「また、生産性向上と従業員の働きやすさ向上のため、一部店舗において業務の機械化を推進し、おかわりコーナーを設置いたしました。」
企業活動の効率化に関する方針について、一部店舗での業務機械化とおかわりコーナー設置という具体的な施策を示している。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「企業活動のスリム化及び効率化を進め、企業価値の向上に努めてまいりました。」
企業価値向上に向けた手段として、企業活動のスリム化・効率化を新たに明示している。