店舗収益性低下による減損リスク
FY2016に初出。35回の記載のうち14回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載は2026-10-13。
マックスバリュ東海がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。75社中32社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに19社。
- 2026-10-13顕在化決算
「減損損失 － 137」
前中間期に計上がなかった減損損失を当中間期に137百万円計上し、店舗収益性低下による減損が再び発生した。 - FY2027-H1顕在化有価証券報告書
「減損損失 137」
前中間期は減損損失を計上していなかったが、当中間期はマックスバリュ長太の浦店について1億37百万円の減損損失を計上した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「減損損失 992」
減損損失は前年度の753百万円から992百万円へ増加し、江南布袋店など店舗および賃貸資産で収益性低下に伴う減損が発生した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、減損損失を計上しておりません。」
前年同期には147百万円の減損損失を計上していたが、当中間連結会計期間の減損損失計上はない。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度における減損損失は753百万円となりました。」
減損損失は前年度の776百万円から753百万円へ減少した。一方、国内店舗、賃貸物件、中国店舗で減損損失は引き続き発生している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「減損損失 229 147」
当中間連結会計期間の減損損失は147百万円で、前年同期の229百万円から減少した。ただし、店舗および賃貸物件では収益性低下に伴う減損が引き続き発生している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 164 279」
第3四半期累計の減損損失は279百万円となり、前年同期の164百万円および直前四半期累計の229百万円を上回った。マックスバリュベルシティ裾野店などの店舗や遊休物件で減損損失を計上している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 142 229」
第2四半期累計期間の減損損失は229百万円となり、前年同期の142百万円から増加した。マックスバリュベルシティ裾野店などの店舗で減損損失を計上している。 - FY2023対処有価証券報告書
「減損損失 949」
減損損失は前年度の1,091百万円から949百万円へ減少した。ただし、店舗の収益性低下に伴う減損は引き続き発生している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 264 164」
第3四半期累計の減損損失は164百万円で、前年同期の264百万円から減少した。ただし、店舗の収益性低下等に伴う減損は引き続き発生している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 225 142」
当第2四半期累計期間の減損損失は142百万円で、前年同期の225百万円から減少した。ただし、店舗の収益性低下に伴う減損は引き続き発生している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 4 1」
当第1四半期の減損損失は1百万円で、前年同期の4百万円から減少した。ただし、減損損失は引き続き計上されている。 - FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度における減損損失は1,091百万円となりました。」
減損損失は前年度の2,756百万円から1,091百万円へ減少した。ただし、国内・中国店舗等で減損損失は引き続き発生している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 264」
当第3四半期累計期間の減損損失は2億64百万円で、前年同期の6億29百万円から減少した。ただし、店舗・賃貸物件の収益性低下に伴う減損は引き続き発生している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 605 225」
当第2四半期累計期間の減損損失は225百万円で、前年同期の605百万円から減少した。ただし、店舗・賃貸物件の収益性低下に伴う減損は引き続き発生している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 53 4」
当第1四半期にも減損損失4百万円を計上し、前年同期の53百万円から減少したものの、店舗等の収益性低下に伴う減損が引き続き発生している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「主な内訳は減損損失27億56百万円及び店舗閉鎖損失引当金繰入額１億59百万円等であります。」
減損損失は前年度の16億72百万円から27億56百万円へ増加し、店舗収益性低下に伴うリスクがさらに大きく顕在化している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 629」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は6億29百万円となり、前年同期の4億80百万円から増加した。大津京店など複数店舗および賃貸物件で減損損失を計上している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「減損損失 605」
当第2四半期連結累計期間の減損損失は605百万円となり、前年同期の395百万円から増加した。大津京店など複数店舗、賃貸物件を含む減損を計上している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 53」
当第1四半期連結累計期間に53百万円の減損損失を計上し、店舗等の収益性低下に伴う減損が引き続き実際に発生している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「特別損失の内訳の主なものは、減損損失16億72百万円であります。内、当社店舗等の減損損失額は4億78百万円、マックスバリュ中部株式会社との合併に伴うシステムの統廃合による減損損失額２億93百万円であり、在外連結子会社２社は、店舗他について減損損失額を２社計９億円計上しております。」
減損損失は前年度の4億08百万円から16億72百万円へ大幅に増加し、国内店舗・統合システム・中国子会社に広がっている。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 480」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は4億80百万円となり、前年同期の84百万円から大幅に増加した。本社共用資産293百万円や複数店舗、中国店舗を含む減損を計上している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「合計 69 74 251 395」
当第2四半期累計期間の減損損失は3億95百万円となり、前年同期の35百万円から増加した。本社共用資産293百万円に加え、複数店舗でも減損損失を計上している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「特別損失は５億85百万円となりました。特別損失の内訳の主なものは、減損損失４億８百万円であります。」
減損損失が前年度の1億81百万円から4億08百万円へ増加し、国内店舗に加えて中国のマックスバリュ佛山南海桂城店等でも計上されている。quantifiedおよびmaterializedはtrue。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 84」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は84百万円となり、ザ・ビッグ浜松葵町店等で35百万円、中国のマックスバリュ佛山南海桂城店で48百万円を計上した。FY2019-Q2の累計35百万円から増加し、中国店舗でも減損が発生している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 35」
当第2四半期連結累計期間にザ・ビッグ浜松葵町店他で35百万円の減損損失を計上し、店舗収益性低下に伴うリスクが引き続き実際に発生している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「特別損失は１億91百万円となりました。特別損失の内訳の主なものは、減損損失１億81百万円であります。」
減損損失が前年度の1億38百万円から1億81百万円に増加し、国内店舗に加えて中国のマックスバリュ海珠前進路店でも減損損失を計上している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 85」
当第3四半期連結累計期間にザ・ビッグ厚木旭町他およびマックスバリュ御殿場東田中店他で、合計85百万円の減損損失を計上している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 55」
当第2四半期連結累計期間にザ・ビッグ厚木旭町他で55百万円の減損損失を計上し、店舗収益性低下に伴うリスクが実際に発生している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「特別損失は１億72百万円となりました。特別損失の内訳の主なものは、減損損失１億38百万円であります。」
当連結会計年度にも店舗等の減損損失1億38百万円を計上し、店舗収益性低下に伴う減損が実際に発生した。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 84」
当第2四半期連結累計期間に、ザ・ビッグ相模原東橋本店他およびミスタードーナツイオン守山他について、合計84百万円の減損損失を計上している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「店舗 ミスタードーナツイオン守山（名古屋市守山区） 8 8」
当第1四半期にミスタードーナツイオン守山について減損損失8百万円を計上しており、店舗収益性低下に伴う減損が実際に発生している。quantifiedおよびmaterializedはtrue。 - FY2016初出有価証券報告書
「店舗の収益性の低下により各店舗の簿価が回収できない場合、もしくは会計基準の変更がある場合、当該店舗について減損処理を行うことがあります。」
当年度に減損損失10億69百万円を計上しており、店舗およびのれんの減損が実績として発生している。