オムニチャネル戦略
FY2017-Q1に初出。24回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに61社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「また、自社ネットスーパーのエリア拡大に加えて、2026年６月より東京23区と大阪市内の一部店舗にて「Uber Eats」デリバリーを導入し、当社の商品をご注文から短時間でお届け可能なサービスを開始いたしました。」
自社ネットスーパーのエリア拡大に加え、東京23区と大阪市内の一部店舗でUber Eatsによる短時間配送を開始した。 - 2026-10-08前進決算
「自社ネットスーパーのエリア拡大に加えて、2026年６月より東京23区と大阪市内の一部店舗にて「Uber Eats」デリバリーを導入し、当社の商品をご注文から短時間でお届け可能なサービスを開始いたしました。」
自社ネットスーパーのエリア拡大に加え、Uber Eatsによる短時間配送を開始した。 - 2026-09-09前進www.ryutsuu.biz
「ライフの持つネットスーパーのノウハウをアルビスに提供し、ネットスーパー事業を拡大することも計画している。」
ネットスーパー戦略が、アルビスへのノウハウ提供と事業拡大という新たな展開に進む計画が報じられた。 - FY2026前進有価証券報告書
「また、９月におせちやクリスマスケーキ、ギフト各種をご注文・ご予約いただける「ライフのオンラインストア」を開設し、これまで店頭でのみ承っていたご注文が、パソコンやスマートフォンからも可能となりました。加えて、昨年拡大したスマホ決済サービスに続き、交通系電子マネーサービスを10月より全店舗で導入し、利用できるキャッシュレス決済の幅を広げました。」
従来のネットスーパー・アプリ等に加え、オンラインストアの開設と交通系電子マネーの全店舗導入を実施した。 - 2026-04-09前進決算
「また、９月におせちやクリスマスケーキ、ギフト各種をご注文・ご予約いただける「ライフのオンラインストア」を開設し、これまで店頭でのみ承っていたご注文が、パソコンやスマートフォンからも可能となりました。」
ネット事業について、ネットスーパーに加えてオンラインストアを開設し、注文経路を拡張している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「更に、市場拡大の続くネットスーパー事業の拡充を図るため、大型センター・設備を取得し、2027年秋に新規センター出荷型ネットスーパー事業の運営を開始する予定です。」
ネットスーパー事業について、従来の店舗型・配送網中心の拡大から、大型センター・設備を取得して新規センター出荷型を開始する段階へ進めている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「同質化競争からの脱却～ライフにしかない「商品」「サービス」に磨きをかけるとともに、お客様とライフがシームレスにつながる便利なお買い物環境の実現に向け「ネット事業」の拡大、スマートフォンで使用できるライフアプリによる情報提供により、お客様に快適な買い物体験を提供することを目指します。」
ネットスーパー中心の取組から、ネット事業の拡大とスマートフォンで利用するライフアプリによる情報提供を含む、シームレスな買い物環境の実現へ具体化している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「Amazonプライム会員向けサービスを含むネットスーパー事業の拡大」
ネットスーパー事業について、Amazonプライム会員向けサービスを含む事業拡大を引き続き取組事項として掲げている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間のその他の主な取組みとして、各種民間調査等で高評価をいただいておりますネットスーパー事業におきまして、システム面での更なる利便性向上のために株式会社10Ｘと協業し、初のモバイルアプリ版となる「ライフネットスーパーアプリ」の提供を３月より開始し順調にダウンロード数を獲得しております。」
ネットスーパー事業で初のモバイルアプリ提供後、ダウンロード数を順調に獲得していると記載し、オムニチャネル施策の進展を示している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間のその他の主な取組みとして、各種民間調査等で高評価をいただいておりますネットスーパー事業におきまして、システム面での更なる利便性向上のために株式会社10Ｘと協業し初のモバイルアプリ版となる「ライフネットスーパーアプリ」の提供を３月より開始いたしました。」
ネットスーパー事業で株式会社10Ｘと協業し、初のモバイルアプリ版「ライフネットスーパーアプリ」の提供を３月から開始した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「また、当社が昨年から出店を始めたAmazonプライム会員向けサービス「Prime Now」の配送地域を、東京23区と都下４市に拡大、近畿圏も大阪市の21区と府下３市に拡大したことに加え、配送エリアのAmazonプライム会員のお客様は、当社が取り扱う商品をAmazon.co.jp(Webサイト、Amazonショッピングアプリ)からご注文が可能になる等着実に成長を続けております。」
Prime Nowの配送地域について、東京23区・都下４市に加え、近畿圏を大阪市16区から大阪市21区と府下３市へ拡大した。Amazon.co.jpのWebサイト・ショッピングアプリからの注文も可能としている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「また、当社が昨年から出店を始めたAmazonプライム会員向けサービス「Prime Now」の配送地域を、東京23区と都下４市に拡大、近畿圏も大阪市の16区において新たにサービスを開始する等、着実に成長を続けております。」
Prime Nowの配送地域を東京23区・都下４市へ拡大し、大阪市16区でも新たにサービスを開始した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、食品スーパーとして国内初出店しご好評をいただいているアマゾンジャパン合同会社が運営するAmazonプライム会員向けサービス「Prime Now」の配送地域を、５月末時点で東京都内20区、さらに６月には23区へと順調に拡大しております。（※一部エリアを除く。）」
Prime Nowの配送地域を、５月末時点の東京都内20区から６月には23区へ拡大した。 - FY2020前進有価証券報告書
「加えて、2020年２月に当社のネットスーパーは、2020年オリコン顧客満足度調査の「ネットスーパー」ランキングで、地域別「近畿」・家族構成「ファミリー」の項目でそれぞれ１位を獲得し、多くの方々から高い評価をいただきました。」
ネットスーパーについて、2020年2月の顧客満足度調査で地域別「近畿」および家族構成「ファミリー」の各項目1位を獲得したと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「これによりＥコマース市場の拡大に伴う配達員不足の問題を改善し、「第六次中期計画」の柱の一つと位置づけるネットスーパー事業の取組みを更に推進しております。」
ネットスーパー事業を第六次中期計画の柱の一つとして位置づけ、配送網整備を通じた取組を継続している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「また、アマゾンジャパン合同会社が運営するAmazon「Prime Now（プライムナウ）」に食品スーパーとして国内初出店することを決定し、東京都内の一部地域において、実際の店舗で取り扱っている生鮮食品や惣菜の販売を９月12日より開始いたしました。これにより当社のネットスーパーをご利用いただけなかった地域にお住まいのお客様にも当社商品のお届けが可能となります。」
Amazon「Prime Now」への食品スーパーとしての国内初出店について、準備段階から東京都内の一部地域で9月12日に生鮮食品・惣菜の販売を開始した段階へ進んでいる。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の主な取組として、４月にはネットスーパー、来店宅配サービスにおける安定した配送網の構築を目的に、セイノーホールディングス株式会社とそのグループ会社である株式会社ベクトルワンと業務提携契約を締結いたしました。これによりＥコマース市場の拡大により配達員不足が深刻となる中におきましても、「第六次中期計画」の柱の一つと位置づけるネットスーパー事業の取組みを加速させてまいります。また、アマゾンジャパン合同会社が運営するAmazon「Prime Now」に食品スーパーとして国内初出店することを決定いたしました。」
ネットスーパー・来店宅配の配送網構築に向けて業務提携を締結し、Amazon「Prime Now」への食品スーパーとしての国内初出店も決定している。 - FY2019前進有価証券報告書
「「ライフの強み」におきましては、他社との差別化を図る戦略のうち「ネットスーパー戦略」では、実施店舗を56店舗まで拡大し、売上は着実に伸張しております。」
ネットスーパーの実施店舗を56店舗まで拡大し、売上の着実な伸長を記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「「お店が主役！」、「人への投資」、「店への投資」、「商品への投資」、「ライフの強み」、「ライフらしさを支える戦略」、「浸透・発展と継続活動」の各アクションプランを掲げ、各種施策を遂行しております。」
第六次中期計画のアクションプランを掲げ、各種施策を遂行していることを記載している。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「特に「ネットスーパー戦略」と「カード戦略」に特化して、競合他社との大きな差別化を図るとともに、これらを「当社の強み」まで成長させます。」
ネットスーパー戦略について、ウェブサイト刷新の取組から、カード戦略とともに競合との差別化および自社の強みへの成長を目指す重点戦略へと位置づけを高めている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また９月には、34店舗で実施（平成29年２月28日現在）しておりますライフネットスーパーのウェブサイトを、「見やすく」、「探しやすく」、「お手軽に」ご利用いただけるようリニューアルし」
オムニチャネル戦略として、ライフネットスーパーのウェブサイト刷新を継続して記載している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「また、９月には32店舗で実施（11月末時点）しておりますライフネットスーパーのウェブサイトを「見やすく」、「さがしやすく」、「おてがるに」ご利用いただけるようリニューアルし、お客様の利便性向上とサービス拡充に努めております。」
オムニチャネル施策として、32店舗で実施しているライフネットスーパーのウェブサイトを9月にリニューアルした。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「「オムニチャネル」」
新15の改革を構成する戦略の一つとして再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「「オムニチャネル」」
新15の改革を構成する12戦略の一つとして名称のみ記載されている。