第七次中期計画
FY2022に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「2023年度より開始した「第七次中期経営計画」の最終年度として、「人への投資」「同質化競争からの脱却」「持続可能で豊かな社会の実現への貢献」の3つの主要テーマについて、全社を挙げて取り組んでおります。」
第七次中期経営計画の最終年度において、3つの主要テーマへの全社的な取組を継続している。 - 2026-10-08再掲決算
「当社グループは、2023年度より開始した「第七次中期経営計画」の最終年度として、「人への投資」「同質化競争からの脱却」「持続可能で豊かな社会の実現への貢献」の3つの主要テーマについて、全社を挙げて取り組んでおります。」
第七次中期経営計画の最終年度と3つの主要テーマを再掲した。 - FY2026最終年度を明示有価証券報告書
「なお、2026年度は第七次中期経営計画の最終年度となることから、計画の完遂に向けて課題の積み残しがないよう着実に取り組むとともに、次期中期経営計画の策定を進めてまいります。」
第七次中期経営計画について、2026年度が最終年度であり、計画完遂と次期計画策定を並行して進める段階であることを明示している。 - 2026-04-09前進決算
「なお、2026年度は第七次中期経営計画の最終年度となることから、計画の完遂に向けて課題の積み残しがないよう着実に取り組むとともに、次期中期経営計画の策定を進めてまいります。」
第七次中期経営計画について、3年目の取組継続から、2026年度の最終年度における計画完遂と次期計画策定の段階へ進んだことを記載している。 - FY2026-H1計画年次を更新有価証券報告書
「2023年度より開始した「第七次中期経営計画」では「人への投資」「同質化競争からの脱却」「持続可能で豊かな社会の実現への貢献」を主要テーマとしており、3年目となる今期においても、急速に変化する外部環境に対応しつつ全社を挙げて取り組んでおります。」
第七次中期経営計画が3年目に入り、従来の3つの主要テーマへの全社的な取組を継続していると記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「こうした経営環境のもと、当社グループは、経営理念・ビジョン・ライフらしさ宣言の実現に向け2030年度に当社が目指す姿を見据えて、以下の3つを主要テーマとし2023年度よりスタートした「第七次中期経営計画」に今期も全社を挙げ取り組んでおります。」
2030年度に目指す姿を見据えた第七次中期経営計画と、3つの主要テーマへの全社的な取組を継続している。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「こうした経営環境のもと、当社グループは、経営理念・ビジョン・ライフらしさ宣言の実現に向け2030年度に当社が目指す姿を見据えて、以下の3つを主要テーマとし2023年度よりスタートした「第七次中期経営計画」に今期も全社を挙げ取り組んでおります。」
第七次中期経営計画について、2030年度の目指す姿を見据え、3つの主要テーマに今期も全社で取り組む方針を継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「こうした経営環境の下、当社グループは、「第六次中期経営計画」での反省及び外部環境の変化を踏まえ、経営理念・ビジョン・ライフらしさ宣言の実現に向け2030年度に当社が目指す姿を見据えて、以下の3つを主要テーマとした「第七次中期経営計画」に当連結会計年度より取り組んでおります。」
第七次中期経営計画について、策定段階から当連結会計年度の取組開始段階へ進み、2030年度の目指す姿を見据えた3つの主要テーマを実行している。 - FY2023前進有価証券報告書
「第六次中期経営計画での反省及び外部環境の変化を踏まえたうえで、当社の現状課題を再確認しつつ、さらなる飛躍に向け、2030年度に当社が目指す姿を見据えて、経営理念・ビジョン・ライフらしさ宣言の実現に向け2023年度より新たにスタートする「第七次中期経営計画」を策定いたしました。」
第七次中期経営計画を策定し、2023年度から開始する段階へ進んでいる。2030年度の目指す姿と経営理念・ビジョン等の実現を計画の枠組みに組み込んでいる。 - FY2022初出有価証券報告書
「更に、第六次中期計画での反省及び外部環境の変化を踏まえたうえで、当社の現状課題を再確認しつつデータやテクノロジーを活用した施策やネットスーパー、ナチュラルスーパーマーケット事業の「BIO-RAL(ビオラル)」及びオリジナル商品の拡大等により同質競争から脱却しライフらしさに磨きをかけるべく2023年度より新たにスタートする第七次中期計画につなげてまいります。」
2023年度から新たに開始する第七次中期計画に向け、データ・テクノロジー、ネットスーパー、BIO-RAL、オリジナル商品の拡大を通じて同質競争からの脱却を目指す方向を初めて記載している。