広告戦略等の粗利率重視への転換
FY2017に初出。14回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに20社。
- FY2027-H1前進有価証券報告書
「販売促進施策としては、創業90周年を記念した大型感謝セールを実施し、テレビＣＭによる告知を行うとともに、最大50％OFFの割引やＱＲコード決済によるポイント還元等の特典を提供し、集客および販売促進の強化に取り組みました。」
販促施策を創業90周年の大型感謝セール、テレビCM、最大50％OFFの割引、QRコード決済のポイント還元を組み合わせる形で具体化した。 - FY2026前進有価証券報告書
「販売促進施策では、引き続き、ライフスタイル起点に利用シーンを想定した「スパットシューズ」や、価格や割引を積極的に打ち出したテレビＣＭを放映し、さらに、デジタル施策、自社アプリポイント還元キャンペーン、ブラックフライデーや初売りセールなど大型販促の実施により、売上の向上と集客の強化に取り組んでまいりました。」
主力商品のテレビCM、デジタル施策、アプリポイント還元、ブラックフライデー・初売りセールを組み合わせた販促へ具体化した。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「販売促進では、「スパットシューズ」や「フワラク」のテレビＣＭを全国放映し、ＷＥＢサイトやＳＮＳを活用して商品認知度を高める等、新規顧客の獲得に努めました。」
主力PB商品の販促を全国テレビCM、WEBサイト、SNSの組み合わせへ具体化し、新規顧客獲得を進めた。 - FY2024前進有価証券報告書
「「スパットシューズ」のテレビＣＭを年末年始に全国放映し、ＷＥＢサイトやＳＮＳを活用して商品認知を高めるなど、新規顧客獲得に努めました。」
従来のアナログ販促からデジタル販促への移行を、テレビCM、WEBサイト、SNSを組み合わせた全国販促として具体化した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「販売促進では、折り込みチラシに代えてテレビＣＭやＷＥＢを活用した販促を強化し、また、自社アプリ会員向けのポイント増量キャンペーンを実施する事で会員獲得を図るなど、デジタルマーケティングを推進する事で新たな客層の開拓に努めました。」
紙媒体のチラシを抑制し、テレビCM・WEB・アプリ施策へ販促手段を移す方針を継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「販売促進では、折り込みチラシに代えてテレビＣＭやＷＥＢを活用した販促を強化し、また、自社アプリ会員向けのポイント増量キャンペーンを実施する事で会員獲得を図るなど、デジタルマーケティングを推進しました。」
折り込みチラシからテレビCM・WEBへの販促媒体の転換を具体的に進め、アプリのポイント施策も組み合わせている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「販売促進では、新商品の認知度向上と売上拡大を目的とした「ＣＥＤＡＲ ＣＲＥＳＴプレゼントキャンペーン」を株式会社チヨダと合同にて実施いたしました。また北海道、沖縄などの温度差地域別、店舗立地別などロケーションに対応した個店対応を徹底して行い、品揃えの適正化と販売機会ロスの軽減を図りました。」
広告・販促施策を、親会社との合同キャンペーンおよび地域・立地別の個店対応へ具体化し、商品認知・販売拡大と販売機会ロスの軽減を図った。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、紙媒体によるチラシ広告は抑制し、広告宣伝の効率化を進めました。」
紙媒体のチラシ広告を抑制し、広告宣伝の効率化を進める方針を継続している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「一方で、紙媒体によるチラシ広告は抑制し、広告宣伝のデジタル化も進めました。」
紙媒体のチラシ広告を抑制する一方、SNS等を用いたデジタルマーケティングと連動して広告宣伝のデジタル化を進めた。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「販売促進では、商品の機能性やラインナップをソーシャルネットワーキングサービス（ＳＮＳ）でダンス動画などを使って紹介するなど、デジタルマーケティングの強化を図り、アプリ・メルマガ会員向けの情報配信や割引サービスも積極的に行い、当第１四半期連結会計期間末の会員数は741万人（前連結会計年度末比44万人増）となりました。一方で、紙媒体によるチラシ広告は抑制し、広告宣伝費の配分を見直しによる、効率改善にも努めました。」
紙媒体のチラシ広告を抑制し、デジタルマーケティングや会員向け施策へ広告・販促の重点を置く方針を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「販売促進策では、チラシ広告を削減する一方で、インストアプロモーション及びモバイル会員向け、ＳＮＳのプロモーションに注力し、当第３四半期連結会計期間末のモバイル会員数は395万人となりました。」
紙媒体のチラシ広告を削減し、インストア、モバイル会員向け、SNSプロモーションへ重点を置く方針を継続している。モバイル会員数は395万人となった。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「販売促進策では、紙媒体のチラシを削減する一方で、インストアプロモーション及びモバイル会員向けのプロモーションに注力し、８月末のモバイル会員様は387万人となりました。」
従来の広告・粗利率重視の記載から、紙媒体のチラシ削減、店内販促・モバイル会員向け販促への重点移行として表現されている。8月末のモバイル会員数は387万人。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「販売促進策では、新型コロナウイルス感染症拡大の影響による大幅な減収に合わせて、チラシやＴＶＣＭなどを大幅に抑制するなど、広告宣伝費率の改善に注力し、お買い物袋を環境に配慮した紙製に切り換えたことによる経費の増加はあったものの、販売費は前年同期比で34.3％減となり、」
広告戦略の重点が、従来の粗利率重視から、感染症による減収に合わせたチラシ・TVCMの大幅抑制と広告宣伝費率の改善へ整理されている。販売費は前年同期比34.3％減となった。 - FY2017初出有価証券報告書
「衣料品事業において第３四半期から広告戦略等を売上総利益率重視に転換したことにより48.5％（前年同期比0.3ポイント増）となりました。」
第3四半期から広告戦略等を売上総利益率重視へ転換した施策を初めて明示している。