天候・流行・嗜好・価格競争による過剰在庫・商品評価損
FY2019に初出。19回の記載のうち10回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021。直近の記載はFY2027-H1。
チヨダがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。41社中23社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに15社。
- FY2027-H1悪化有価証券報告書
「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に含まれております。289百万円」
棚卸資産評価損は前年同期の264百万円から289百万円へ増加し、商品評価損が継続して発生している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「当中間連結会計期間 264百万円」
棚卸資産評価損は264百万円となり、前年同期の455百万円から減少した。商品評価損は継続しているが、前年同期比では縮小している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「前中間連結会計期間 609百万円 当中間連結会計期間 455百万円」
中間期累計の棚卸資産評価損は455百万円となり、前年同期の609百万円から減少した。商品評価損は継続しているが、前年同期比では縮小している。 - FY2025-Q1対処有価証券報告書
「収益体質の改善に向けた取り組みとして、不採算店舗の閉鎖、持ち越し在庫の処分を進めると共に、徹底した仕入コントロールにより過剰なキャッシュアウトを抑制し、収益性の改善に努めてまいりました。」
衣料品事業で不採算店舗の閉鎖、持ち越し在庫の処分、仕入コントロールを進め、過剰在庫・商品評価損につながる在庫リスクへの対処を継続している。 - FY2024対処有価証券報告書
「商品の簿価切下額1,180百万円」
商品の簿価切下額は前年の1,401百万円から1,180百万円へ減少した。商品評価損・過剰在庫リスクは継続しているが、前年から縮小している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に含まれております。」
第2四半期累計の棚卸資産評価損は609百万円で、前年同期の639百万円から減少した。商品評価損は継続しているが、前年同期比では縮小している。 - FY2023対処有価証券報告書
「商品の簿価切下額1,401百万円」
商品の簿価切下額は前年の1,519百万円から1,401百万円へ減少したが、商品評価損・過剰在庫リスクは継続している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「期末棚卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次の棚卸資産評価損が売上原価に含まれております。前第２四半期連結累計期間742百万円、当第２四半期連結累計期間639百万円」
棚卸資産評価損は前年同期の742百万円から639百万円へ減少した。商品評価損は継続しているが、前年同期比では縮小している。 - FY2022対処有価証券報告書
「商品の簿価切下額1,519百万円」
商品の簿価切下額は1,519百万円となり、前年のたな卸資産評価損1,825百万円から減少した。過剰在庫・商品評価損は継続しているが、前年同期比では縮小した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「期末たな卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次のたな卸資産評価損が売上原価に含まれております。」
第2四半期累計のたな卸資産評価損は742百万円で、前年同期の899百万円から減少した。商品評価損は継続して発生しているが、前年同期比では縮小している。 - FY2021対処有価証券報告書
「期末たな卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次のたな卸資産評価損が売上原価に含まれております。1,825百万円」
たな卸資産評価損は1,825百万円で、前連結会計年度の2,741百万円から減少した。取扱品目数削減と持越し在庫処分により在庫金額の削減も進めている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「期末たな卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次のたな卸資産評価損が売上原価に含まれております。959百万円」
収益性低下に伴うたな卸資産の評価損が第3四半期累計で959百万円発生しており、過剰在庫・商品評価損のリスクは継続して顕在化している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「期末たな卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次のたな卸資産評価損が売上原価に含まれております。」
収益性低下に伴うたな卸資産の簿価切下げが継続し、当第2四半期連結累計期間のたな卸資産評価損は899百万円と記載されている。過剰在庫・商品評価損のリスクは実際に発生している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「期末たな卸高は収益性の低下に伴う簿価切下後の金額であり、次のたな卸資産評価損が売上原価に含まれております。」
第3四半期累計のたな卸資産評価損は1,923百万円となり、前年同期の570百万円から増加した。商品鮮度向上を目的とした在庫処分・評価損の発生がより大きく数値化されている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「靴市場においては、ファッションのカジュアル化の進行やブランドスニーカーの流行などにより、商品の陳腐化速度が増し、商品の販売サイクルは着実に短期化しております。当社は商品鮮度の向上が重要な課題と認識しており、当第２四半期連結累計期間において、持越し在庫の処分を積極的に進めるため、追加的な商品評価損を計上いたしました。」
カジュアル化・ブランドスニーカー流行による商品陳腐化と販売サイクル短期化が、持越し在庫の処分および追加的な商品評価損の計上として実際に表れた。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループが取り扱う靴及び衣料品等は、冷夏や暖冬等の天候による影響を受ける可能性があります。またファッションの流行やお客様の嗜好の変化による影響や、競合他社との価格競争によって商品価格が大きく低下することもございます。これらの要素を勘案して発注計画をたて、仕入を行いますが、過剰在庫や商品評価損の発生により業績に影響を及ぼす可能性があります。」
天候、流行、顧客嗜好および価格競争を原因として、過剰在庫や商品評価損が発生する可能性を商品リスクとして独立して記載している。