原材料・燃料価格高騰による光熱費・物流費上昇
FY2022に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
チヨダがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中8社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2027-H1再定義有価証券報告書
「一方で、中東情勢の影響によるエネルギー関連価格や原材料費の高騰、物価上昇の継続に加え、消費者の節約志向も強まり、先行きは依然として不透明な状況にあります。」
原材料・エネルギー価格上昇リスクについて、従来の価格高騰の記載から、中東情勢を背景とするエネルギー関連価格・原材料費高騰と物価上昇の継続へ具体化された。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、原材料・エネルギー価格の高騰や円安による物価上昇、不安定な海外情勢等の影響により、依然として先行き不透明な状況は継続しております。」
行動制限解除後の回復局面でも、原材料・エネルギー価格高騰、円安による物価上昇、不安定な海外情勢が経営環境上の懸念として継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、原材料・エネルギー価格の高騰や円安による物価上昇、ウクライナ情勢の長期化等の影響により、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
行動制限解除後の回復局面でも、原材料・エネルギー価格高騰、円安による物価上昇、ウクライナ情勢長期化を外部環境上のリスクとして継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症拡大防止に伴う行動制限が解除され、個人消費の回復やインバウンド需要の増加等により、緩やかな景気回復基調となりました。しかしながら、原材料・エネルギー価格の高騰、ウクライナ情勢の長期化等の影響により、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
行動制限解除後も、原材料・エネルギー価格の高騰とウクライナ情勢の長期化が先行き不透明要因として継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、不採算店舗の閉店に加え、人事効率の改善など、経費の削減にも取り組んでまいりましたが、それ以上に、仕入価格や光熱費等の上昇が経営に影響を及ぼしました。」
不採算店舗閉店や人事効率改善を進めたものの、仕入価格・光熱費等の上昇が経営に影響した状況を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、不採算店舗の閉店に加え、人事効率の改善など、経費の削減にも取り組んでまいりましたが、それ以上に、仕入価格や光熱費等の上昇が経営に影響を及ぼしました。」
不採算店舗の閉店や人事効率改善を進めたものの、仕入価格・光熱費等の上昇が引き続き経営へ影響したと記載している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「また、不採算店舗の閉店に加え、人事効率の改善など、経費の削減にも取り組んでまいりましたが、それ以上に、仕入価格や光熱費等の上昇が経営に影響を及ぼしました。」
仕入価格や光熱費等の上昇が、経費削減効果を上回って経営に実際に影響したと記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「経費につきましては、人事効率の改善や管理費の抑制を行いましたが、光熱費の上昇は予想を大きく上回り、また販促費も増大させたため、販売費及び一般管理費は前年同期比0.2％増となりました。」
人事効率改善や管理費抑制を行ったものの、光熱費の上昇が予想を大きく上回り、販促費増加も重なって販売管理費が前年同期比0.2％増となった。 - FY2022初出有価証券報告書
「また、燃料費の高騰により、光熱費や物流費も上昇傾向となり、大変厳しい経営環境となっております。」
燃料費高騰を背景とする光熱費・物流費の上昇傾向を、業績環境に実際に生じているリスクとして初めて独立的に捉えられる形で記載している。