調達先多様化とメニュー・物流による原材料費抑制
FY2018に初出。10回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに9社。
- 2026-08-07前進M&A・子会社異動
「当社グループが展開する「にぎり長次郎」「うまい鮨勘」などのグルメ寿司ブランドとの間で、商品開発、共同購買、寿司職人育成をはじめとする幅広い分野でのシナジー創出が期待されます。」
京樽の子会社化に伴い、既存の調達・商品開発関連施策について共同購買を含む連携領域が新たに具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループといたしましては、海外も含めた原材料の調達先の多様化、幅広く和食チェーンを展開している当社グループの強みを活かした安価な原材料の利用、メニュー作成段階で調整、物流コストの抑制などを行い、原材料費の抑制に努めております。」
原材料費高騰への対応として、調達先分散、安価な原材料の活用、メニュー段階での調整、物流コスト抑制を継続して実施している。米価格を含むコスト高への対応として改めて明示された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「今回の株式取得によるアミノの完全子会社化により、当社グループが今まで展開していなかった新たな地域での事業基盤の確立、並びに、双方の仕入力や店舗運営力、マーケティングやDX施策等を互いに活用、共有することにより、仕入原価の低減、既存事業の強化が期待でき、」
アミノ買収を通じて、双方の仕入力・店舗運営力・マーケティング・DX施策を共有し、仕入原価低減と既存事業強化を図る方針を具体化した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、令和５年２月１日付で子会社化した株式会社NISの仕入や配送、バックオフィス業務の統合に向けた取り組みを継続しPMIを推進いたしました。」
NIS買収後の仕入・配送・バックオフィス業務の統合を継続し、PMIを実行段階で推進した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、令和５年２月１日付で子会社化した株式会社NISの仕入や配送、バックオフィス業務の統合に向けた取り組みを開始いたしました。」
NISの子会社化後、仕入・配送・バックオフィス業務をグループ内で統合する取り組みを開始した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、グループ一括買い付けによる原材料のコストダウンや、新商品の開発、既存事業とのコラボレーション等によりグループシナジーを具現化することで、鶏笑各加盟店の更なる収益アップや、当社グループの中食事業のより一層の拡大を図ってまいります。」
NIS買収後のグループ一括購買、新商品開発、既存事業とのコラボレーションを、原材料費抑制と中食事業拡大の具体策として示した。 - FY2022物流統合を新たに計画有価証券報告書
「株式会社家族亭との物流統合によるグループシナジーの創出や、家賃の減免や店舗への配送頻度の見直し等の固定費圧縮を継続して取り組む一方、新規出店投資の再開、テイクアウト、デリバリーの販売強化、中食事業への取り組みを更に進めることで、将来に向けた事業基盤の強化を進めてまいります。」
従来の調達先多様化・購買シナジーに加え、家族亭との物流統合を次期の具体的な施策として示した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「食材、備品購買のグループシナジー創出に向けた取り組みに注力いたしました。」
食材・備品購買におけるグループシナジー創出を継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「またキャッシュアウトを最小限に抑えるべく、配送費用や家賃の削減による固定費の圧縮や、食材、備品購買のグループシナジー創出に向けた取り組みに注力し、企業価値向上に努めました。」
原材料費抑制の既存方針を、食材・備品購買におけるグループシナジー創出へ具体化した。配送費用・家賃削減による固定費圧縮もあわせて実施した。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループといたしましては、海外も含めた原材料の調達先の多様化、幅広く和食レストランを展開している当社グループの強みを活かした安価な原材料の利用、メニュー作成段階で調整、物流コストの抑制等を行ない、原材料費の抑制に努めております。」
原材料費高騰への対応手段として、調達先の多様化、安価な原材料の利用、メニュー段階での調整、物流コスト抑制を具体的に挙げた。