Komori
都築電気(8157)・方針再掲

ビジョン・ミッション・バリューに基づく協働と新価値創造

FY2018に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q1。

8記載
5年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2018 – FY2019再定義FY2020再掲FY2022-Q1 – FY2022-Q32018: 120182019: 120192020: 120202021: 220212022: 32022
同じテーマの他社
経営理念・行動指針の全社浸透59社が書いているテーマ・逆風0社・追い風57社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。16社中2社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに28社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている59社のうち14社を表示しています。上の文は59社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「このような環境のもと当社グループでは、お客さまのDX対応や競争力強化を実現する「イノベーション・サービス・プロバイダー」を目指し当期を最終年度とする中期経営計画「Innovation 2023」を実行中です。持続的成長と企業価値向上に向け、DXニーズの高まりを確実に捉えるべく事業構造の変革や経営基盤の強化に取り組んでおります。」

    経営理念に基づくイノベーション・サービス・プロバイダー志向を、Innovation 2023の最終年度における事業構造変革・経営基盤強化と結び付けて継続している。
  2. FY2022再定義有価証券報告書

    「2022年5月に創業90周年を迎えた当社は、100周年さらにその先の未来に向けグループ一丸となって飛躍していきたいとの想いから、2022年6月に経営理念を刷新いたしました。新たな経営理念は存在意義を言語化したパーパス「人と知と技術で、可能性に満ちた“余白”を、ともに。」と、価値観・行動指針を定めたバリューズで構成しております。」

    従来のビジョン・ミッション・バリューに基づく経営理念を、存在意義を示すパーパスと価値観・行動指針からなる新たな経営理念へ刷新した。
  3. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「お客さまのDX対応や競争力強化を実現する「イノベーション・サービス・プロバイダー」を目指し2023年3月期を最終年度とする中期経営計画「Innovation 2023」を実行中です。」

    経営理念に基づき、顧客のDX対応・競争力強化を実現するイノベーション・サービス・プロバイダーを目指す方針を継続している。
  4. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、お客さまのDX対応や競争力強化を実現する「イノベーション・サービス・プロバイダー」を目指し2023年3月期を最終年度とする中期経営計画「Innovation 2023」を実行中です。」

    経営理念に基づき、顧客のDX対応・競争力強化を実現するイノベーション・サービス・プロバイダーを目指す方向性を継続している。
  5. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「なお、当年度は中期経営計画の初年度にあたり、お客さまのDX対応や競争力強化を実現するイノベーション・サービス・プロバイダーを目指した施策を開始いたしました。」

    ビジョン・ミッション・バリューに基づく経営を、顧客のDX対応と競争力強化を支援する施策の開始へ具体化した。
  6. FY2020再定義有価証券報告書

    「当社は、この経営理念のもとで、お客さまのDX対応や競争力強化を実現するイノベーション・サービス・プロバイダーを目指すとともに、SDGs/ESG活動を通して、豊かな社会の実現に向けて取り組んでまいります。」

    従来のビジョン・ミッション・バリューを、顧客のDX対応を支援する「イノベーション・サービス・プロバイダー」およびSDGs/ESG活動と結び付けて再整理した。
  7. FY2019再掲有価証券報告書

    「<お客さまへの約束>お客さまと一緒に未来に向き合い、常に最適な技術・体制で、真のパートナー企業として、ともに成長します。<社員への約束>多様性を大切に、社員の挑戦を支援し、働くことを楽しみ、価値ある仕事を追求できる環境をつくり続けます。<ビジネスパートナーへの約束>多彩な強みと特性を掛け合わせ、シナジーを生み出すことで、お互いの企業価値を向上させる関係を築きます。」

    ビジョン・ミッション・バリューに基づく経営を、顧客・社員・ビジネスパートナーへの具体的な約束として展開している。
  8. FY2018初出有価証券報告書

    「当社は『ビジョン〈「人と知と技術」を未来につなぎ、豊かな世界を開拓します。〉、ミッション〈未来を見据え、協働し、新価値創造に挑み続けます。〉そしてバリュー〈7つの価値観・行動指針〉』からなる経営理念のもとで、社会課題の解決に積極的に取り組むとともに、「Excellent Service Vender」を目指して、情報通信システム及び電子デバイスを通じてお客さまの業務や事業を支え、もって社会に貢献すべく経営に努めております。」

    ビジョン、ミッション、バリューからなる経営理念を体系的に初めて明示し、協働と新価値創造を経営姿勢として掲げている。
一緒に動いた変遷

「社会課題の解決に資する事業領域への取り組み」は、この変遷が動いた8回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

222222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1社会課題の解決に資する事業領域への取り組み2回
  3. 2年金給付費用・退職給付債務の変動2回
  4. 3半導体市場・製品市場の大幅な変動2回
  5. 4中国を含む海外景気減速による需要減少2回
  6. 5国内外の経済動向・取引先の業況悪化による業績影響2回
  7. 6中期経営計画「Innovation 2023」2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
都築電気の次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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