競争激化、原材料価格・為替変動、新製品投入遅延のリスク
FY2016に初出。31回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-10。
ソマールがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。22社中12社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに3社。
- 2026-08-10顕在化決算
「従前からの原材料・エネルギー価格の上昇に加え、中東情勢の悪化に伴い石油化学関連の原材料価格が高騰し製品販売の利益を圧迫するなど、様々な課題を抱えての事業運営となった」
原材料・エネルギー価格上昇に加え、石油化学関連原材料価格の高騰が製品販売の利益を圧迫したと記載している。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「営業利益はエネルギーコスト及び原材料価格の上昇等の影響を受け、１億２千８百万円（前年同期比8.5％減）となりました。」
原材料価格・エネルギーコスト上昇のリスクが、食品材料事業の営業利益8.5％減として実際の業績に現れている。 - 2026-05-15顕在化業績予想の修正
「営業利益はエネルギーコスト及び原材料価格の上昇等の影響を受け、１億２千８百万円（前年同期比8.5％減）となりました。」
エネルギーコスト・原材料価格上昇の影響が、食品材料事業の営業利益減少として当期業績に現れている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間においては、製紙業界向けの需要が落ち込んだものの、自動車部品業界向け製商品の販売が好調を維持したことに加え、モバイル市場向け製商品の受注が回復傾向となったことを背景に売上高は前年同期を上回りましたが、利益面では原材料価格及びエネルギーコスト上昇等の影響を受け、各段階の利益が前年同期を下回る結果となりました。」
原材料価格・エネルギーコスト上昇のリスクが、各段階の利益の前年同期割れとして実際の業績に現れている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「一方、海外では、欧米主要国の政策金利が高水準で推移したこと等により一時的な変動がありながらも円安基調となったことや、ウクライナ侵攻問題の長期化によるエネルギー・資源価格の大幅な上昇、中東問題、中国の不動産不況などの影響から、当社グループの経営環境は、依然として先行き不透明な状況が続くものと想定しております。」
従来の地政学・資源価格・海外景気リスクに加え、欧米主要国の高金利、中東問題、中国の不動産不況を明示し、外部環境上の不透明要因を広げている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、コロナ禍からの正常化が進み、雇用・所得環境が改善するなかで、各種政策の効果もあって、回復の兆しを見せ始めている一方で、ウクライナ情勢の長期化等の地政学的リスク、欧米での金融引き締めの長期化、中国の不動産不況、資源価格の大幅な高騰に起因した材料調達コスト及び電気・ガス料金の高止まりや、円安による物価上昇など、当社グループの経営環境は、依然として先行き不透明な状況が続くものと想定しております。」
経済正常化や回復の兆しを記載する一方、地政学的リスク、欧米の金融引き締め、中国不動産不況、材料・エネルギーコスト高、円安による物価上昇などの不透明要因が残るとしている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症による行動制限の緩和により経済活動の正常化が進み、緩やかな持ち直し基調に転じています。しかし、ウクライナ情勢の長期化等の地政学的リスク、欧米での金融引き締めの長期化、中国の不動産不況、資源価格の大幅な高騰に起因した材料調達コスト及び電気・ガス料金の急激な上昇などにより、当社グループの経営環境は、依然として先行き不透明な状況が続くものと想定しております。」
経済活動の正常化を認めつつ、欧米の金融引き締め長期化、中国の不動産不況を新たに明示し、材料調達コストや電気・ガス料金の上昇を含む事業環境リスクをより広く記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症による行動制限の緩和により経済活動の正常化が進み、緩やかな持ち直し基調に転じています。しかし、ウクライナ情勢の長期化等の地政学的リスクや、資源価格の大幅な高騰に起因した材料調達コスト及び電気・ガス料金の急激な上昇などにより、当社グループの経営環境は、依然として先行き不透明な状況が続くものと想定しております。」
感染症による行動制限の緩和で経済活動の正常化が進む一方、地政学的リスク、資源価格高騰、材料調達コスト・電気ガス料金の上昇による不透明感が続くとしている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、感染抑制と経済活動の両立が進み、全国での旅行支援やインバウンドの再開で、一部業界では緩やかな回復の兆しが見受けられたものの、原油価格高騰による材料調達コストの度重なる上昇や電気・ガス料金の急激な値上げ、更に中国の景気低迷やロシアによるウクライナ侵攻などにより、世界経済及び事業環境が混沌とし、企業業績は極めて厳しい状況が続いております。」
材料調達コスト、電気・ガス料金、中国景気、ウクライナ侵攻などによる厳しい事業環境が続いていると記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、アフターコロナを見据えた市場動向により、一部業界では緩やかな回復の兆しが見受けられたものの、先の見えない新型コロナウイルス感染症の影響に加え、デジタル化・高速５Ｇ通信の進展に伴う半導体需給の逼迫や、原油価格高騰による材料調達コストの度重なる上昇、工場の電力・ガス価格の急激な値上げ、中国における電力制限やゼロコロナ政策によるロックダウンの影響、更に世界的な半導体不足やロシアによるウクライナ侵攻などにより、世界経済及び事業環境が混沌とし、企業業績は極めて厳しい状況が続いております。」
従来の競争、原材料価格、為替、半導体需給、供給制約に加え、工場の電力・ガス価格の急激な値上げを明示し、コスト上昇・調達・事業環境リスクをより広く記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、アフターコロナを見据えた市場動向により、一部業界では緩やかな回復の兆しが見受けられたものの、先の見えない新型コロナウイルス感染症の影響に加え、デジタル化・高速５Ｇ通信の進展に伴う半導体需給の逼迫や、原油価格高騰による材料調達コストの急激な上昇、コンテナ船の運航遅延、中国における電力制限やゼロコロナ政策によるロックダウンの影響、更に世界的な半導体不足やロシアによるウクライナ侵攻などにより、世界経済及び事業環境が混沌とし、企業業績は極めて厳しい状況が続いております。」
従来の競争、原材料価格、供給制約に加え、中国のゼロコロナ政策・ロックダウン、世界的な半導体不足、ロシアによるウクライナ侵攻を明示し、事業環境上のリスクを拡大している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における我が国経済は、先の見えない新型コロナウイルス感染症の影響に加え、デジタル化・高速５Ｇ通信の進展に伴う半導体需給の逼迫や、原油価格高騰による材料調達コストの急激な上昇、コンテナ船の運航遅延、中国における電力制限などにより、世界経済及び事業環境が混沌とし、企業業績は極めて厳しい状況が続いております。」
半導体需給逼迫、原油価格高騰による材料調達コスト上昇、コンテナ船運航遅延に加え、中国における電力制限が明示され、競争・原材料・供給面の事業環境リスクがより広く記載されている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、アフターコロナを見据えた市場動向により、一部業界では緩やかな回復の兆しが見受けられたものの、先の見えない新型コロナウイルス感染症の影響に加え、デジタル化・高速５Ｇ通信の進展に伴う半導体需給の逼迫や、原油価格高騰による材料調達コストの急激な上昇、コンテナ船の運航遅延などにより、世界経済及び事業環境が混沌とし、企業業績は極めて厳しい状況が続いております。」
半導体需給逼迫、原油価格高騰による材料調達コスト上昇、コンテナ船運航遅延が加わり、競争・原材料・供給面のリスクをより厳しく記載している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「原油価格高騰による材料調達コストの急激な上昇などにより、世界経済及び事業環境が混沌とし、企業業績は極めて厳しい状況が続いております。」
原油価格高騰による材料調達コストの急激な上昇が新たに明示され、原材料コスト上昇リスクの深刻さを記載している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「堅調な段ボール等の板紙関連や、製紙分野以外の用途向けにも注力しつつ、多機能凝結剤の新規販売活動に努めたことで、一部製品売上に寄与しましたが、競合他社との厳しい競争に加え、新型コロナウイルス感染症拡大の影響もあり、12.9％の減収となりました。」
競争激化と感染症拡大が重なり、ファインケミカルズが前年同期比12.9％減収となる実績影響が生じている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「堅調な段ボール等の板紙関連や、製紙分野以外の用途向けにも注力して営業活動を推進し実績化しましたが、競合他社との厳しい競争に加え、新型コロナウイルス感染症拡大の影響もあり、14.5％の減収となりました。」
競争激化と新型コロナウイルス感染症拡大が重なり、ファインケミカルズが前年同期比14.5％減収となる実績影響が生じている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「段ボール等の板紙関連や、製紙分野以外の市場向けにも注力して営業活動等を進めておりますが、競合他社との厳しい競争に加え、新型コロナウイルス感染拡大の影響もあり、16.0％の減収となりました。」
競合他社との厳しい競争が、新型コロナウイルス感染拡大の影響と重なり、ファインケミカルズの16.0％減収として実際の業績に現れている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「競合他社との厳しい競争が続く中、自社製品の販売では、とりわけ品質機能を向上させた製紙用ケミカルズ製品の販売が増加しました。」
競争環境の厳しさは継続している一方、品質機能を向上させた製品の販売増加が記載されている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「競合他社との厳しい競争下で、工業用殺菌剤の販売は減少しましたが、製紙用ケミカルズ製品の販売では、品質機能を向上させた製品の投入により、新規採用の実績化に繋がり、9.2％の増収となりました。」
競争激化が工業用殺菌剤の販売減少として実際に現れた一方、品質機能を向上させた製品の投入が別製品群の増収に寄与した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「競合他社との厳しい競争下で、工業用殺菌剤の販売は減少しましたが、その他の製紙用ケミカルズ製品の販売では品質機能を向上させた製品の投入が販売の増加に寄与し、12.3％の増収となりました。」
競争激化リスクについて、工業用殺菌剤の販売減少として実際の影響が生じたと記載している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期では、主要な輸入商品は、現地の仕入価格が天候不順などの影響で高騰して輸入コストが大きく上昇し、取引価格を押し上げたことで、増収とはなりましたが、国内での販売価格への転嫁が依然として期待通りには進展していないため、利益面では引き続き厳しい状況となりました。その結果、当事業全体の売上高は、10億7百万円（前年同四半期比36.0％増）、営業利益は7千8百万円（前年同四半期比12.6％減）となりました。」
天候不順等による仕入価格・輸入コストの上昇と販売価格への転嫁遅れが続き、食品材料事業では増収となった一方、営業利益は前年同期比12.6％減となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期では、主要な輸入商品において現地の仕入価格が天候不順などの影響で高騰して輸入コストが大きく上昇し、取引価格を押し上げたことで、増収とはなりましたが、国内での販売価格への転嫁が期待通りには進展していないため、利益面では厳しい状況となりました。その結果、当事業全体の売上高は6億3千万円（前年同四半期比35.1％増）、営業利益は4千6百万円（前年同四半期比28.1％減）となりました。」
天候不順等による仕入価格・輸入コストの上昇と販売価格への転嫁遅れが継続して発生し、食品材料事業では増収となった一方、営業利益は28.1％減となった。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期では、主要な輸入商品において現地の仕入価格が天候不順などの影響で高騰して輸入コストが大きく上昇し、取引価格を押し上げたことで、増収となったものの、国内での販売価格への転嫁が期待通りに進展していないため、利益面では厳しい状況となりました。」
天候不順等による仕入価格・輸入コストの上昇と、販売価格への転嫁遅れが食品材料事業の利益面の厳しさとして実際に発生したと記載している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「円安基調や現地の天候不順などに伴う輸入仕入のコストアップに見合った販売価格への反映が浸透せず、営業利益は8千9百万円（前年同四半期比23.5％減）となりました。」
為替や輸入仕入コストの変動リスクが食品材料事業で実際のコスト増加と利益減少として現れ、販売価格への転嫁が十分に進まなかったと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「主要な販売先である製紙業界を中心に、差別化製商品の拡販と新たな用途や市場の開拓などに鋭意取り組んでおりますが、競合他社との厳しい競争にさらされている状況下で、関係製商品群の販売は硬軟まだら模様の状況となりました。」
製紙関連市場での競争激化が続き、製商品群ごとに販売状況が異なるとして、競争リスクとその影響を再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「主要な販売先である製紙業界を中心に、差別化製商品の拡販と新たな用途や市場の開拓などに鋭意取り組んでおりますが、競合他社との激しい競争にさらされている状況下で、関係製商品群の販売は硬軟まだら模様の状況となりました。」
競合他社との激しい競争が引き続き存在する一方、製商品群ごとに販売状況が異なると記載している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「更に、とりわけエレクトロニクスや自動車の関係業界では、人々の価値観の多様化が進むとともに、関連する製商品やサービスに対するニーズが複雑化・高度化し、かつ、その変化のスピードが一段と速まっており、その結果として競合各社間の競争が益々激しさを増す厳しい経営環境となっております。」
競争激化に加え、顧客ニーズの複雑化・高度化と変化速度の上昇を記載し、競争環境の厳しさを強めている。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「そうした影響を受けて、当該業界に対する当社グループの営業活動は、競合他社との競争が引き続き激しさを増しており、関連製商品の販売が全体的に低迷する結果となりました。」
競争激化が継続・進行し、関連製品の販売低迷として実際の業績に影響していると記載している。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「また、自動車部品業界向け関連製商品の販売においても、国内での自動車生産が低迷したことや、円高の進行などで海外市場での業況が下押しされたため、高機能樹脂製品の販売も減少しました。」
従来の競争・為替等のリスクが自動車関連製品の販売減少として継続的に顕在化し、高機能材料事業の売上高は前年同四半期比14.7％減となった。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「こうした影響を受けて、当社グループの営業活動では競合他社との競争が依然として激しく、関係製商品の販売はその影響を受けて低迷しました。」
従来リスクとして記載していた競争激化が実際の販売低迷に影響したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「競合他社との品質や価格の競争激化に加え、国際的な原油価格の市況や為替レートの変動等により当社グループの原材料の仕入価格が上昇した場合、技術開発部門が研究開発の成果として販売先の要求や市場動向に合わせてタイムリーに新製品を投入できない場合、製品に欠陥が生じた場合等には、販売数量の減少、販売価格の下落及び製造原価の上昇により、当社グループの業績及び財政状態に悪影響を与える可能性があります。」
品質・価格競争、原油価格・為替、新製品投入、製品欠陥を業績・財政状態への影響要因として列挙している。