低利益率大型案件の受注と価格転嫁制約による利益率低下
FY2023-Q3に初出。8回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2024-Q1。直近の記載は2026-05-13。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。16社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに6社。
- 2026-05-13対処決算説明資料
「案件の高付加価値化により、Q2累計の売上総利益率は45.1％に（前年同期比＋2.3p）」
案件の高付加価値化により売上総利益率が前年同期から上昇し、低利益率案件による利益率低下リスクの影響が低減した実績を示している。 - FY2025対処有価証券報告書
「売上総利益率は前連結会計年度より上昇したものの、減収の影響が大きく、加えて研究開発費、人件費の増加などもあり、」
低利益率案件等が課題となった前期以降、当期は売上総利益率が前期より上昇した。ただし減収と費用増加により営業利益は減少した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「利益面におきましては、減収の影響に加え、複数の低利益率の大型案件による売上総利益率の低下、研究開発費やその他販管費の増加などにより、」
複数の低利益率大型案件による売上総利益率低下が当中間連結会計期間に実際に発生し、営業利益の減少要因となった。 - FY2024対処有価証券報告書
「利益面におきましては、売上高の増加による増収効果、事業構成の変化や高利益率の大型案件による売上総利益率の上昇により、営業利益、経常利益、当期純利益ともに大幅に増加しました。」
前期に記載された低利益率案件による利益率低下に対し、事業構成の変化と高利益率大型案件により粗利率が上昇し、利益が大幅に増加した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「利益面におきましては、売上高の増加による増収効果、価格の見直しなどによる高利益率案件の増加、為替変動影響の抑制や販売費及び一般管理費のコントロールなどにより、前年同期に比べ大幅に増加しました。」
価格見直しによる高利益率案件の増加が利益増加要因として記載され、前期に記載された低利益率案件による利益率低下の影響は当四半期の説明では表れていない。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「米国でのAD/ADAS開発向けの大型案件が納入となったことに加えて、価格の見直しや高利益率案件の計上などにより、売上高、セグメント利益ともに大幅に増加しました。」
価格の見直しと高利益率案件の計上が利益増加要因として記載され、前期に記載された低利益率案件による利益率低下の影響は当四半期の説明では表れていない。 - FY2023悪化有価証券報告書
「利益につきましては、第3四半期に発生した中国における低利益率案件の影響が大きく、第4四半期には利益率が正常化しましたが、自社開発製品の投資拡大に加え、人件費が増加し、通期においては前連結会計年度比で減少いたしました。」
中国の低利益率案件の影響に加え、自社開発製品への投資拡大と人件費増加が重なり、EMC／大型アンテナの通期利益が4.8％減少した。 - FY2023-Q3初出有価証券報告書
「戦略的に低利益率で受注をした中国国家機関向け大型案件を売上計上したこと、また成長戦略のための人材の先行投資や活発化している営業活動などによる販売費及び一般管理費が想定より増加したことにより」「為替変動前に提案した案件で顧客の予算制限により価格転嫁ができなかった案件があり、これに伴いセグメント利益も減少しました。」
中国国家機関向け大型案件を低利益率で受注したことや、顧客の予算制限により価格転嫁できなかった案件が、セグメント利益の減少要因として実際に記載されている。