グループ統括機能の整備
FY2021に初出。7回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「今後の環境変化に迅速に対応し、グループ一体となってシナジーを発揮し、競争力を高めていくために、今般デンキョーグループの「ブランドマップ」を新たに制定いたしました。今後はデンキョーグループのブランドマップの下、従来以上にグループの連携を強化し、中期経営計画（2025年３月期～2027年３月期）の実現に向けた施策を着実に実行してまいります。」
グループ統括・連携強化の方針を、ブランドマップの下でのグループ一体運営と中期計画の実行へつなげている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、2023年10月には「ＤＧ本社ビル」が竣工し、持株会社及び子会社５社が集結することにより、グループ全体の持続的成長や企業価値向上を目指すための経営基盤体制を整えました。」
グループ統括機能の整備について、DG本社ビルの竣工と持株会社及び子会社5社の集結により、経営基盤体制を整えた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、2022年10月１日より当社グループは持株会社体制に移行し、グループ全体の持続的成長及び企業価値向上を目指すための経営基盤・組織体制の構築を図りました。」
持株会社体制への移行後も、グループ全体の持続的成長と企業価値向上に向けた経営基盤・組織体制の構築を進めている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、新たに設立した株式会社電響社分割準備会社を連結の範囲に含めております。」
グループ統括機能の整備に向け、2022年4月1日に設立した分割準備会社を新たに連結子会社とした。持株会社体制への移行準備が組織面で進展している。 - FY2022前進有価証券報告書
「今後の2030年度に向けた長期ビジョンの達成には、グループ全体の持続的成長及び企業価値向上に資するグループ経営基盤・組織体制の構築が不可欠であり、今般、以下を目的に持株会社体制へ移行することを決定いたしました。(1)ガバナンスの強化 グループ全体を統括、運営する機能を強化し、グループ戦略に基づいた各事業会社経営を実践いたします。」
グループ統括機能の整備について、持株会社体制への移行を決定し、グループ全体の統括・運営機能強化を具体化した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「① ガバナンスの強化 グループ全体を統括、運営する機能を強化し、グループ戦略に基づいた各事業会社経営を実践します。」
グループ統括機能の整備について、持株会社体制へ移行し、グループ全体を統括・運営する機能を強化する具体策へ進展した。 - FY2021初出有価証券報告書
「現在、当社の連結子会社は７社でありますが、10年後の将来を見据えると、Ｍ＆Ａ等の合従連衡も更に推進して行くことも視野に入れる必要があり、こうしたことを踏まえると、グループ統括機能の整備は急務だと認識しております。」
子会社7社を含むグループを将来さらに拡大する視点から、グループ統括機能の整備を急務として初めて掲げている。