グループ企業間の連携・情報共有と横断的組織再編
FY2019に初出。9回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q3。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに87社。
- 2026-08-07前進M&A・子会社異動
「当社は本日開催の取締役会において、当社の連結子会社である株式会社電響社、大和無線電器株式会社、梶原産業株式会社の、３社の統合に向けた検討・準備を開始することにつき決議いたしましたので、以下のとおりお知らせいたします。」
グループ企業間の連携・横断的組織運営について、連結子会社3社の統合に向けた検討・準備を開始する段階へ具体化した。吸収合併方式を想定し、2028年4月1日を統合予定日としている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、2023年10月には「ＤＧ本社ビル」が竣工し、持株会社及び子会社５社が集結することにより、グループ全体の持続的成長や企業価値向上を目指すための経営基盤体制を整えました。」
グループ企業間の連携・横断的組織運営について、持株会社及び子会社5社がDG本社ビルに集結し、経営基盤体制を整えた。 - FY2023前進有価証券報告書
「持株会社体制の下、グループ各社の連携強化によるグループシナジー発揮を推進するとともに、グループ各社の事業計画策定・運用管理をより一層強化してまいります。」
グループ間連携・情報共有の方針が、持株会社体制下でのシナジー発揮と各社の事業計画管理の強化へ具体化された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「こうした状況の下、当社グループにおきましては、消費者が求めている生活様式の変化に対応する商品の発掘強化、グループ合同商談会の開催を通じた取引先への企画提案の更なる強化、グループ新施策発表会の開催等、グループ各社が連携し積極的な営業施策を推進してまいりました。」
グループ各社の連携施策として、合同商談会に加えグループ新施策発表会を開催した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「(2)グループ経営によるシナジー効果の発揮 グループ内企業の独自性を維持しながら、グループとしてのシナジー効果を最大限に実現いたします。 (3)グループ経営の効率化 グループ内各社で重複した組織・機能の整理と効率的な運営、及び変化に対して柔軟な対応が可能な組織を実現いたします。」
持株会社体制への移行について、グループシナジーの最大化と重複組織・機能の整理による効率化を正式な目的として具体化している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「② グループ経営によるシナジー効果の発揮 グループ内企業の独自性を維持しながら、グループとしてのシナジー効果を最大限に実現します。 ③ グループ経営の効率化 グループ内各社で重複した組織・機能の整理と効率的な運営、及び変化に対して柔軟な対応が可能な組織を実現します。」
グループ間連携・組織再編の施策が、持株会社体制への移行目的として、グループシナジーの最大化と重複組織・機能の整理へ具体化された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「① グループ企業間の連携強化と情報共有化を推し進め競争力の一層の向上を図る」
グループ企業間の連携強化と情報共有化を、2021年度経営方針の一つとして継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「グループ企業間の更なる連携強化と情報共有化を深めるとともにグループ企業間の横断的な組織再編、オリジナル商品の共同開発の推進等も行い、競争力の一層の向上を図ってまいります。」
グループ間連携、情報共有、横断的組織再編及びオリジナル商品の共同開発を次期施策として継続している。 - FY2019初出有価証券報告書
「上記の状況を踏まえ、次期においてはグループ企業間の更なる連携強化と情報共有化を深めるとともに、グループ企業間の横断的な組織再編、オリジナル商品の共同開発の推進等も行い、競争力の一層の向上を図ってまいります。」
次期の具体策として、グループ企業間の連携・情報共有、横断的な組織再編、オリジナル商品の共同開発を初めて一体的に掲げている。