売上総利益率の改善と経費削減
FY2016に初出。41回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-11-09。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。27社中3社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに6社。
- FY2026前進有価証券報告書
「利益面におきましては、売上の減少に加え、販売費及び一般管理費が増加する中で、売上総利益率の改善と売上総利益額の拡大を進めることで、営業利益１億７千６百万円（前年同期比62.6％増）となり」
売上減少と販管費増加がある中で、売上総利益率の改善・売上総利益額の拡大により営業利益は176百万円、前年同期比62.6％増となった。 - FY2026-H1売上総利益率は改善したが販管費増加を十分抑制できず営業損失有価証券報告書
「利益面におきましては、売上が減少する中で売上総利益率の改善を進めたものの、販売費及び一般管理費の増加を十分抑制できず、営業損失１億４千６百万円（前年同中間期は２億４百万円の営業損失）となり」
売上総利益率の改善を進めた一方、販管費増加の抑制が十分でなく、営業損失146百万円となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「利益面におきましては、売上総利益率の改善と販売費及び一般管理費の削減を進めたこと等により、経常利益は２億８千８百万円（前年同期は１億２百万円の経常損失）となりました。」
粗利益率改善と販管費削減により、経常利益は前年の102百万円の損失から288百万円の利益へ転換した。 - FY2025-H1粗利益率低下・販管費削減不足で経常損失有価証券報告書
「利益面におきましては、売上総利益率が低下したことに加え、売上の減少に比して販売費及び一般管理費の削減が十分進まず、販売費及び一般管理費率が上昇したこと等により、経常損失１億４千４百万円（前年同中間期は３千５百万円の経常利益）となりました。」
粗利益率の低下と、売上減少に対して販管費削減が十分進まなかったことにより、前年同期の経常利益35百万円から経常損失144百万円へ転じた。 - FY2024高粗利商品の販売低迷・販売推進等で経常損失有価証券報告書
「利益面におきましては、高粗利商品の販売低迷や急激な円安進行による仕入価格の高騰に加え、価格競争への対応と消費者需要の喚起を目的として一時的な販売推進を行ったこと等により、経常損失１億２千万円（前年同期は２億７千６百万円の経常利益）となりました。」
価格転嫁や高粗利商品の取扱いによる粗利益率改善が示されていた一方、高粗利商品の販売低迷、仕入価格高騰及び一時的な販売推進により、通期では経常損失102百万円となった。 - FY2024-Q3価格転嫁・高粗利商品で粗利益率改善も配送費等で経常利益減少有価証券報告書
「一方、利益面におきましては、円安進行に伴う輸入商品の仕入価格の販売先への価格転嫁を進めたことや、高粗利商品の取扱い増加などにより、売上総利益率が改善出来た反面、配送費の増加等により販売費及び一般管理費率が上昇したことなどにより、経常利益は３億２千２百万円（前年同期比55.4％減）となりました。」
価格転嫁や高粗利商品の取扱い増加により粗利益率は改善した一方、配送費等の増加で販管費率が上昇し、経常利益は前年同期比55.4％減の322百万円となった。 - FY2024-Q2価格転嫁で粗利益率改善も販管費率上昇で経常利益減少有価証券報告書
「一方、利益面におきましては、円安進行に伴う輸入商品の仕入価格の販売先への価格転嫁を進めたことなどにより、売上総利益率が改善出来た反面、販売費及び一般管理費率が上昇したことなどにより、経常利益は３千５百万円（前年同期比80.3％減）となりました。」
円安による仕入価格上昇に対する価格転嫁で売上総利益率は改善した一方、販管費率の上昇により経常利益は前年同期比80.3％減の35百万円となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「利益面におきましては、円安進行に伴う輸入商品の仕入価格の販売先への価格転嫁を進めたことなどにより、売上総利益率が改善出来た一方で、販売費及び一般管理費率が上昇したこと等により、経常利益は９千１百万円（前年同期比520.1％増）となりました。」
円安による仕入価格上昇に対する価格転嫁を進め、売上総利益率と経常利益が改善した一方、販売費及び一般管理費率は上昇した。 - FY2023円安・価格転嫁の遅れと販管費増加で営業損失に転落有価証券報告書
「一方、利益面におきましては、急速な円安進行に伴う輸入商品の仕入価格上昇への対応として販売先への価格交渉は進展しているものの、価格転嫁のタイムラグの収益面への影響等により、売上総利益率が低下したことに加え、販売費及び一般管理費が増加したことで、経常利益は２億７千６百万円（前年同期比73.8％減）となりました。」
価格交渉は進展したものの、価格転嫁の遅れと販管費増加により粗利益率が低下し、経常利益は276百万円、前年同期比73.8％減となった。営業利益も199百万円の損失となった。 - FY2023-Q3円安・価格転嫁の遅れと販管費増加で利益改善が後退有価証券報告書
「一方、利益面におきましては、急速な円安進行に伴う輸入商品の仕入価格上昇に対し、販売先への価格交渉は進展しているものの、価格転嫁のタイムラグの収益面への影響により、売上総利益率が低下したことに加え、販売費及び一般管理費が増加するなど、経常利益は７億２千２百万円（前年同期比45.3％減）となりました。」
販売先への価格交渉は進展しているものの、価格転嫁のタイムラグ、粗利益率低下及び販管費増加により、経常利益は722百万円、前年同期比45.3％減となった。 - FY2023-Q2円安・価格転嫁の遅れで粗利益率低下・経常利益減少有価証券報告書
「一方で、利益面におきましては、急速な円安進行に伴い輸入商品の仕入価格が急上昇し、販売先への価格交渉は進展しているものの、価格転嫁のタイムラグにより収益面に大きく影響し売上総利益率が低下したことに加え、販売費及び一般管理費が増加するなど、経常利益は１億８千２百万円（前年同期比68.5％減）となりました。」
価格交渉は進展しているとする一方、円安による仕入価格上昇と価格転嫁のタイムラグ、販管費増加により経常利益が182百万円、前年同期比68.5％減となった。 - FY2023-Q1急速な円安で粗利益率低下・経常利益急減有価証券報告書
「利益面におきましても、急速な円安進行に伴う輸入価格の上昇等により売上総利益率が低下したことに加え、販売費及び一般管理費が増加するなど、経常利益は１千４百万円（前年同期比95.9％減）となりました。」
販管費の増加に加え、急速な円安による輸入価格上昇で売上総利益率が低下し、経常利益は14百万円、前年同期比95.9％減となった。 - FY2022販管費見直し継続も粗利益率低下で利益減有価証券報告書
「利益面におきましては、販売費及び一般管理費全般の見直しを図ったものの、売上総利益率の低下もあり、経常利益は10億５千６百万円となりました。」
販管費全般の見直しを続けた一方、売上総利益率の低下により経常利益は1,056百万円となった。 - FY2022-Q3販管費見直し継続も粗利益率低下で経常利益減有価証券報告書
「利益面におきましては、販売費及び一般管理費全般の見直しを図ったものの、売上総利益率の減少などもあり、経常利益は13億２千万円となりました。」
販管費全般の見直しを継続した一方、売上総利益率の減少等があり、当第3四半期累計の経常利益は1,320百万円となった。 - FY2022-Q2販管費見直しにもかかわらず売上総利益減少で経常利益減有価証券報告書
「利益面におきましては、販売費及び一般管理費全般の見直しを図ったものの、売上総利益の減少などもあり、経常利益は５億８千万円となりました。」
販売費及び一般管理費全般を見直した一方、売上総利益の減少等により経常利益は580百万円となった。 - FY2022-Q1販管費見直しにもかかわらず粗利益率低下で利益減有価証券報告書
「また、利益面におきましては、販売費及び一般管理費全般の見直しを図ったものの、売上総利益率の低下等もあり、経常利益は３億５千９百万円となりました。」
販売費及び一般管理費全般の見直しを進めた一方、売上総利益率の低下等により経常利益は359百万円となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「一方、利益面におきましては、売上総利益率の改善、並びに今般の社会情勢に対応しつつ販売費及び一般管理費全般の見直しを図ったこと等により、経常利益は18億７千万円（前年同期比147.7％増）となりました。」
売上総利益率の改善と販管費全般の見直しにより、経常利益は1,870百万円、前年同期比147.7％増となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「一方、利益面におきましては、売上総利益率の改善、並びに今般の社会情勢に対応しつつ販売費及び一般管理費全般の見直しを図ったこと等により、経常利益は19億９千万円（前年同期比115.0％増）となりました。」
売上総利益率の改善と販管費全般の見直しにより、経常利益は1,990百万円、前年同期比115.0％増となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「一方、利益面におきましては、売上総利益率の改善、並びに今般の社会情勢に対応しつつ販売費及び一般管理費全般の見直しを図ったこと等により、経常利益は８億３千万円（前年同期比351.4％増）となりました。」
売上総利益率の改善と販管費全般の見直しにより、経常利益は前年同期の183百万円から830百万円へ増加した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「一方、利益面におきましては、売上総利益率の改善、並びに販売費及び一般管理費全般の見直しを図ったこと等により、経常利益は３億９千６百万円（前年同期は２千万円の経常利益）となりました。」
売上総利益率の改善と販管費全般の見直しにより、経常利益は前年同期の20百万円から396百万円へ増加した。前年度に後退していた利益改善が第1四半期に進展している。 - FY2020販売費及び一般管理費の増加で利益改善が後退有価証券報告書
「売上総利益率の若干の改善を図ったものの、販売費及び一般管理費における配送費の増加等が、営業利益以下の利益に大きく影響を及ぼしました。」
粗利益率は若干改善した一方、配送費等の販売費及び一般管理費の増加により営業利益は116百万円、経常利益は754百万円となった。 - FY2020-Q3販売費及び一般管理費の増加とM&A手数料で経常利益減少有価証券報告書
「一方、利益面におきましては、販売費及び一般管理費の増加による影響、並びにＭ＆Ａに係る支払手数料６千９百万円を営業外費用に計上したこと等により、経常利益は９億２千５百万円（前年同期比11.６％減）となりました。」
販売費及び一般管理費の増加とM&A関連手数料69百万円の計上により、経常利益は925百万円、前年同期比11.6％減となった。 - FY2020-Q2粗利益率低下・販売費増加等で経常利益減少有価証券報告書
「利益面におきましては、売上総利益率の低下、販売費の大幅な増加による影響、並びにＭ＆Ａに係る支払手数料69百万円を営業外費用に計上したこと等により、経常利益は１億８千３百万円（前年同期比35.7％減）となりました。」
売上総利益率の低下、販売費の大幅な増加及びM&A関連手数料の計上により、経常利益は183百万円、前年同期比35.7％減となった。 - FY2020-Q1粗利益率低下・販売費増加で利益悪化有価証券報告書
「一方、利益面におきましては、売上総利益率の低下、販売費の大幅な増加等により、経常利益は２千万円（前年同期比91.8％減）となりました。」
従来進めていた粗利益率改善とは逆に、売上総利益率の低下と販売費増加により、経常利益が前年同期比91.8％減の20百万円となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「利益面におきましては、前期に比べ営業利益の改善（前年同期比２億２千９百万円の改善）を図ったものの、当初の予定には届きませんでした。これにつきましては、売上総利益率の若干の改善（前年同期比0.1％の改善）を図ったものの、販売費及び一般管理費における販売促進費の増加（前年同期比３千４百万円の増加）、配送費の増加（前年同期比１億５千万円の増加）が、営業利益以下の利益の回復に大きく影響を及ぼすこととなりました。」
売上総利益率の改善と経費管理により、営業利益は前期の83百万円の損失から145百万円の利益へ改善した。一方、販売促進費・配送費の増加により当初計画には届かなかった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当社グループの当第３四半期連結累計期間の売上高は369億８千９百万円（前年同期比4.9％増）となりました。 また、利益面におきましても、売上総利益率、売上に対する販売費及び一般管理費の割合の改善等により、経常利益は10億４千６百万円（前年同期比15.8％増）となりました。」
売上総利益率と売上に対する販売費及び一般管理費の割合の改善により、経常利益は1,046百万円、前年同期比15.8％増となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「一方、利益面におきましては、売上総利益率の改善を図ったこともあり、経常利益は２億８千５百万円（前年同期比107.3％増）となりました。」
売上総利益率の改善により、経常利益は285百万円、前年同期比107.3％増となった。営業損失も前年同期の229百万円から69百万円へ縮小したが、営業段階ではなお損失を計上している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「一方、利益面におきましては、売上総利益率の改善を図ったこともあり、経常利益は２億４千５百万円（前年同期比144.7％増）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、投資有価証券売却益７千９百万円を特別利益に計上したこともあり、１億７千３百万円（前年同期比10.2％増）となりました。」
売上総利益率の改善により、経常利益は245百万円、前年同期比144.7％増となった。営業利益も前年同期の100百万円の損失から35百万円の利益に転じ、利益改善が進んだ。 - FY2018販売費等の増加で営業損失に転落有価証券報告書
「一方、利益面におきましては、売上総利益率の改善などを図ったものの、販売促進費、配送費、及び人件費等の販売費及び一般管理費の大幅な増加４億９千１百万円等により、営業損失８千３百万円（前年同期は３億８百万円の営業利益）となり、経常利益は６億２千８百万円（前年同期比39.0％減）となりました。」
粗利益率の改善を図ったが、販売促進費・配送費・人件費等の増加により営業損失83百万円となり、経常利益も前年同期比39.0％減の628百万円となった。 - FY2018-Q3販売費増加により利益改善効果が後退有価証券報告書
「一方、利益面におきましては、売上総利益率の改善などを図ったものの、販売費の大幅な増加等により、経常利益は９億３百万円（前年同期比20.6％減）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、投資有価証券売却益１億６千４百万円を特別利益に計上したこともあり、７億３千２百万円（前年同期比6.5％減）となりました。」
売上総利益率の改善を図った一方、販売費の大幅な増加により経常利益は903百万円、前年同期比20.6％減となった。純利益も投資有価証券売却益164百万円の計上があったものの、前年同期比6.5％減となった。 - FY2018-Q2販売費増加で営業損失・経常利益減少有価証券報告書
「一方、利益面におきましては、売上総利益率の改善を図ったものの、販売費の大幅な増加等により、経常利益は１億３千７百万円（前年同期比58.3％減）となりました。親会社株主に帰属する四半期純利益は、投資有価証券売却益１億６千４百万円を特別利益に計上したこともあり、１億７千９百万円（前年同期比4.8％減）となりました。」
売上総利益率の改善を図った一方、販売費の大幅な増加により経常利益は137百万円、前年同期比58.3％減となった。営業利益も229百万円の損失となり、利益改善の効果が販売費増加により後退している。 - FY2018-Q1売上総利益率の改善にもかかわらず販売費増加で経常利益が減少有価証券報告書
「利益面におきましては、売上総利益率の改善を図ったものの、販売費の大幅な増加等により、経常利益は１億円（前年同期比20.4％減）となり、一方で親会社株主に帰属する四半期純利益は、投資有価証券売却益１億６千４百万円を特別利益に計上したこともあり、１億５千７百万円（前年同期比188.5％増）となりました。」
粗利益率の改善を図った一方、販売費の大幅な増加により経常利益は前年同期比20.4％減となった。親会社株主に帰属する四半期純利益は投資有価証券売却益により前年同期比188.5％増となっており、利益改善の内容は一様ではない。 - FY2017前進有価証券報告書
「この結果、当社グループの当連結会計年度の売上高は447億１千１百万円（前年同期比2.2％増）となり、利益面におきましても、売上総利益率の改善等により、営業利益は３億８百万円（前年同期比5.7％増）、経常利益は10億２千９百万円（前年同期比2.1％増）となりました。」
売上総利益率の改善等により、営業利益308百万円、経常利益1,029百万円となった。一方、販売費増加により電気商品卸販売事業のセグメント利益は前年同期比2.3％減、家庭用品卸販売事業は47百万円の損失となった。 - FY2017-Q3粗利益率は改善したが販管費増加で利益改善が後退有価証券報告書
「利益面におきましては、売上総利益率の改善を図ったものの、販管費の増加等により、経常利益は11億３千８百万円（前年同期比5.8％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は７億８千２百万円（前年同期比1.5％減）となりました。」
売上総利益率の改善を図った一方、販管費の増加により経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比で減少した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「利益面におきましても、売上総利益率の改善等により、経常利益は３億３千万円（前年同期比27.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は１億８千８百万円（前年同期比38.3％増）となりました。」
売上総利益率の改善により、経常利益330百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益188百万円となり、前年同期比でそれぞれ27.5％、38.3％増加した。電気商品卸販売事業のセグメント利益も前年同期の損失から28百万円の利益に転じた。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「利益面におきましては、粗利益率の改善や経費削減等により、経常利益は１億２千６百万円（前年同期比0.7％増）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は５千４百万円（前年同期比5.4％減）となりました。」
粗利益率の改善と経費削減を実施し、経常利益は126百万円となった。また、電気商品卸販売事業ではセグメント利益が3百万円となり、前年同期の46百万円の損失から改善した。 - FY2016初出有価証券報告書
「利益面におきましても、売上総利益率の改善と経費削減の徹底等により、セグメント利益は１千９百万円（前年同期は１億１千２百万円のセグメント損失）となりました。」
利益率の改善と経費削減を利益改善の手段として記載している。