トーホー（8142）・施策達成
首都圏マザー＆フロント体制による配送網再編
FY2024に初出。4回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025-H1。直近の記載はFY2026。
4記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
首都圏マザー＆フロント体制による配送網再編1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026達成有価証券報告書
「株式会社トーホーフードサービスでは、国内最大市場の首都圏において、前期に拠点再編を行い、２月に本格稼働した横浜支店横浜ＤＣを活用し、活発な営業活動を開始した他、大阪・関西万博の開催や各エリアの商業施設開発などに伴う新たな需要に対し、積極的な営業活動を展開いたしました。」
マザーセンター構想の中核である横浜支店横浜DCが2月に本格稼働し、同拠点を活用した営業活動を開始した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「株式会社トーホーフードサービスでは、国内最大市場の首都圏において、前期に拠点再編を行い、２月に本格稼働した横浜支店横浜ＤＣを活用し、活発な営業活動を開始した他、大阪・関西万博の開催や各エリアの商業施設開発などに伴う新たな需要に対し、積極的な営業活動を展開いたしました。」
首都圏配送網再編の中核として、横浜支店横浜DCが2月に本格稼働し、同拠点を活用した営業活動を開始した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「これは主に、店舗の出店・改装、トーホー横浜ＤＣ（マザーセンター）稼働等に向けた固定資産の取得による支出14億58百万円（前年同期９億89百万円の支出）や、食品スーパー事業の譲渡に伴う固定資産の売却等による収入５億72百万円（前年同期１億97百万円の収入）などによるものであります。」
首都圏配送網再編の中核として計画されたトーホー横浜DC（マザーセンター）の稼働に向け、固定資産取得を含む投資を進めた。 - FY2024初出有価証券報告書
「来期は首都圏において「マザー＆フロント体制」の構築をスタートさせ、大市場である首都圏の配送網を充実させることで、顧客へのサービス向上に努めシェア拡大を図ってまいります。「マザー＆フロント体制」は既存の支店網をベースにスタートさせますが、2024年12月には横浜に統合拠点を設置し、本格稼働させる計画であります。」
首都圏の既存支店網を基礎にマザー＆フロント体制へ再編し、2024年12月に横浜統合拠点を設置して本格稼働させる計画を初めて示した。