為替変動による仕入価格・製造原価上昇リスク
FY2016に初出。19回の記載のうち11回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載は2026-08-07。
ゼットがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。82社中52社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに12社。
- 2026-08-07悪化決算
「一方で、製造部門の経営環境は、原材料価格の高騰や対米ドル円安状態が継続したことによって、製造原価は高止まりしており厳しい状況が続いております。」
原材料価格高騰及び対米ドル円安による製造原価の高止まりが、製造部門の厳しい状況として再び明示された。 - FY2026悪化有価証券報告書
「原材料価格の高騰や対米ドル円安状態が継続したことによって、製造原価は高止まりしており厳しい状況が続いております。」
原材料価格高騰と対米ドル円安の継続が、製造原価の高止まり及び製造部門の厳しい状況として現れている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「一方で、製造部門の経営環境は、原材料価格の高騰や対米ドル円安状態の継続によって、製造原価は上昇傾向にあり、不透明かつ厳しい状況が続いております。」
対米ドル円安状態の継続と原材料価格高騰が、製造原価の上昇傾向及び製造部門の厳しい経営環境として引き続き現れている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「製造部門の経営環境は、原材料価格の高騰や対米ドル円安状態の継続によって、製造原価は上昇傾向にあり、不透明かつ厳しい状況が続いております。」
原材料価格高騰及び対米ドル円安の継続が、製造原価上昇と製造部門の厳しい経営環境として引き続き現れている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「なお、製造部門の経営環境は、原材料価格の上昇や米ドル円為替相場の影響による製造原価の上昇等により不透明な状況が続いております。」
米ドル円相場の影響による製造原価上昇が引き続き製造部門の経営環境を不透明にしている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「しかしながら、製造部門は、原材料価格の高騰や円安進行等により厳しい状況が続いており、製造原価の上昇や販売促進活動の経費増等により減益となりました。」
円安進行が原材料価格の高騰とともに製造原価の上昇及び製造部門の減益として実際に現れた。quantifiedはfalse、materializedはtrue。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「営業利益は、製造部門において原材料価格上昇、対米ドル円安の進展等により製造原価が上昇し、売上総利益率の低下に加え、関西の物流拠点移転等もあって販売費及び一般管理費の増加により減益となりました。」
対米ドル円安の進展が製造原価上昇として現れ、原材料価格上昇とともに売上総利益率低下及び減益につながった。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は、製造部門において原材料価格上昇、対米ドル円安の進展等により製造原価が上昇し、売上総利益率の低下に加え、関西の物流拠点移転等もあって販売費及び一般管理費の増加がありましたが売上高の増加により微増益となりました。」
対米ドル円安の進展が製造原価上昇として実際に現れ、為替変動によるコスト上昇の影響が継続している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「一方、原材料やエネルギー価格の高止まり、不安定な米ドル円相場などの影響により先行きは依然として不透明な状況であります。」
為替環境について、米ドル円相場の不安定さが継続し、原材料価格上昇等とともに先行き不透明要因として記載されている。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「対米ドル円安は一段落したものの」
対米ドル円安による原価上昇圧力については、一段落したと記載している。ただし、仕入価格・原材料価格の上昇による製造原価上昇は継続している。なお、quantified は false、materialized は false。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は、製造部門において原材料価格上昇、対米ドル円安の進展等により製造原価が上昇し、販売価格への転嫁が進まず、大幅減益となりましたが、」
対米ドル円安の進展が製造原価の上昇として現れ、販売価格への転嫁が進まない状況と併せて記載された。為替変動による原価上昇の影響が継続している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「しかしながら、地政学リスクが高い状況が継続すること、米ドル・円相場の急激な変動、原材料価格の高騰等による調達コストの上昇、」
為替変動リスクについて、米ドル・円相場の急激な変動及び原材料価格高騰による調達コスト上昇という新たな圧迫要因が明示された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの取扱商品には海外生産品が多く含まれており、為替相場の変動によっては、仕入価格が上昇する可能性があります。また、自社製品については、主に海外生産に依存しており、そのため為替相場の変動をヘッジする目的で実需の範囲内で為替予約取引により、為替変動リスクを低減しておりますが、為替リスクをすべて排除することは不可能であります。」
海外生産品の仕入価格上昇リスクと、為替予約で低減するものの完全排除はできないとの説明を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの取扱商品には海外生産品が多く含まれており、為替相場の変動によっては、仕入価格が上昇する可能性があります。また、自社製品については、主に海外生産に依存しており、そのため為替相場の変動をヘッジする目的で実需の範囲内で為替予約取引により、為替変動リスクを低減しておりますが、為替リスクをすべて排除することは不可能であります。」
海外生産品の仕入価格上昇リスクと、為替予約で低減するものの完全排除はできないとの説明を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「年初からの為替相場や株式市場は不安定な状態が続き景気は足踏み状態が続いております。」
為替相場の不安定さを事業環境上のリスクとして再掲しているが、第2四半期における製造原価への具体的な影響は記載していない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、為替相場や株式市場は不安定な状態が続き景気は足踏み状態が続いております。」
為替相場の不安定さを事業環境上のリスクとして再掲しているが、当四半期における製造原価への具体的な影響は記載していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「為替相場の変動によっては製造原価の上昇などにより財政状態及び経営成績に悪影響を及ぼす可能性がある。」
当年度の分析でも「為替の影響により売上原価が上昇」と記載され、影響の発生が示されている。