原材料・燃料・人件費・物流コスト上昇による経営圧迫
FY2022に初出。15回の記載のうち10回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2023-Q2。直近の記載はFY2027-H1。
ゼットがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。122社中80社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに45社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「一方で、製造部門の経営環境は、原材料価格の高騰や対米ドル円安状態が継続したことによって、製造原価は高止まりしており厳しい状況が続いております。」
原材料価格高騰及び対米ドル円安による製造原価の高止まりと、製造部門の厳しい経営環境を継続して記載している。 - 2026-08-07悪化決算
「一方で、製造部門の経営環境は、原材料価格の高騰や対米ドル円安状態が継続したことによって、製造原価は高止まりしており厳しい状況が続いております。」
原材料価格及び為替による製造原価の高止まりが継続し、コスト上昇要因が引き続き経営環境を圧迫している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「原材料価格の高騰や対米ドル円安状態が継続したことによって、製造原価は高止まりしており厳しい状況が続いております。」
原材料価格高騰・円安による製造原価上昇が継続し、製造部門の厳しい状況として実際の業績説明に現れている。 - 2026-05-14悪化業績予想の修正
「今後の見通しにつきましては、国際情勢の動向に起因する市況変動や原材料価格の高騰、為替相場の変動に加え、人件費及び物流コストの上昇等の複合的な要因により、先行きの不透明感が一層強まるものと認識しております。」
原材料、為替、人件費及び物流コストの上昇が複合的な経営圧迫要因として引き続き示された。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「これらの結果、当中間連結会計期間の売上高は、29,146百万円（前年同期比7.0％増）となりました。なお、損益面につきましては、卸売部門における貸倒引当金繰入額や物流コスト上昇、建物修繕等の影響により、営業利益は516百万円（前年同期比11.2％減）、経常利益は627百万円（前年同期比11.2％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は384百万円（前年同期比17.6％減）となりました。」
物流コスト上昇が貸倒引当金繰入額や建物修繕とともに営業利益等の減少要因として実際の業績に現れた。 - FY2025悪化有価証券報告書
「日本国内における物価上昇、人件費や物流コストの上昇、為替相場の影響等の不確実な要因が多くあり、いずれも経営を圧迫する要因となり得る」
物価、人件費及び物流コストの上昇が、為替相場の影響とともに引き続き経営を圧迫する要因として示された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「なお、製造部門の経営環境は、原材料価格の上昇や米ドル円為替相場の影響による製造原価の上昇等により不透明な状況が続いております。」
原材料価格及び為替相場を起点とする製造原価上昇が継続しており、製造部門の経営環境を不透明にしている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「しかしながら、製造部門は、原材料価格の高騰や円安進行等により厳しい状況が続いており、製造原価の上昇や販売促進活動の経費増等により減益となりました。」
原材料価格、円安及び販売促進費の上昇が製造原価率の上昇と減益につながり、コスト上昇圧力が通期業績に現れた。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「営業利益は、製造部門において原材料価格上昇、対米ドル円安の進展等により製造原価が上昇し、売上総利益率の低下に加え、関西の物流拠点移転等もあって販売費及び一般管理費の増加により減益となりました。」
原材料価格、円安及び物流拠点移転によるコスト上昇が、売上総利益率低下と営業減益として現れた。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は、製造部門において原材料価格上昇、対米ドル円安の進展等により製造原価が上昇し、売上総利益率の低下に加え、関西の物流拠点移転等もあって販売費及び一般管理費の増加がありましたが売上高の増加により微増益となりました。」
原材料価格上昇と円安による製造原価上昇、売上総利益率低下及び物流拠点移転に伴う販管費増加が実際の利益構造に影響している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一方、原材料やエネルギー価格の高止まり、不安定な米ドル円相場などの影響により先行きは依然として不透明な状況であります。」
原材料・エネルギー価格の高止まり及び為替相場の不安定さが、引き続き事業環境の不透明要因として記載されている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「対米ドル円安は一段落したものの、引き続き取引先からの仕入価格上昇や、製造部門における原材料価格上昇等により製造原価が上昇し、販売価格への転嫁が進まず、売上総利益率の減少となりました。」
円安の進展は一段落した一方、仕入価格・原材料価格の上昇による製造原価上昇と販売価格への転嫁不足が続き、売上総利益率の減少として現れた。なお、quantified は false、materialized は true。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は、製造部門において原材料価格上昇、対米ドル円安の進展等により製造原価が上昇し、販売価格への転嫁が進まず、大幅減益となりましたが、」
原材料価格上昇、円安による製造原価上昇に加え、販売価格への転嫁が進まないことが大幅減益の要因として実際に記載された。原材料・調達コスト上昇の影響が継続している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、仕入価格、販売費及び一般管理費の上昇の影響もあり、第２四半期連結会計期間以降の卸売部門の経営環境は不透明であります。…また、製造原価や販売費及び一般管理費の上昇の影響もあり、製造部門の経営環境は厳しい状況であります。」
仕入価格、製造原価、販売費及び一般管理費の上昇が、卸売部門・製造部門の経営環境に実際の影響を及ぼしていると記載している。 - FY2022初出有価証券報告書
「原材料価格の高騰等による調達コストの上昇、更には燃料コスト、人件費上昇、需給ひっ迫による国内外における物流コストの上昇といった新たな経営圧迫要因が発生し」
原材料、燃料、人件費及び国内外の物流コスト上昇を、新たに発生した経営圧迫要因として明示している。