個人消費停滞と世界経済減速の影響
FY2016に初出。22回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
ゼットがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。177社中151社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに49社。
- FY2027-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間（2026年4月１日から2026年9月30日）におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善を背景に緩やかな回復基調で推移したものの、物価上昇の継続や各国の金融・通商政策の動向、地政学リスクの高止まり等により、先行き不透明な状況が続いております。」
景気回復要因を記載する一方、物価上昇、各国の金融・通商政策及び高止まりする地政学リスクを先行き不透明要因として明示した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「個人消費の先行き不透明感や原材料費・人件費・物流費等の上昇もあり経営環境は厳しい状況が予想され」
個人消費の先行き不透明感と原材料費・人件費・物流費の上昇が、翌年度の経営環境を厳しくする要因として記載された。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「一方で、米国の関税政策の影響や地政学リスクに伴う原材料価格の高止まりが物価高をもたらす中、消費者の購買力低下により、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
米国の関税政策、地政学リスク及び原材料価格の高止まりが物価高と消費者の購買力低下につながる要因として記載された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「しかしながら、地政学リスクの高まりによる資源、材料価格の高騰や急激な為替相場の変動等により、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
インバウンド需要や雇用・所得環境の改善を記載する一方、地政学リスク、資源・材料価格及び為替相場による先行き不透明感を継続して示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における国内経済は、新型コロナウイルスが第５類に移行されたことによる行動制限の緩和、いわゆるリベンジ消費による消費行動の底上げ、円安の影響によるインバウンド消費の増加、雇用・所得環境の改善等により経済活動は正常化が進みました。一方で、地政学リスクの高まりによる原価上昇、円安等の影響により所得改善を上回る消費者物価の上昇がみられており、国内経済の見直しは、依然として不透明な状況が続いております。」
経済活動の正常化やインバウンド消費の増加を記載する一方、物価上昇、円安及び地政学リスクによる先行き不透明感を継続して示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、内需及びインバウンド需要の緩やかな回復等、社会経済活動の正常化への動きが見受けられました。しかしながら、原材料やエネルギー価格をはじめとした諸物価の上昇、地政学上のリスク事象の拡大、金利・米ドル円為替相場の動向等、景気の先行きは不透明な状況が続いております。」
内需・インバウンド需要の回復を記載する一方、物価上昇、地政学リスク、金利及び為替動向による先行き不透明感を継続して示している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループは、日本国内における営業活動からの売上が大部分を占めております。日本国内における少子高齢化の進行、消費者の購買行動の変化、景気変動、自然災害、感染症の拡大等により、国内の消費マーケットが想定を超える変化をした場合、当社グループの財政状態や経営成績等に大きな影響を与える可能性があります。」
従来の個人消費停滞・世界経済減速という整理から、国内売上への依存と、少子高齢化、購買行動、景気、自然災害及び感染症による国内消費マーケットの変化へリスクの整理が広がった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「売上高は、上期まで堅調に推移していましたが、消費増税や異常気象により個人消費が低迷し、また、第４四半期連結会計期間における新型コロナウイルス感染拡大防止による各種スポーツイベントの中止や外出自粛により販売活動が制限され、1.2％減収となりました。」
消費増税・異常気象による個人消費低迷に加え、新型コロナウイルスによるイベント中止・外出自粛が販売活動の制限と減収として現れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「売上高は、消費増税や暖冬の影響を受け野球・ソフトボール用品が低調に推移したものの、カジュアルウェア等が堅調に推移したこと等によりほぼ横ばいとなり、販路拡大や人員増加により販売費及び一般管理費は増加したため減益となりました。」
これまで懸念要因として記載されていた消費増税と暖冬の影響が、野球・ソフトボール用品の低調推移及び減益として実際に現れたと記載されている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「しかし、流通構造の変化や、今秋に予定されている消費税率引き上げに伴う消費の停滞等により厳しい状況が続くものと思われます。」
従来の流通構造変化等に加え、予定される消費税率引き上げに伴う消費停滞を明示し、個人消費に関する懸念要因を広げている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「小売部門は、登山用品ＥＣサイト「ロッジ ＰＲＥＭＩＵＭ ＳＨＯＰ」は引き続き堅調に推移しましたが、店頭においては、秋以降は例年より気温が高く推移したことや消費者の購入形態の変化等により低調に推移しました。」
消費者の購入形態の変化が店頭小売の低調推移として実際に現れたと記載している。一方、ECサイトは堅調に推移した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「スポーツ用品業界を取り巻く環境は、2020年東京オリンピック・パラリンピック大会に向け、活性化が期待されておりますが、「少子高齢化」、「市場のグローバル化」が急速に進み、「流通構造の変化」等により益々厳しい状況が続くものと思われます。」
東京五輪による活性化期待を示す一方、構造変化による厳しい環境が続くとしている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、企業収益の回復や雇用環境の改善が続き緩やかな回復基調が続いております。一方、国際情勢の不確実性への懸念は続いているものの、海外経済は堅調に推移しております。」
国内景気や海外経済の堅調さを記載する一方、国際情勢の不確実性への懸念が続いているとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、企業収益の回復や雇用・所得環境の改善が続き緩やかな景気回復基調が続いております。一方、国際情勢の不確実性は高まっており、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
国内の景気回復基調を記載する一方、国際情勢の不確実性と先行き不透明感を引き続き示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「一方、個人消費の回復は足踏み状態が続いており、海外経済の不確実性の高まりや金融資本市場の変動の影響も懸念されるなど、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
個人消費の停滞、海外経済の不確実性及び金融資本市場の変動による先行き不透明感を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国経済は、企業収益や雇用環境の改善など緩やかな回復基調で推移する一方、新興国経済の減速や米国新政権の政策動向による不確実性の高まりなど、依然として景気の先行き不透明な状況が続いております。」
景気回復の一方で、新興国経済の減速及び米国政策動向による不確実性を事業環境上のリスクとして再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、企業収益や雇用環境の改善が続き、緩やかな回復傾向が見られる一方で、新興国経済の減速、英国のＥＵ離脱問題や米国新政権の政策動向への懸念もあり、景気は依然として先行き不透明な状況が続いております。」
企業収益・雇用環境の改善がある一方、新興国経済、英国のＥＵ離脱、米国新政権の政策動向への懸念による先行き不透明感を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、中国をはじめとする新興国経済の減速や欧州における英国のＥＵ離脱問題等もあって、景気は依然として先行き不透明な状況にあります。」
為替・株式市場の不安定さ、新興国経済の減速、英国のEU離脱問題などによる先行き不透明感を再掲している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、為替相場や株式市場は不安定な状態が続き景気は足踏み状態が続いております。また、中国をはじめとする新興国経済の減速や今後の米国や欧州の政治体制への不透明感などにより世界経済の下振れが懸念され、景気は依然として先行き不透明な状況にあります。」
個人消費・世界経済・金融市場を含む先行き不透明な事業環境を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「個人消費の停滞感がみられ、中国をはじめとする世界経済の減速に加え、年初以降は円安・株安が急速に進行するなど金融市場の混乱により、依然として先行き不透明な状況が続いている。」
個人消費、海外景気、金融市場の不透明さを事業環境上のリスクとしている。