シナネンホールディングス（8132）・施策再定義
サステナビリティ基本方針と推進委員会の設置
FY2023-Q1に初出。4回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
サステナビリティ基本方針・推進体制の整備370社が書いているテーマ・逆風2社・追い風376社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。10社中2社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている198社のうち14社を表示しています。上の文は198社すべてから計算しています。このテーマの378件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「その後、新たなグループミッションを踏まえ、2026年４月１日付でサステナビリティ基本方針を改訂しました。」
サステナビリティ基本方針を新たなグループミッションに合わせて改訂し、委員会が重要事項を審議して取締役会へ報告・提言する体制を記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「さらに2025年４月には、サステナビリティ推進委員会の委員長をサステナビリティ推進担当役員へと変更し、グループ企業の代表取締役社長を委員とすることで、よりグループ全体で「持続的な成長」と「企業価値の向上」を目指す体制へと移行しました。」
サステナビリティ推進委員会について、2025年4月に委員長と委員構成を変更し、グループ企業社長を含む体制へ移行した。 - FY2023前進有価証券報告書
「そういった状況の中、当社グループは、持続可能な社会の実現に貢献し、ステークホルダーの皆様の信頼に一層応えるべく、サステナビリティ基本方針を2022年５月、下記のとおり策定し、2022年６月には、金融安定理事会が設置した「気候関連財務情報開示タスクフォース（ＴＣＦＤ）」による提言への賛同を表明しています。」
サステナビリティ基本方針の策定に加え、2022年6月にTCFD提言への賛同を表明し、推進委員会によるガバナンス・開示体制を整備した。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「本年６月には、グループ全体の成長性向上に向け、脱炭素社会に向けた取り組みを強化すべく、「サステナビリティ基本方針」を策定し、代表取締役社長を委員長とする「サステナビリティ推進委員会」を設置いたしました。」
2022年6月にサステナビリティ基本方針を策定し、代表取締役社長を委員長とする推進委員会を設置した。