原油・鉱産物価格による仕入価格変動リスク
FY2016に初出。24回の記載のうち14回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q3。直近の記載は2026-08-06。
サンゲツがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。52社中26社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに20社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「中東情勢の緊迫化を背景とした世界的なサプライチェーンの混乱により、原油やナフサ等の石油化学原料の指標が大幅に上昇しております。…2026年７月１日受注分より壁装材・床材・ファブリック・エクステリア・副資材・接着剤等の主要な対象商品について、18％～30％程度の取引価格改定を実施することといたしました。」
原油・ナフサ等の上昇と中東情勢に伴う供給不安が顕在化し、主要商品の18～30％程度の価格改定を予定する状況へ進んだ。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「一方で、仕入コストの継続的な上昇、当社仕入先工場の火災事故による受注停止に加え、その影響を受けて廃番とした見本帳商品の評価損を第１四半期に計上しました。」
仕入コストの継続上昇が収益下押し要因として残っている。価格改定効果は利益に寄与したが、コスト上昇自体に重要な変化はない。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「また、調達コスト、物流費、ユーティリティコスト等が継続的に上昇し、自助努力だけでは吸収できない状況下、安定供給、品質管理をはじめ企業としての供給責任を果たしていくべく、12月１日受注分より商品取引価格の改定を予定しています。」
調達・物流・ユーティリティコストの上昇が自助努力だけでは吸収できない状況となり、追加の商品取引価格改定を予定している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、業界全体における人件費や物流コストの上昇、原材料価格の影響等は収益面での下押し圧力となっています。」
人件費・物流コストの上昇と原材料価格の影響が、引き続き収益面の下押し圧力として記載されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「さらに、業界全体における人件費や物流コストの上昇、原材料価格の高止まりの影響等は収益面での下押し圧力となっています。」
人件費・物流コストの上昇と原材料価格の高止まりが、引き続き収益面の下押し圧力となっている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、人手不足による人件費や物流コストの上昇、原材料価格の高止まりによる製品コストの上昇が継続しており、経営環境は困難な状況が継続しています。」
原材料価格の高止まりと、物流・製品コストの上昇が引き続き困難な経営環境の要因となっている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「2021年以降、塩ビ・可塑剤・ナイロン・ポリエステル等主要原料等全ての原材料が高騰し、壁装材・床材・カーテン用ファブリック・椅子生地・接着剤・縫製費等の仕入価格が大幅に上昇したため、…2021年９月に壁装材、床材、ファブリックそれぞれ13～18％、2022年４月に18～24％、2022年10月に壁装材、床材、椅子生地それぞれ７～12％の値上げを実施しました。」
原材料高騰が継続し、2022年10月に第三次の価格改定（7～12％）を実施するまで影響が拡大した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当社事業に関連の深い国内建設市場におきましては、原材料価格や輸送費の高騰といった供給面の制約が長期化する中で」
原材料価格・輸送費の高騰が一時的なものではなく、供給面の制約として長期化していると記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当社事業に関連の深い国内建設市場におきましては、新設住宅着工戸数は全体的に弱含みで推移したほか、原材料価格の高騰やエネルギーコストの上昇が顕在化するなど、経営環境は予断を許さない状況となりました。」
原材料価格の高騰に加え、エネルギーコストの上昇も顕在化したと記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当社事業に関連の深い国内建設市場におきましては、新設住宅着工戸数は若干の減少傾向にあり、かつ原材料価格の高騰や供給制約等の影響が顕在化しており、経営環境は依然として予断を許さない状況です。」
原材料価格の高騰と供給制約が引き続き顕在化し、国内建設市場の経営環境を厳しくする要因として記載されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「2021年に入り、塩ビ・可塑剤・ナイロン・ポリエステル等主要原料等全ての原材料が高騰し、壁装材・床材・カーテン用ファブリック・椅子生地・接着剤・縫製費等の仕入価格が大幅に上昇したため、競合他社の動きも注視しつつ、商品の安定供給と物流サービスレベルの維持ならびにインテリア業界の健全な発展のため、2021年９月に壁紙、床材、ファブリックそれぞれ13～18％の値上げを実施しました。さらに2022年１月に18～24％の値上げを告知し、2022年４月より実施しております。」
原材料価格の高騰が主要原料全般に広がり、2021年9月に13～18％、2022年4月に18～24％の価格改定を実施する状況となった。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら、原材料価格の高騰等により、事業環境は予断を許さない状況です。」
原材料価格の高騰が引き続き事業環境を厳しくする要因として記載されている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながら、市場のデフレ化による競争激化や原材料価格の高騰等、事業環境は予断を許さない状況です。」
原材料価格の高騰が引き続き厳しい事業環境の要因として記載されている。 - FY2020対処有価証券報告書
「主要原材料の価格推移を常時観察し、材料調達における複数購買化や生産量の調整、また販売面では競合他社の動きも見つつ適切に売価へ反映させるなど、サプライチェーン全体でのリスクマネジメントを行っております。」
価格改定に加え、主要原材料の監視、複数購買、生産量調整、売価への反映を含む対応策を明示した。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「国内インテリアセグメントにおいては、原材料費・物流費の高騰に対応するために2018年10月から実施した商品卸売価格の改定が進み、収益が改善したほか」
原材料費・物流費の高騰は続いているが、商品卸売価格の改定が進み、会社は収益改善を記載している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「上昇を続ける原材料費や人件費、物流費に対応するため、自社配送体制の整備と商品価格の改定を進めました。」
原材料費・人件費・物流費の上昇が継続し、価格改定や自社配送体制整備を必要とする状況となっている。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「さらに、原材料価格や物流コストの高騰など、厳しい事業環境が継続しております。」
原材料価格と物流コストの上昇が「高騰」と表現され、厳しい事業環境として継続している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「また、建設業界全体における施工技術者の不足や、物流関連費・原材料価格の上昇など、厳しい経営環境が継続しております。」
原材料価格の上昇が実際の経営環境として記載され、仕入価格変動リスクが顕在化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの取扱い商品は、石油化学製品、アルミ、ガラス等を原料とするものが多く、原油、鉱産物価格の高騰などにより商品仕入価格に極端な変動がある場合、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」
石油化学製品、アルミ、ガラス等の原料価格の変動を仕入価格・業績へのリスクとして記載している。