SDGs・ESGへの取組強化とサステナビリティ小委員会
FY2022に初出。13回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載は2026-07-31。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに57社。
- 2026-07-31前進決算
「成長分野として注力しているサステナブルビジネスにおいては、オリジナルバッグブランド「uF」など認知度向上が進んでいるブランドに投資を集中させ、ブランドの選択と集中を進めています。」
サステナブルビジネスで、認知度向上が進むブランドへの投資集中とブランド選択・集中の方針が具体的に示された。 - FY2026前進有価証券報告書
「また2025年度には、事業者が使う使用済みユニフォームの回収率が全体の1%に満たない状況に着目し、ユニフォームの設計から開発、着用、さらに回収に至るまで環境負荷低減につながるスキームを提供する「GREEN UNIFORM」サービスを立ち上げ、拡販に努めています。」
サステナブルビジネスについて、Yot Watch、e.dyeに加え、使用済みユニフォームの設計・開発・着用・回収を一体化したGREEN UNIFORMサービスを2025年度に立ち上げ、拡販を開始した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「一方、成長分野として注力している環境関連商材を取り扱う「OUR EARTH PROJECT」などのサステナブルビジネスにおいては、オリジナルブランド「uF」ではブランド認知の広がりやEC強化により着実に売り上げを積み上げており、無水染色技術「e.dye」を含めた生地ビジネスでも販売先が拡大しつつあります。」
サステナブルビジネスについて、uFのブランド認知拡大・EC強化による売上積上げと、e.dyeを含む生地ビジネスの販売先拡大が具体的な進展として示された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「環境関連商材を取り扱う「Our EARTH Project」などのサステナブルビジネスにおいても、オリジナルブランド「uF」の発売や無水染色技術「e.dye」を含めた生地ビジネスで売り上げを積み上げました。」
サステナブルビジネスについて、環境関連商材、オリジナルブランド「uF」の発売、無水染色技術「e.dye」を含む生地ビジネスによる売上積上げが具体的に示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年度の活動状況としては、2022年度までに定めた各マテリアリティにおける機会とリスクを特定し、あるべき方向性を定め、具体的施策に落とし込み、目標を決めて活動していく作業に着手しています。」「当社グループにおける2022年度のScope1,2（自社の排出量）のGHG排出量を算出しました。現在は2024年のCDP回答に向けて、2023年度の事業活動におけるScope1,2に加えて、新たにScope3（サプライチェーン上の取引先における事業活動に伴う排出量）の排出量把握、及び削減に努めて参ります。」
サステナビリティ委員会の活動が、マテリアリティの機会・リスク特定から具体的施策・目標設定へ進み、Scope1・2の排出量算出とScope3の把握・削減に着手した。GHG排出量目標は現状把握後に策定予定とされている。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「③「健康と環境」に則ったサステナブルビジネスの追求」
サステナビリティへの取組みが、従来の5つの成長ドライバーの一つという整理から、『健康と環境』に則ったサステナブルビジネスの追求という成長ドライバーへ表現された。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年度における当小委員会の主な活動としては、これまでの当社グループの事業活動をサステナビリティの観点からレビューすることを通じて、サステナビリティ基本方針を立案し、さらに、当社グループが持続的成長を成し遂げるために必要な重要課題である8つのマテリアリティを特定したことであり、いずれも取締役会に提言し、慎重に審議を重ねた結果、取締役会の決議承認を得ています。」
サステナビリティ小委員会の設置・監視体制から進み、2022年度にサステナビリティ基本方針を立案し、8つのマテリアリティを特定して取締役会の承認を得た。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「⑤サステナビリティへの取り組み」
サステナビリティへの取り組みが、5つの成長ドライバーの一つとして中長期的な注力分野に位置付けられている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「⑤サステナビリティへの取り組み」
サステナビリティへの取り組みが、5つの成長ドライバーの一つとして中長期的な注力分野に位置付けられている。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「⑤サステナビリティへの取り組み」
前年度に設置したサステナビリティ小委員会等による監視体制に加え、サステナビリティが中長期の成長ドライバーの一つとして位置付けられた。 - FY2022初出有価証券報告書
「④SDGsやESGへの取組強化 当社としては、リスクマネジメント規程に基づき、気候変動リスクを始め、サステナビリティに関するリスクを営業・管理を問わず当社の事業運営全般に関わる特定のリスクと指定して、サステナビリティ小委員会を設置し、全社横断的な監視体制を構築しました。」
SDGs・ESGへの取組強化を重点施策に掲げ、気候変動リスク等を特定リスクとしてサステナビリティ小委員会を設置し、全社横断的な監視体制を構築した。