円安による中国仕入コスト上昇
FY2016に初出。14回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2025。
キムラタンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。66社中42社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに31社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「為替変動によるコスト上昇は利益率を低下させる要因となります。」
中国調達に伴う為替変動によるコスト上昇リスクを引き続き開示している。 - FY2024為替差損の縮小有価証券報告書
「為替差損 2,660」
為替差損は前期の28百万円から当期2.66百万円へ縮小したが、円安による仕入コスト上昇リスク自体は引き続き開示している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「経常損失は、急激な円安の進行により為替差損28百万円を計上したことや、2022年９月22日付「シンジケートローン契約締結に関するお知らせ」において公表のシンジケートローン契約締結に伴うアレンジメントフィー等の借入手数料１億49百万円の計上等により10億37百万円となりました。」
急激な円安による為替差損28百万円が年度の経常損失に反映された。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「経常損失は、急激な円安の進行により為替差損22百万円を計上したことや」
円安による為替リスクが、当第3四半期累計期間の為替差損22百万円として引き続き損益に現れた。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「経常損失は、急激な円安の進行により為替差損37百万円を計上したことや」
円安リスクが為替差損37百万円として損益に現れ、前回の四半期報告時点から為替差損の金額が拡大した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「経常損失は、急激な円安の進行による為替差損26百万円を計上したこと等により３億11百万円となりました。」
円安リスクが急激な円安による為替差損26百万円として損益に現れた。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「売上総利益率は、アパレル事業においては、製造原価の低減と格下げ率の抑制による売上総利益率の改善に取り組みましたが、円安による原価上昇と販売不調による格下げ販売の増加により改善につなげることはできず、アパレル事業では前年同期に対し4.0ポイントの悪化、全体では3.7ポイントの悪化となりました。」
円安による原価上昇が実際の粗利益率悪化の要因となり、アパレル事業の粗利益率は前年同期比4.0ポイント悪化した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「為替差損 3,445」
当連結会計年度に為替差損3,445千円を計上し、為替変動リスクが損益上の実績として現れている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「さらに、中国メーカーとの取引は、主として米ドル建で行っておりますが、今後、為替相場がさらに円安となった場合、製品仕入コストの上昇を招く可能性があります。」
米ドル建ての中国メーカー取引に伴う円安による仕入コスト上昇リスクを継続して開示している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「営業外費用については、前連結会計年度は新株式発行に伴う株式交付費30百万円を計上しましたが、当連結会計年度においては、株式交付費の計上はないものの、為替変動の影響を大きく受け、為替差損18百万円を計上しました。」
為替変動の影響として為替差損1,827万6千円を計上し、為替リスクが損益上の実績として現れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 18,922」
第3四半期連結累計期間に為替差損1,892万2千円を計上した。中国仕入コスト上昇との直接の因果関係は本文で明示されていない。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 17,227」
当第2四半期累計期間の損益計算書に為替差損17,227千円が計上されている。これが中国仕入コスト上昇によるものかは本文で明示されていない。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 15,880」
当四半期の損益計算書に為替差損が計上されている。これが中国仕入コスト上昇によるものかどうかは本文で明示されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「中国メーカーとの取引は、主として米ドル建で行っておりますが、今後、為替相場がさらに円安となった場合、製品仕入コストの上昇を招く可能性があります。」
米ドル建ての中国メーカー取引に伴う円安リスクを明示している。