Baby Plazaの価格設定見直しと値引き抑制による粗利率改善
FY2018-Q1に初出。28回の記載のうち13回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載は2026-08-05。
キムラタンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。36社中5社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに3社。
- 2026-08-05悪化決算
「積極的な在庫処分を進めた結果、在庫水準は着実に低下しましたが、売上総利益率の低下が影響し、セグメント損失の改善は小幅にとどまりました。」
在庫水準は低下したが、積極的な在庫処分に伴う売上総利益率の低下が続き、アパレル事業の収益改善を抑制している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「アパレル事業のセグメント利益につきましては、減収に加え、円安による原価率の悪化、在庫商品の販売強化による粗利益率の低下により１億23百万円の損失（前年同期は97百万円の損失）となり、赤字幅が拡大する結果となりました。」
円安による原価率悪化と在庫商品の販売強化による粗利益率低下により、アパレル事業のセグメント損失は97百万円から1億23百万円へ拡大した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「セグメント利益につきましては、減収に加え在庫商品の販売強化による粗利益率の低下により57百万円の損失（前年同期は52百万円の損失）となり、赤字幅が拡大する結果となりました。」
在庫商品の販売強化により粗利益率が低下し、アパレル事業のセグメント損失は前年同期の52百万円から57百万円へ拡大した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「セグメント利益につきましては、店舗閉鎖に伴う経費減やその他の固定費の削減に努めた結果、販管費は23百万円減少したものの、継続する円安傾向と在庫商品の積極販売により売上総利益率が前期比7.2ポイント減となったことから97百万円の損失（前年同期は86百万円の損失）となりました。」
固定費削減や在庫販売を進めた一方、円安と在庫商品の積極販売によりアパレル事業の売上総利益率は7.2ポイント低下し、セグメント損失は86百万円から97百万円へ拡大した。 - FY2024前進有価証券報告書
「売上総利益率は、アパレル事業において在庫処分が一巡し値引き販売の正常化したことにより前年同期に対し11.3ポイント改善の42.7％となりました。」
在庫処分の一巡と値引き販売の正常化により、全社の売上総利益率は前年同期比11.3ポイント改善し42.7％となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「売上総利益率は、前年同期に対し12.6ポイント改善し45.2％となりました。これはアパレル事業における在庫処分が一巡し値引き販売が正常化したことが主要因であります。」
在庫処分の一巡と値引き販売の正常化により、売上総利益率が前年同期比12.6ポイント改善して45.2％となった。 - FY2023悪化有価証券報告書
「売上総利益率は、アパレル事業において、円安の進行よるコスト増に加え、持越し在庫の完全消化を優先課題として、閉店セールでの値引率を大幅に深め徹底消化を図った結果、前年同期に対し11.0ポイント減の31.4％となり」
円安によるコスト増と閉店セールでの大幅値引きにより、アパレル事業の粗利益率は前年同期比11.0ポイント低下し31.4％となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「売上総利益率は、アパレル事業において、円安の進行よるコスト増に加え、持越し在庫の完全消化を優先課題として、閉店セールでの値引率を大幅に深め徹底消化を図った結果、前年同期に対し16.8ポイント減の30.8％となり」
円安によるコスト増と閉店セールでの大幅値引きにより、アパレル事業の粗利益率は前年同期比16.8ポイント低下して30.8％となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「売上総利益率は、アパレル事業において、円安の進行よるコスト増に加え、持越し在庫の完全消化を優先課題として、閉店セールでの値引率を大幅に深め徹底消化を図った結果、前年同期に対し13.9ポイント減の33.3％となり」
円安によるコスト増と閉店セールでの大幅値引きにより、アパレル事業の売上総利益率は前年同期比13.9ポイント低下して33.3％となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「売上総利益率は、アパレル事業においては、円安の進行よるコスト増と在庫の徹底消化のための閉店セールによる値引き販売の増加により6.3ポイント悪化し、全社の売上総利益率は5.7ポイント減の43.1％となったものの、売上総利益額は増収により前年同期比6.9％増の４億74百万円となりました。」
円安によるコスト増と閉店セールでの値引き販売増により、アパレル事業の粗利益率は前年同期比6.3ポイント悪化し、全社粗利益率も43.1％へ低下した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「売上総利益率は、アパレル事業においては、製造原価の低減と格下げ率の抑制による売上総利益率の改善に取り組みましたが、円安による原価上昇と販売不調による格下げ販売の増加により改善につなげることはできず、アパレル事業では前年同期に対し4.0ポイントの悪化、全体では3.7ポイントの悪化となりました。」
原価低減や格下げ率抑制に取り組んだものの、円安と販売不調による格下げ販売増加により、粗利益率はアパレル事業で前年同期比4.0ポイント悪化した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「売上総利益率は、アパレル事業においては、製造原価の低減に取り組みましたが、格下げ率の大幅な低減には至らず、当社アパレル事業では前年同期に対し1.7ポイントの改善にとどまりました。」
製造原価低減に取り組んだものの、格下げ率の大幅な低減には至らず、粗利益率の改善は前年同期比1.7ポイントにとどまった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「売上総利益率は、アパレル事業においては、製造原価の低減と格下げ率の低減に取り組んだ結果、当社アパレル事業では前年同期に対し5.1ポイントの改善となり、卸販売を加えた連結ベースでは1.6ポイントの改善となりました。」
製造原価と格下げ率の低減により、アパレル事業の粗利益率が前年同期比5.1ポイント、連結ベースで1.6ポイント改善した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「売上総利益率も0.7ポイント落とし48.8％（前年同期は49.5％）となりましたが、アパレル事業においては、製造原価の低減と格下げ率の低減に取り組んだ結果、グループ全体では前年同期に対し3.3ポイントの改善、当社単体では10.0ポイントの改善となりました。」
全体の粗利益率は低下したものの、アパレル事業では製造原価低減と格下げ率低減により、グループ全体で3.3ポイント、当社単体で10.0ポイントの改善を記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「売上総利益率は、アパレル事業におきましては、コロナ禍において春物商品の消化を促進するために値引き販売を拡大させた影響が大きく、累計では前年同期と比べ0.5ポイント増の48.1％と微増に留まりましたが、秋物以降の原価低減の効果により下期においては2.6ポイント増と利益率の改善を果たすことができました。」
値引き販売の影響で通期のアパレル事業粗利益率は0.5ポイント改善にとどまったが、秋物以降の原価低減により下期は2.6ポイント改善した。 - FY2021-Q3累計低下と四半期改善の併存有価証券報告書
「売上総利益率は、アパレル事業におきましては、原価低減の効果により、当第３四半期会計期間の売上総利益率は改善したものの、累計期間では、主にコロナ禍で春物商品の消化促進のために行った値引き販売拡大による影響が大きく、前年同期と比べ1.3ポイント減の48.7％となりました。」
原価低減により第3四半期会計期間の粗利率は改善したが、累計では春物の値引き販売拡大により前年同期比1.3ポイント低下し48.7％となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「売上総利益率につきまして、アパレル事業におきましては、コロナ禍において春物商品の消化を推進するために、値引き販売を拡大したことにより、前年同期と比べ2.2ポイント減の46.7％となりました。」
春物商品の消化のため値引き販売を拡大し、アパレル事業の売上総利益率は前年同期比2.2ポイント低下して46.7％となった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「売上総利益率は、店舗での客数が大きく減少する状況下で春物商品の消化を推進するために、値引き幅を拡大したことにより、前年同期と比べ1.3ポイント減の49.5％となり」
客数減少下で春物消化のため値引き幅を拡大し、売上総利益率は前年同期比1.3ポイント低下して49.5％となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「既存アパレル事業においては、製造原価率の低減と持越し在庫削減による改善が見られ、売上総利益率は前年同期に対し2.2ポイントの改善となりました。」
製造原価率の低減と持越し在庫削減により、既存アパレル事業の売上総利益率が前年同期比2.2ポイント改善した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「加えて、プロパー販売の強化にも取り組み、値下げ率の抑制による粗利率の向上を実現させてまいります。」
値下げ率の抑制による粗利率向上策に加え、プロパー販売の強化を継続している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「売上総利益率は、製造原価率改善に努めたものの、持越し在庫販売強化や秋冬物消化に向けた値引き販売による低下要因があり、前期に対し0.7ポイント減の48.7%と利益率改善には至らず」
価格設定・原価管理の見直しを進めたが、持越し在庫や秋冬物の値引き販売が影響し、売上総利益率は0.7ポイント低下して48.7％となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「その一方で、最大業態であるBaby Plazaでは売上の拡大よりむしろ粗利率改善を軸とした収益性の回復に努めてまいりました。」
Baby Plazaについて、売上拡大より粗利率改善を優先して収益性を回復する方針を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「その一方で、最大業態であるBaby Plazaでは売上の拡大よりむしろ粗利率改善を軸とした収益性の回復に努めてまいりました。」
Baby Plazaでは売上拡大より粗利率改善を重視して収益性を回復する方針を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「その一方で、最大業態であるBaby Plazaでは売上の拡大よりむしろ粗利率改善を軸とした収益性の回復に努めてまいりました。」
Baby Plazaでは売上拡大より粗利率改善を重視し、収益性を回復する施策を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「Baby Plazaでは主力商品の価格設定の見直しと雑貨アイテムの一層の充実により売上増を狙うとともに、値引き販売を抑制し粗利率の維持・改善による収益力の改善に努めました。」
主力商品の価格設定見直し、雑貨拡充、値引き抑制による粗利率・収益力改善策を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「Baby Plazaでは主力商品の価格設定の見直しと雑貨アイテムの一層の充実により売上増を狙うともに、値引き販売を抑制し粗利率の維持・改善による収益力の改善に努めました。」
主力商品の価格設定見直し、雑貨拡充、値引き抑制による粗利率・収益力改善策を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「Baby Plazaでは、主力商品の価格設定の見直しと雑貨アイテムの一層の充実により売上増を狙うともに、値引き販売を抑制し粗利率の維持・改善による収益力の改善を図ってまいりました。」
主力商品の価格設定見直し、雑貨拡充、値引き抑制による粗利率・収益力改善策を継続している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「Baby Plazaでは主力商品の価格設定の見直しと雑貨アイテムの一層の充実により売上増を狙うともに、値引き販売を抑制し粗利率の維持・改善による収益力の改善を図ってまいりました。」
Baby Plazaの売上・収益力改善策として、主力商品の価格設定見直し、雑貨拡充、値引き抑制を具体的に示した。