新業態の低コスト出店による店舗収益構造改革
FY2018-Q3に初出。9回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2023。
キムラタンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに1社。
- FY2023後退有価証券報告書
「今後は規模を追求するのではなく、独自価値の創造、ブランド力の回復と向上に努め、コンパクトながら利益体質の事業へと変貌を遂げてまいります。」
低コスト・好立地への出店拡大による店舗収益構造改革から、規模を追求しないコンパクトな事業への転換へ方針が弱まった。 - FY2021前進有価証券報告書
「既存のBaby Plaza、BOBSONショップに加えて、新たに百貨店販路向けたn.o.u.sショップを開発し、当期においては、17店舗（Baby Plaza５店舗、BOBSONショップ１店舗、n.o.u.sショップ11店舗）の新規出店を実施し、当期末の店舗数は223店舗となりました。」
従来の低コスト・好立地出店に加えて百貨店販路向けn.o.u.sショップを開発し、同業態11店舗を含む17店舗を新規出店した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「一方で、店舗運営の効率・収益性の向上を図るべく集客の見込める好立地への出店を推進し、当第３四半期において、13店舗（Baby Plaza３店舗、BOBSONショップ１店舗、n.o.u.sショップ９店舗）の新規出店を実施し、当四半期末の店舗数は226店舗となりました。」
好立地への出店による収益構造改革について、n.o.u.sショップ9店舗を含む13店舗を新規出店した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「一方で、店舗運営の効率・収益性の向上を図るべく集客の見込める好立地への出店を推進し、当第２四半期において、10店舗（Baby Plaza２店舗、BOBSONショップ１店舗、n.o.u.sショップ７店舗）の新規出店を実施し、当第２四半期末の店舗数は223店舗となりました。」
好立地への出店による店舗収益構造改革について、Baby Plaza2店舗、BOBSONショップ1店舗、n.o.u.sショップ7店舗の計10店舗を出店した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「2018年度において10店舗の新条件設定のテナント出店を計画し、そのうち７店舗の新規出店を実施いたしました。」
新条件設定による高収益業態のテナント出店について、2018年度10店舗計画のうち7店舗を実施し、前回の累計5店舗から進展した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「「新たな利益の付加」については、高収益業態による新たな利益の創出を目指し、当第２四半期連結累計期間において、新条件設定によるテナント５店舗を出店いたしました。」
高収益業態の開発策として、新条件設定によるテナントを第2四半期累計で5店舗出店した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「「新たな利益の付加」においては、新条件設定によるテナント出店による高収益業態の開発による新たな利益の創出を目指し、当四半期において２店舗の新規出店を実施いたしました。」
低コスト・新条件でのテナント出店による高収益業態の開発について、当四半期に2店舗を実際に出店した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「出店戦略を転換し中堅ショッピングセンターへの低コストでの出店を推進してまいります。2018年度から2019年度において10店舗から20店舗の出店を計画しており、新たな収益獲得により全体としての利益改善につなげてまいります。」
低コスト出店による店舗収益構造改革を、2018年度から2019年度に10～20店舗を出店する計画として具体化している。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「出店戦略を転換し新業態として中堅ショッピングセンターへの低コスト出店を推進し、全体としての店舗あたりの利益改善を図ってまいります。」
店舗収益構造改革の手段として、従来の出店戦略を転換し、中堅ショッピングセンターへの低コスト出店を新業態として推進する方針を初めて明示した。