EC展開の強化によるBtoC事業への進出
FY2018-Q1に初出。14回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに47社。
- FY2025前進有価証券報告書
「ファッションD2C事業は、一部ブランドの撤退を実施したものの、新たなTV販売の推進などにより、増収増益となりました。」
D2C事業で一部ブランドの撤退を行いながら、新たなTV販売を推進し、増収増益となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「D2C事業は、ブランドの取捨選択をするとともにポップアップストア出店、WEB広告の見直しなどを行い売上・営業利益は微増」
D2C事業でブランドの取捨選択、ポップアップストア出店、WEB広告の見直しを行い、売上・営業利益が微増したと記載されている。 - FY2024-Q3D2Cマーケティング投資継続により増収減益有価証券報告書
「ファッションD2C事業はWEB広告投下、リブランド等のマーケティング施策への投資の影響があり増収減益となりました。」
D2C事業でWEB広告投下やリブランド等のマーケティング施策への投資を継続し、増収となった一方で減益となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「D２C事業はポップアップストア出店、WEB広告投下等のマーケティング施策への先行投資の影響があり増収減益となりました。」
D2C事業について、ポップアップストア出店やWEB広告投下という具体的なマーケティング施策を実施し、増収となった一方、先行投資により減益となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「また製品企画部門におけるOEM受注が堅調に推移するとともに新たに立ち上げた各D2Cブランドが売上貢献を開始した結果、前年同期に対し増収となりました。」
D2Cについて、新たに立ち上げた各ブランドが売上貢献を開始したという具体的な進展が記載されている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「ファッション事業は、行動制限緩和による消費行動の回復が見られましたが、気温低下の遅れから重衣料の動き出しが後ろ倒しとなったこともあり、第３四半期はミセス卸売事業が僅かに減収となったものの、製品企画部門におけるOEM受注が堅調に推移するとともに和洋兼用のアウターを中心とした新規ブランド『YOUTOWA』をはじめ、D2Cブランドが順次ローンチされ売上貢献を開始し、累計期間においては増収を維持しております。」
D2C施策について、『YOUTOWA』を含むD2Cブランドが順次ローンチされ、売上への貢献を開始したという具体的な進展が記載されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「D2C事業におきましては、引き続きマテリアル事業との連携を図り、価値連鎖を推進してまいります。」
D2C事業を継続し、マテリアル事業との連携による価値連鎖を推進する方針が再確認されている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当社は事業間での価値連鎖の推進、D2C事業ならびにDXへの投資を進めるとともに継続的に固定費の逓減を図り、成長のための基盤づくりを行っております。」
ECによるBtoB・BtoC展開から、D2C事業への投資を進める段階が記載されている。報告セグメント上も、D2C事業強化を目的に製品企画部門をファッション事業へ移管している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループでは早期の業績回復と将来に向けた再成長を実現していくため、不採算事業の撤退、EC事業の立ち上げや新規商品の開発と展開」
EC事業の立ち上げが、業績回復・再成長に向けた実施済みの取り組みとして記載されている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「アパレル販売部においてBtoB及びBtoC向けのEC展開を始め」
EC施策について、BtoB・BtoC向けの展開を実際に開始したと記載されている。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「具体的には、ＥＣ事業の立上げによるＢｔｏCビジネスの構築・強化」
過去にBtoB向けEC構築へ置き換えられ、その後明示がなくなっていたEC施策について、今回はEC事業を立ち上げてBtoCビジネスを構築・強化する方向へ再構成されている。 - FY2019削除有価証券報告書当期の経営戦略・対処すべき課題では、EC事業への参入やECシステム活用について明示的な記載がない。
- FY2018再定義有価証券報告書
「EC活用によるBtoBビジネスの構築 当社グループはRIZAPグループ株式会社のECシステム基盤を活用して、新たにECによるBtoBビジネスを構築することで、効率的かつ収益性の高い事業創造を図る。」
前回のBtoC領域へのEC参入という記述から、RIZAPグループのEC基盤を利用したBtoBビジネス構築へと方向が変更されている。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「当社グループがEC事業に参入することでBtoCビジネスの領域に進出するために、RIZAPグループ株式会社は、新規ECサイト及びweb販売システムの構築に協力するとともに、SEO・SEM（注）等のwebマーケティングやソーシャルメディアと連動させた様々なプロモーション企画を展開し、当社グループが構築するECサイトの認知度を高める。」
新規ECサイトおよびWeb販売システムを構築し、SEO・SEM、ソーシャルメディア連動のプロモーションによりEC事業へ参入する計画である。