保有株式・年金資産の株価変動
FY2016に初出。33回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-07-31。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。22社中12社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに5社。
- FY2026その他有価証券評価差額金が減少有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 2,876 2,771」
その他有価証券評価差額金は前年度末の2,876百万円から2,771百万円へ減少し、保有株式等の時価変動が純資産に現れた。 - 2026-04-30その他決算説明資料
「その他有価証券評価差額金 2,876 2,771 △ 104」
その他有価証券評価差額金は2,876百万円から2,771百万円へ減少した。 - FY2026-H1その他有価証券評価差額金が増加有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 2,876 3,189」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の2,876百万円から当中間連結会計期間末には3,189百万円へ増加し、保有株式等の時価変動が純資産に現れた。 - FY2025再掲有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 4,134 2,876」
その他有価証券評価差額金は前年度末の4,134百万円から2,876百万円へ減少し、保有株式の時価変動が純資産に継続して現れている。 - FY2025-H1その他有価証券評価差額金が減少有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 4,134 3,850」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の4,134百万円から当中間連結会計期間末には3,850百万円へ284百万円減少した。保有株式等の時価変動が純資産に現れている。 - FY2024-Q3その他有価証券評価差額金が減少有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 4,124 3,355」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の4,124百万円から当第3四半期末には3,355百万円へ減少した。前四半期までの減少傾向が続き、保有株式等の時価変動が純資産に現れている。 - FY2024-Q2その他有価証券評価差額金が減少有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 4,124 3,995」
その他有価証券評価差額金は、前連結会計年度末の4,124百万円から当第2四半期末には3,995百万円へ減少した。前四半期までの増加から反転し、保有株式等の時価変動による評価額減少が純資産に現れている。 - FY2024-Q1その他有価証券評価差額金が増加有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 4,124 4,222」
その他有価証券評価差額金は、前連結会計年度末の4,124百万円から当第1四半期末には4,222百万円へ増加した。保有株式等の時価変動が純資産に現れている。 - FY2023その他有価証券評価差額金が増加有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 3,642 4,124」
その他有価証券評価差額金は前年度末の3,642百万円から4,124百万円へ増加し、保有株式の時価変動が純資産に現れている。 - FY2023-Q3その他有価証券評価差額金が増加有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 3,642 3,701」
その他有価証券評価差額金は、前連結会計年度末の3,642百万円から当第3四半期末には3,701百万円へ増加した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
保有株式・年金資産の株価変動リスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
保有株式・年金資産の株価変動を含む主要なリスクについて、重要な変更はないと記載された。 - FY2022-Q2保有株式の評価額が増加有価証券報告書
「固定資産が176億７千４百万円と前年度末の1.5％にあたる２億５千９百万円の増加となっておりますが、これは、主に保有する株式の市場価格が上昇したことに伴うその他有価証券の評価額の増加によるものであります。」
前四半期に続き、保有株式の市場価格上昇に伴うその他有価証券の評価額増加が財政状態に現れた。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「固定資産は、前年度末の1.5％にあたる２億５千９百万円減少の171億５千５百万円となっておりますが、これは、主に保有する株式の市場価格が下落したことに伴うその他有価証券の評価額の減少によるものであります。」
前四半期までの株式市場価格上昇による評価額増加から転じ、保有株式の市場価格下落による評価額減少が実績に現れている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「固定資産は164億９千５百万円と前年度末の10.9％にあたる16億１千８百万円の増加となっておりますが、これは、主に保有株式の市場価格の上昇に伴う投資有価証券の増加によるものであります。」
前四半期に続き、保有株式の市場価格上昇に伴う投資有価証券の評価額増加が財政状態に現れている。 - FY2021-Q1評価額が増加有価証券報告書
「固定資産は、前年度末の1.6％にあたる２億３千４百万円増加の151億１千１百万円となっておりますが、これは、主に有形固定資産及び無形固定資産の取得と保有する株式の市場価格が上昇したことに伴うその他有価証券の評価額の増加によるものであります。」
前年度末までの株式市場価格下落による評価額減少から転じ、保有株式の市場価格上昇に伴う評価額増加が財政状態に現れた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
保有株式・年金資産の株価変動を含む事業等のリスクについて、重要な変更はないと記載されている。政策保有株式の売却については別途記載されている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「固定資産が168億４千３百万円と前年度末の2.7％にあたる４億６千８百万円の減少となっておりますが、これは、有形固定資産を取得した一方で、主に保有する株式の市場価格が下落したことに伴うその他有価証券の評価額の減少と、政策保有株式を一部売却したことにより、投資有価証券が減少したためであります。」
保有株式の市場価格下落に伴う評価額減少が、固定資産の4億6,800万円減少として実績に現れた。併せて政策保有株式の一部売却も行われた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「固定資産が170億５千６百万円と前年度末の1.5％にあたる２億５千６百万円の減少となっておりますが、これは、主に保有する株式の市場価格が下落したことに伴うその他有価証券の評価額の減少によるものであります。」
保有株式の市場価格下落に伴うその他有価証券評価額の減少が、固定資産の２億５千６百万円減少の主因として実績に現れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「固定資産が173億１千２百万円と前年度末の5.8％にあたる10億５千７百万円の減少となっておりますが、これは、主に有形固定資産や無形固定資産の減価償却及び処分、保有する株式の市場価格が下落したことに伴うその他有価証券の評価額の減少によるものであります。」
保有株式の市場価格下落に伴うその他有価証券評価額の減少が、固定資産の10億5,700万円減少の要因として実績に現れている。投資有価証券評価損71百万円も計上されている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「固定資産は168億３千４百万円と前年度末の8.4％にあたる15億３千５百万円の減少となっておりますが、これは、主に有形固定資産の一部処分や、保有する株式の市場価格が低下したことに伴うその他有価証券の評価額の減少によるものであります。」
前四半期の評価額増加から転じ、保有株式の市場価格低下に伴うその他有価証券評価額の減少が実績に現れている。 - FY2019-Q2評価額が増加有価証券報告書
「固定資産が188億９千６百万円と前年度末の2.9％にあたる５億２千６百万円の増加となっておりますが、これは、有形固定資産を一部処分した一方、主に保有する株式の市場価格が上昇したことに伴うその他有価証券の評価額の増加と、持分法による投資利益により、投資有価証券が増加したためであります。」
前四半期の株式市場価格下落による評価額減少から転じ、保有株式の市場価格上昇に伴う評価額増加が財政状態に現れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「固定資産が179億２百万円と前年度末の2.5％にあたる４億６千７百万円の減少となっておりますが、これは、主に保有する株式の市場価格が下落したことに伴うその他有価証券の評価額の減少によるものと、有形固定資産を処分したことによるものであります。」
保有株式の市場価格下落に伴うその他有価証券の評価額減少が、固定資産の４億６千７百万円減少の主因として実績に現れている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「固定資産は、主に期末時価評価や持分法による投資利益により投資有価証券が増加したこと、また設備関連の固定資産を取得したことにより、前連結会計年度末比32億１千５百万円増加の198億８千５百万円となりました。」
投資有価証券の期末時価評価等による増加が続き、保有株式の時価変動が財政状態に現れている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「固定資産は、主に期末時価評価や持分法による投資利益により投資有価証券が増加したこと、また設備関連の固定資産を取得したことにより、前連結会計年度末比16億５千２百万円増加の183億２千３百万円となりました。」
投資有価証券の期末時価評価等による増加が続き、保有株式の時価変動が財政状態に現れている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「固定資産は、主に期末時価評価による投資有価証券の増加により、前連結会計年度末比６億２千万円増加の172億９千１百万円となりました。」
投資有価証券は期末時価評価により増加し、保有株式の時価変動が引き続き財政状態に現れている。 - FY2017評価額が増加有価証券報告書
「固定資産は、主に保有する株式等の期末時価評価による投資有価証券の増加により、前連結会計年度末比17億８千５百万円増加の166億７千万円となりました。」
保有株式の期末時価評価により投資有価証券が増加した。株価変動の影響は継続しているが、当期は評価額の増加として現れている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「固定資産は、主に期末時価評価による投資有価証券の増加により、前連結会計年度末比12億３千９百万円増加の161億２千４百万円となりました。」
投資有価証券は期末時価評価により増加しており、株価・時価評価の影響が引き続き現れている。 - FY2017-Q2評価影響が反転有価証券報告書
「固定資産は、主に期末時価評価により投資有価証券が増加したものの、減価償却により設備関連が減少したため、前連結会計年度末比２百万円減少の148億８千２百万円となりました。」
前回までの投資有価証券の評価減とは異なり、当四半期は期末時価評価により投資有価証券が増加したと記載されている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「固定資産は、主に期末時価評価による投資有価証券の減少により、前連結会計年度末比９億１千６百万円減少の139億６千８百万円となりました。」
投資有価証券の期末時価評価による減少が当四半期にも発生している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、取引先を中心に株式を保有しており、保有株式の見直し、整理等、リスク軽減を図っておりますが、株価が下落した場合、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。固定資産は、主に保有する株式等の期末時価評価による投資有価証券の減少により、前連結会計年度末比15億４千９百万円減少の148億８千４百万円となりました。」
保有株式の時価評価による投資有価証券の減少が当期に発生している。