為替レート変動リスク
FY2016に初出。34回の記載のうち25回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-05。
稲畑産業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。119社中68社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに23社。
- 2026-08-05顕在化決算
「なお、当第１四半期連結累計期間における期中平均対米ドル為替レートは、159.57円でした（前第１四半期連結累計期間は144.59円）。」
円安が進み、当第1四半期には為替差損87百万円が計上された。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における為替差損は9百万円となり、為替換算調整勘定は40,460百万円となりました。」
為替変動の影響が、当年度の為替差損9百万円および為替換算調整勘定404億60百万円として実際に現れた。 - 2026-05-11対処決算
「為替差損 811 9」
為替差損は前期の811百万円から9百万円へ縮小した。 - FY2026-H1中間為替差損の縮小有価証券報告書
「為替差損 525 168」
為替変動の影響は、前年中間期の525百万円の為替差損から当中間連結会計期間の168百万円へ縮小した。期中平均対米ドル為替レートは前年の152.78円から146.02円となった。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 525」
当中間連結会計期間には為替差損525百万円が計上された。期中平均対米ドル為替レートは152.78円で、前年中間期の141.06円から円安となった。 - FY2024年度為替差損の縮小有価証券報告書
「当連結会計年度における為替差損は204百万円となり、為替換算調整勘定は28,541百万円となりました。」
為替変動の影響は年度ベースで為替差損204百万円となり、前年度の703百万円から縮小した。一方、為替換算調整勘定は28,541百万円となった。 - FY2024-Q3為替差損の継続有価証券報告書
「為替差損 750 277」
前年同期の為替差損750百万円に対し、当第3四半期連結累計期間は277百万円となった。前四半期に記載された為替差益から、累計期間では為替差損となっている。 - FY2024-Q2為替差益の継続有価証券報告書
「為替差益 － 39」
前年同期の為替差損219百万円に対し、当第2四半期連結累計期間は為替差益39百万円となり、為替差益への転換が継続して記載された。 - FY2024-Q1為替差益への転換有価証券報告書
「為替差益 － 74」
前年同期の為替差損41百万円に対し、当第1四半期連結累計期間は為替差益74百万円となった。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における為替差損は703百万円となり、為替換算調整勘定は17,187百万円となりました。」
為替変動の影響が、703百万円の為替差損および17,187百万円の為替換算調整勘定として当年度に現れた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 50 750」
為替変動の影響が、当第３四半期連結累計期間の750百万円の為替差損として実際に現れた。前年同期の50百万円から増加した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 98 219」
為替変動の影響が、当第2四半期連結累計期間の為替差損219百万円として実際に現れた。前年同期の98百万円から増加した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 41」
為替変動の影響が、当第1四半期連結累計期間の為替差損41百万円として実際に現れた。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 92 50」
為替変動の影響が、当第3四半期連結累計期間の為替差損50百万円として実際に現れた。前年同期の92百万円からは減少した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 144 98」
為替変動の影響が、当第２四半期連結累計期間の98百万円の為替差損として実際に現れた。前年同期の144百万円からは減少した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 64 55」
為替変動の影響が、当第1四半期連結累計期間の為替差損55百万円として実際に現れた。前年同期の64百万円からは減少した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における為替差損は１億円となり、為替換算調整勘定は45億円となりました。」
為替変動の影響が、当年度の為替差損1億円および為替換算調整勘定45億円として実際に現れた。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 87 92」
為替変動の影響が、当第3四半期連結累計期間の92百万円の為替差損として実際に現れた。前年同期の87百万円から増加した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 123 144」
為替変動の影響が、当第2四半期連結累計期間の為替差損144百万円として実際に現れた。前年同期の123百万円から増加した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 116 64」
為替変動の影響が、当第1四半期連結累計期間の為替差損64百万円として実際に現れた。前年同期の116百万円からは減少した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における為替差損は２億円となり、為替換算調整勘定は14億円となりました。影響額の大きい通貨は米ドルと人民元でした。」
為替変動の影響が、2億円の為替差損および14億円の為替換算調整勘定として当年度に現れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 350 87」
為替変動の影響が、当第3四半期連結累計期間の87百万円の為替差損として実際に現れた。前年同期の350百万円からは減少した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 308 123」
為替変動の影響が、当第2四半期連結累計期間の123百万円の為替差損として実際に現れた。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 191 116」
為替変動の影響が、当第1四半期連結累計期間の116百万円の為替差損として実際に現れた。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 332」
為替変動の影響が、当連結会計年度の332百万円の為替差損として実際に現れた。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 350」
為替変動の影響が、当第3四半期連結累計期間における350百万円の為替差損として実際に現れた。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 － 308」
為替変動の影響が、当第2四半期連結累計期間における308百万円の為替差損として実際に現れた。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
為替レート変動リスクについて、新たな発生または重要な変更がないと記載された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
為替レート変動リスクについて、重要な変更がないと記載された。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「経常利益は受取配当金の減少及び為替差損の計上等により13,672百万円（同11.5％増）となりました。」
為替変動の影響が為替差損の計上として当連結会計年度の経常利益分析に現れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「化学品事業は、スペシャルティケミカル関連、パフォーマンスケミカル関連共に堅調でしたが、円高の影響により全体として売上が減少しました。」
為替変動リスクについて、円高の影響が化学品事業全体の売上減少として実際に現れたと記載された。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「合成樹脂事業は、注力分野である自動車関連の販売が伸長しましたが、全体としては円高や原油安に伴う販売単価の下落の影響により売上が減少しました。」
為替変動リスクについて、円高が販売単価下落と売上減少として当四半期累計期間に実際に現れたと記載された。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における世界経済は、中国を始めとするアジア新興国の景気減速や６月の英国のＥＵ離脱問題に伴う為替相場の大幅な変動があり、不安定な状況が続きました。」
従来リスクとして記載していた為替変動が、英国のEU離脱問題等に伴う大幅な変動として当四半期に実際に発生したと記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、海外の事業展開における製品、原材料の生産と販売活動及び貿易活動における外貨建取引等に伴う為替レート変動の影響を受ける可能性があります。」
外貨建取引に加え、現地通貨項目の円換算による影響もリスクとして記載している。