新規事業の開拓
FY2016に初出。16回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに93社。
- FY2026前進有価証券報告書
「前期に連結子会社化した株式会社三幸商会が通期で業績に寄与したことに加え、海外向けプラント機器事業や資源・計測機関連事業などが好調に推移した結果、売上高、営業利益共に前年同期比で大幅な増収増益となりました。」
三幸商会の通期寄与に加え、海外向けプラント機器、資源・計測機関連事業の好調が全社の増収増益に寄与した。新規事業・買収を通じた事業領域拡大の成果が通期業績に現れた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「昨年度にグループ入りした株式会社三幸商会及び株式会社ウエルストンの業績が寄与したことに加え、海外向けプラント機器事業、資源・計測機関連事業などが好調であったことにより増収増益となりました。」
新規事業開拓・買収の成果について、前年度にグループ入りした三幸商会とウエルストンの業績が当中間期の増収増益に寄与したと具体的に開示した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「また、当グループはサステナブルな社会の実現に向けて、以下の３つの分野における成長ドライバーに注力し、事業の本格化および収益化に取り組んでおります。今後、これらの分野において、新たな事業ドメインの構築を目指してまいります。 ①風力発電などの再生可能エネルギー ②バイオプロダクツ ③自動運転などの産業向けDX・IoT」
従来の5分野から、風力発電などの再生可能エネルギー、バイオプロダクツ、産業向けDX・IoTの3分野へ成長ドライバーの重点対象を整理し、各分野の本格化・収益化を目指す方向へ計画を組み替えている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「同社が当グループに加わることで、互いが保有する国内外のネットワークを活用し、また技術的な知識と経験を有する人材や、長年に亘り培った優良な取引先など、様々な経営資源を共有し、取扱い商材及び商圏の拡大に加えて、新たな商流の構築やシナジーの創出を図ってまいります。」
株式会社三幸商会の全株式取得を2024年10月1日に完了し、取得原価37億円を計上した。国内外ネットワーク、人材、取引先を活用した商材・商圏拡大、新たな商流構築、シナジー創出を具体化した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「計画で掲げた目標の達成に向け、事業ポートフォリオの最適化を加速させ、新規事業分野へリソースを配置し、また株主価値に資する資本政策の実行を着実に進めております。」
中期経営計画3年目において、新規事業分野へのリソース配置を含む新規事業開拓の方針を再確認している。対象分野、投資額、達成状況などの新たな具体的マイルストーンは示していない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「計画で掲げた目標の達成に向け、事業ポートフォリオの最適化を加速させ、新規事業分野へリソースを配置し、また株主価値に資する資本政策の実行を着実に進めております。」
中期経営計画3年目において、新規事業分野へのリソース配置を継続している。対象分野、投資額、達成状況などの新たな具体的マイルストーンは示していない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「計画で掲げた戦略の達成に向け、事業ポートフォリオの最適化を加速させ、新規事業分野へリソースを注力し」
中期経営計画の3年目において、新規事業分野へのリソース注力を含む新規事業開拓の方針を再確認している。対象分野、投資額、達成状況などの新たな具体的マイルストーンは示していない。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「また、当グループはサステナブルな社会実現に向けた5つの分野での成長ドライバーに注力し、4つの事業セグメントに横断的な下記分野におけるプロジェクトを組成し、新たな事業ドメインの構築を目指します。投資枠50億円はこれら5つの分野に優先的に投資いたします。」
新規事業開拓の対象を、再生可能エネルギー、水素・電池、環境衛生、バイオプロダクツ、産業向けDX・IoTの5分野に具体化し、5年間で50億円の投資枠を優先配分する方針を示した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「また、中期経営計画「KBKブレイクスルー2023」において掲げた事業ポートフォリオの最適化を推進すべく、脱炭素化社会実現に向けた取組を進めるともに、社会インフラの安全に寄与する事業の承継など、新たな事業領域への経営リソースの投入を実施しております。」
新規事業開拓について、脱炭素化社会に向けた取組や社会インフラの安全に寄与する事業の承継を含む、新たな事業領域への経営リソース投入を実施していると記載した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「電子機器事業において半導体関連品が好調に推移し、またヨーロッパ現地法人におけるEVバス向けリチウムイオンバッテリー関連事業が好調に推移したことから売上高は前年同期に比べ６億１百万円増加の42億63百万円となり、セグメント利益は90百万円増加の１億58百万円と増収増益となりました。」
新規事業開拓の具体例として、ヨーロッパ現地法人のEVバス向けリチウムイオンバッテリー関連事業が好調に推移し、電子・制御システム関連部門の増収増益に寄与した。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、複合材料事業も輸出向け副資材などが好調に推移したほか３Ｄプリンターの新規受注もあったことから増収増益となりました。」
新規事業開拓の具体例として、3Dプリンターの新規受注が開示され、産業素材関連部門の増収増益に寄与した。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「二つ目は「新たな価値を生み出すM&Aと事業投資の実行」です。事業ポートフォリオの最適化を行った結果、補完・強化が必要なものに対しては、M&Aや事業投資を実施してテコ入れを図ってまいります。また、それと同時に新しい分野に対する事業投資や人材投資も積極的に行っていく予定です。」
新規事業開拓の手段として、M&A・事業投資に加えて、新分野への投資と人材投資まで対象を広げる方針を示した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当該株式の取得は当グループの成長戦略のベクトルに合致しております。プラント・メンテナンス株式会社の事業内容は当グループとの親和性もあり、同社を当グループの一員にすることによって、新興国での事業拡大に弾みをつけ、当グループの競争力及び収益力の強化に資すると判断いたしました。」
プラント・メンテナンス株式会社の全株式取得を通じ、既存事業周辺の拡大と新興国での事業領域開拓を具体化した。取得日は2018年4月1日、取得原価は960百万円である。 - FY2016初出有価証券報告書
「既存事業の基盤を着実に強化するとともに、新規事業開拓を積極的に推し進めており」
新規事業開拓を積極的に進める方針を示しているが、個別の新規事業目標値は示していない。