事業推進基盤の強化
FY2019に初出。14回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-09-30。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。8社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
- 2026-09-30前進その他開示
「SI 事業推進室は、中長期経営計画に基づく事業ポートフォリオ変革の一環として、イノベーション戦略を加速し、高付加価値ビジネスを加速するために新設されました。」
SI事業推進室について、専任プロフェッショナル60名による組織構成、全社横断的アプローチ及びオリジナル商材とシステムインテグレーションを融合した独自ソリューションの提供方針が具体化している。 - FY2026前進有価証券報告書
「その中核を担うシステムインテグレーション事業では高付加価値ビジネスの拡大を目的として、「SI事業推進室」を新設いたしました。各事業部門の強みを掛け合わせ、全社横断的なソリューション提案を行うことで、イノベーション戦略のスケール化と中長期的な収益基盤の確立を図ってまいります。」
事業推進基盤の強化について、全社横断的なソリューション提案を担うSI事業推進室を新設した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループは、新中長期経営計画「ONE RYODEN Growth 2029 | 2034」をスタートさせました。」
事業推進基盤の強化を含むICHIGAN2024の3テーマを、新中長期経営計画「ONE RYODEN Growth 2029 | 2034」に接続し、6つの経営戦略と3つの強みの強化へ再整理している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「来年度が最終年度となる中期経営計画で掲げた代理店・商社の枠を超えた事業創出会社として「成長事業のビジネスモデルの確立」「基幹中核事業の生産性向上」及び「事業推進基盤の強化」への取り組みを加速し」
事業推進基盤の強化を含む中期経営計画の3つの戦略テーマを、最終年度を見据えて引き続き推進している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画において掲げた代理店、商社の枠を超えた事業創出会社として「成長事業のビジネスモデルの確立」「基幹中核事業の生産性向上」及び「事業推進基盤の強化」への取り組みを加速し」
事業推進基盤の強化を含む中期経営計画の3つの戦略テーマを継続し、取り組みを加速すると説明している。新たな組織変更等の具体的マイルストーンは示されていない。 - FY2023前進有価証券報告書
「・人材育成カリキュラムの策定と実行 ・事業推進体制の最適化により戦略機能強化と意思決定スピードの向上を実現 ・業務管理センターを設置し定型業務の集約によるコーポレート機能の強化」
事業推進基盤の強化について、人材育成カリキュラム、事業推進体制の最適化、業務管理センターの設置という具体的な進展を記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループの中期経営計画「ICHIGAN 2024」は中間年度となる３年目を迎え、代理店、商社の枠を超えた事業創出会社として、中期経営計画の戦略テーマである「成長事業のビジネスモデルの確立」「基幹中核事業の生産性向上」及び「事業推進基盤の強化」の取り組みを加速し、新たな価値の創造を目指しています。」
事業推進基盤の強化を、ICHIGAN 2024の3年目における継続的な戦略テーマとして示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「また2021年４月に事業活動の迅速化と更なる業務運営の効率化を図ることを目的として、次のとおり組織変更を実施致しました。①DX途上企業からデジタル企業への進化を図るべくDX戦略推進室を設置 ②管理部門の機能の集約化及び効率化・ガバナンス強化を図るべく支社管理部門を本社（経理部）に設置した業務統括センターに集約 ③顧客に最も近い最前線ラインのマーケティング機能と営業力の向上に注力するため、国内の10支社制を３支社制に再編」
DX戦略推進室の設置、管理部門の本社集約、国内10支社制から3支社制への再編を実施し、事業推進基盤の強化を具体的な組織変更として進めた。 - FY2020再掲有価証券報告書
「「成長事業のビジネスモデル確立と次世代新規ビジネスの創出」、「基幹中核事業の生産性向上」及び「事業推進基盤の強化」に向けた成長投資を行ってまいります。」
ガバナンス、人材、ITなどを含む事業推進基盤の強化を、新中期経営計画の三つの戦略テーマの一つとして引き続き掲げている。 - FY2019初出有価証券報告書
「③ 事業推進基盤の強化 ガバナンス強化、優秀な人材の確保・育成、あるいは付加価値の高い業務への変革を支援するIT戦略の推進など事業活動を円滑に進めていくための事業推進基盤を整備・強化してまいります。」
ガバナンス、人材、IT戦略を横断した事業推進基盤の整備・強化を、今後の施策として明示している。