為替レート変動リスク
FY2016に初出。33回の記載のうち15回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「為替差損21百万円」
為替差損は前年度の176百万円から21百万円へ減少し、為替変動による損失額が縮小した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「為替差損 65 141」
為替差損は前年同期の65百万円から当中間連結会計期間の141百万円へ増加し、為替変動の影響額が拡大した。 - FY2025対処有価証券報告書
「為替差損176百万円」
為替差損は前年度の439百万円から176百万円へ減少し、為替変動の影響額が縮小した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「為替差損 116 65」
当中間連結会計期間の為替差損は65百万円となり、前年同期の116百万円から縮小した。為替変動の影響は残るが、影響額は前年同期比で低下している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 318 278」
第3四半期連結累計期間の為替差損は278百万円となり、前年同期の318百万円から減少した。為替変動の影響は残るが、前年同期比の影響額は縮小している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 134 116」
当第2四半期連結累計期間の為替差損は116百万円となり、前年同期の134百万円から減少した。為替変動の影響は残るが、影響額は前年同期比で縮小している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 11 123」
為替差損は前年同期の11百万円から当第1四半期の123百万円へ増加し、為替変動の影響額が拡大した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「為替差損530百万円」
当連結会計年度の為替差損は530百万円となり、前年度の18百万円から大幅に増加した。リスク欄では急速な円安の進行による財務リスクを事業リスク委員会で検討したと記載している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 46 318」
第3四半期連結累計期間の為替差損は318百万円となり、前年同期の46百万円から増加している。為替変動の影響額が拡大した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 4 134」
当第2四半期連結累計期間の為替差損は134百万円となり、前年同期の4百万円から増加した。為替変動の影響額が前年同期比で拡大している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 52 46」
当第3四半期連結累計期間の為替差損は46百万円となり、前年同期の52百万円から縮小した。為替変動の影響は残るものの、影響額は前年同期比で低下している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 52 4」
当第2四半期連結累計期間の為替差損は4百万円となり、前年同期の52百万円から縮小した。為替変動の影響は残るものの、影響額は前年同期比で低下している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「為替差損15百万円」
為替差損は前年同期の39百万円から15百万円へ減少し、為替変動の影響額が前年同期比で縮小した。 - FY2021対処有価証券報告書
「為替差損32百万円」
為替差損は前年度の111百万円から32百万円へ減少し、為替変動の影響額が縮小した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 82 52」
当第3四半期連結累計期間の為替差損は52百万円となり、前年同期の82百万円から縮小した。為替変動の影響は残るが、影響額は前年同期比で低下している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 63 52」
当第2四半期連結累計期間の為替差損は52百万円となり、前年同期の63百万円から縮小している。為替変動の影響は残るが、前年同期比の影響額は低下した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 14 39」
為替差損は前年同期の14百万円から当四半期の39百万円へ増加し、為替変動の影響が前年同期比で拡大した。 - FY2020対処有価証券報告書
「為替差損111百万円」
為替差損は前期の265百万円から111百万円へ減少した。為替変動の影響は残るものの、損失額は縮小している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 233 82」
当第3四半期連結累計期間の為替差損は82百万円となり、前年同期の233百万円から縮小している。為替変動の影響は残るものの、影響額は前年同期比で低下した。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「為替差損63百万円」
為替差損は発生しているが、前年同期の155百万円から63百万円へ減少しており、前年同期比では影響額が縮小している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「為替差損14百万円」
為替変動の影響は引き続き発生しているが、為替差損は前年同期の48百万円から14百万円へ縮小している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「為替差損265百万円」
当年度も為替差損が発生し、前年度の273百万円からは減少したものの、前四半期累計の233百万円から通期では265百万円となった。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損233百万円」
当第3四半期連結累計期間の為替差損は233百万円となり、前四半期累計の155百万円から損失額が増加している。為替変動の影響が実際に発生し、影響額も拡大した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損155百万円」
当第2四半期連結累計期間に為替差損155百万円を計上しており、為替変動の影響が実際に発生している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損48百万円」
前年同期の為替差益37百万円から転じ、当第1四半期には為替差損48百万円を計上しており、為替変動の影響が実際に発生している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「為替差益」
第3四半期連結累計期間も為替差益42百万円を計上し、前年同期の為替差損から転じた状態が続いている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「為替差益」
第2四半期連結累計期間も為替差益61百万円を計上し、前年同期の為替差損から転じた状態が続いている。 - FY2018-Q1為替差益への転換有価証券報告書
「為替差益」
当第1四半期は為替差益37百万円を計上し、前年度及び前年同期に記載された為替差損から損益方向が変化している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「営業外損益は、２億88百万円の損失となりました。損失の主な要因は、為替差損益が３億75百万円の損失となったこと等によります。」
円安への転換が記載される一方、通期では為替差損375百万円として為替変動の影響が実際に発生している。 - FY2017-Q3為替方向の転換有価証券報告書
「国内経済においては、円安に転じたことにより輸出関連企業を中心に収益の回復が見られましたが、設備投資は依然として様子見姿勢が強い状況にあります。」
前四半期までの円高の影響から、当四半期は円安への転換が記載された。一方、当第3四半期連結累計期間の為替差損は402百万円であり、為替変動の影響自体は継続している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「国内経済においては、海外経済の減速や英国のＥＵ離脱による円高、株安の継続などで輸出関連企業を中心に、収益に影響が出始めた企業が増加し」
円高の継続が事業環境と業績に影響し、当第2四半期連結累計期間には為替差損358百万円を計上した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「前年度後半からの中国経済の減速などに起因した市況の落ち込みや急激な円高により、大きく影響を受けました。」
急激な円高の影響が当四半期の業績に実際に現れ、営業外費用として為替差損286百万円を計上している。事業等のリスク欄では重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、先物為替予約等による通貨ヘッジ取引を行い、米ドル及び円を含む主要通貨間の為替レートの短期的な変動による影響を最小限に止める努力をしておりますが、必ずしもこれを全面的に回避できるものではありません。」
先物為替予約によるヘッジを行っているが、為替変動を完全には回避できないとしている。当年度は為替差損3億76百万円を計上した。