３ヶ年中期経営計画『CI・A（Action）－3』の推進
FY2017-Q1に初出。33回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに5社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは、2028年度を最終年度とする３ヵ年中期経営計画「True Solution 2028」を新たに策定いたしました。前中期経営計画で構築した連携強化による収益基盤を活かし、「強みの掛合せ」による高収益構造の確立を目指してまいります。」
ES・C2025の最終年度から、新たな３ヵ年計画「True Solution 2028」へ移行した。前計画の連携強化を活かし、高収益構造の確立を計画の中心に置いている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、５ヵ年中期経営計画『Electronics Solutions・Company 2025（ES・C2025）』の最終年度として、技術力・企画力を高め、ＳＤＧｓへの取り組みを通じて社会課題の解決に貢献し、持続的な成長を実現する「エレクトロニクスソリューションズ・カンパニー」となることを目指し取り組んでおります。」
ES・C2025が4年目から最終年度に進んだことを明示し、技術力・企画力、SDGs、社会課題解決、持続的成長を引き続き計画の軸としている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、５ヵ年中期経営計画『Electronics Solutions・Company 2025（ES・C2025）』の４年目として、社会課題の解決に貢献するソリューション提案力の強化や部門間連携による提案領域の拡大、持続的な成長の実現に向けた新分野や新商材の発掘を図るとともに、人的資本の拡充などの施策を積極的に展開しております」
ES・C2025が3年目から4年目に進み、ソリューション提案力、部門間連携、新分野・新商材、人的資本の拡充を施策として展開している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、５ヵ年中期経営計画『Electronics Solutions・Company 2025（ES・C2025）』の３年目として、技術力・企画力を高め、グループ内外との連携強化を図り、オリジナルソリューションの提供を通し、高付加価値ビジネスを追求するとともに、社会の変化に即応し、ＳＤＧｓへの取り組みを通じて、社会課題の解決に貢献し持続的な成長を実現する「エレクトロニクスソリューションズ・カンパニー」となることを目指し取り組んでおります。」
ES・C2025の3年目として、技術力・企画力、連携、オリジナルソリューション、高付加価値ビジネス、SDGsを通じた社会課題解決の方針を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、５ヵ年中期経営計画『Electronics Solutions・Company 2025（ES・C2025）』の３年目として、技術力・企画力を高め、グループ内外との連携強化を図り、オリジナルソリューションの提供を通し、高付加価値ビジネスを追求するとともに、社会の変化に即応し、ＳＤＧｓへの取り組みを通じて、社会課題の解決に貢献し持続的な成長を実現する「エレクトロニクスソリューションズ・カンパニー」となることを目指し取り組んでおります。」
ES・C2025の3年目として、技術力・企画力、連携、オリジナルソリューション、高付加価値ビジネス、SDGsを通じた持続的成長の方針を継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、５ヵ年中期経営計画『Electronics Solutions・Company 2025（ES・C2025）』の３年目として、技術力・企画力を高め、グループ内外との連携強化を図り、オリジナルソリューションの提供を通し、高付加価値ビジネスを追求するとともに、社会の変化に即応し、ＳＤＧｓへの取り組みを通じて、社会課題の解決に貢献し持続的な成長を実現する「エレクトロニクスソリューションズ・カンパニー」となることを目指し取り組んでおります。」
ES・C2025が2年目から3年目に進み、従来の技術力・企画力、グループ内外の連携、オリジナルソリューション、高付加価値ビジネス、SDGsを通じた社会課題解決を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「2025年度を最終年度とする中期経営計画『Electronics Solutions・Company 2025（ES・C2025）』では、持続的な成長に向けた収益構造の強化を図り、価値を提供し、社会課題の解決に貢献できる「エレクトロニクスソリューションズ・カンパニー」となることを目指す５年間とします。」
ES・C2025の2年目として、2025年度を最終年度とする計画、収益構造強化、社会課題解決、高付加価値ビジネスの方針を通期でも継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、５ヵ年中期経営計画『Electronics Solutions・Company 2025（ES・C2025）』の２年目として、技術力・企画力を高め、グループ内外との連携強化を図り、オリジナルソリューションの提供を通し、高付加価値ビジネスを追求すると共に、社会の変化に即応し、ＳＤＧｓへの取り組みを通じて、社会課題の解決に貢献し持続的な成長を実現する「エレクトロニクスソリューションズ・カンパニー」となることを目指し取り組んでおります。」
ES・C2025の2年目として、技術力・企画力、グループ内外の連携、オリジナルソリューション、高付加価値ビジネス、SDGsを通じた社会課題解決を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、５ヵ年中期経営計画『Electronics Solutions・Company 2025（ES・C2025）』の２年目として、技術力・企画力を高め、グループ内外との連携強化を図り、オリジナルソリューションの提供を通し、高付加価値ビジネスを追求すると共に、社会の変化に即応し、ＳＤＧｓへの取り組みを通じて、社会課題の解決に貢献し持続的な成長を実現する「エレクトロニクスソリューションズ・カンパニー」となることを目指し取り組んでおります。」
ES・C2025の2年目として、技術力・企画力、グループ内外の連携、オリジナルソリューション、高付加価値ビジネス、SDGsを通じた社会課題解決を引き続き掲げている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、５ヵ年中期経営計画『Electronics Solutions・Company 2025（ES・C2025）』の２年目として、技術力・企画力を高め、グループ内外との連携強化を図り、オリジナルソリューションの提供を通し、高付加価値ビジネスを追求すると共に、社会の変化に即応し、ＳＤＧｓへの取り組みを通じて、社会課題の解決に貢献し持続的な成長を実現する「エレクトロニクスソリューションズ・カンパニー」となることを目指し取り組んでおります。」
ES・C2025が初年度から2年目に進み、技術力・企画力、グループ内外の連携、オリジナルソリューション、高付加価値ビジネス、SDGsを通じた社会課題解決を引き続き計画の軸としている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、本年度より新５ヵ年中期経営計画『Electronics Solutions・Company 2025（ES・C2025）』をスタートさせ、ＳＤＧｓへの取り組みを通じて、社会課題の解決に貢献し持続的な成長を実現する「エレクトロニクスソリューションズ・カンパニー」となることを目指します。技術力・企画力を高め、グループ内外との連携強化を図り、オリジナルソリューションの提供を通し、高付加価値ビジネスを追求すると共に、社会の変化に即応し、持続的に成長できる企業となるべく取り組んでおります。」
ES・C2025の開始、SDGsを通じた社会課題解決、技術力・企画力、グループ内外の連携、オリジナルソリューションによる高付加価値ビジネスの方針を再確認している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、本年度より新５ヵ年中期経営計画『Electronics Solutions・Company 2025（ES・C2025）』をスタートさせ、ＳＤＧｓへの取り組みを通じて、社会課題の解決に貢献し持続的な成長を実現する「エレクトロニクスソリューションズ・カンパニー」となることを目指します。技術力・企画力を高め、グループ内外との連携強化を図り、オリジナルソリューションの提供を通し、高付加価値ビジネスを追求すると共に、社会の変化に相応し、持続的に成長できる企業となるべく取り組んでおります。」
従来のCI・J－3から、新５ヵ年中期経営計画『ES・C2025』へ計画を切り替えた。SDGsを通じた社会課題解決と持続的成長、技術力・企画力、グループ内外の連携、オリジナルソリューションを新計画の軸として示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、３ヵ年中期経営計画『CI・J－３（Challenge＆Innovation・Joint）』最終年度として、今後も成長が見込まれる環境・エネルギー関連分野に注力し、成長性に重きを置いた事業領域の拡大を図るとともに、高付加価値なシステム・ソリューションビジネスの展開による収益性の向上に取組んでおります。」
CI・J－3の最終年度として、従来の計画、重点分野、事業領域拡大、高付加価値システム・ソリューションによる収益性向上を継続して記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「３ヵ年中期経営計画『CI・J－３（Challenge＆Innovation・Joint）』最終年度として、今後も成長が見込まれる環境・エネルギー関連分野に注力し、成長性に重きを置いた事業領域の拡大を図るとともに、高付加価値なシステム・ソリューションビジネスの展開による収益性の向上に取組んでおります。」
CI・J－3の最終年度、環境・エネルギー分野への注力、事業領域拡大、高付加価値システム・ソリューションによる収益性向上を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、３ヵ年中期経営計画『CI・J－３（Challenge＆Innovation・Joint）』最終年度として、今後も成長が見込まれる環境・エネルギー関連分野に注力し、成長性に重きを置いた事業領域の拡大を図るとともに、高付加価値なシステム・ソリューションビジネスの展開による収益性の向上に取組んでおります。」
CI・J－3の最終年度として、環境・エネルギー分野、事業領域の拡大、高付加価値システム・ソリューションによる収益性向上を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「2020年度を最終年度とする中期経営計画『CI・J-3（Challenge & Innovation・Joint）』では、Joint～つなぐ、つながる～をテーマとし、真の技術商社としてステップアップすることで、未来に“つなげる”３年間とします。」
CI・J-3を2020年度最終年度の計画として継続し、顧客・パートナー・グループ内のつながり、高付加価値ビジネス、成長性重視の方針を再掲している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、3ヵ年中期経営計画『CI・J－3（Challenge＆Innovation・Joint）』中間年度として、今後も成長が見込まれる環境・エネルギー関連分野に注力し、成長性に重きを置いた事業領域の拡大を図るとともに、高付加価値なシステム・ソリューションビジネスの展開による収益性の向上に取組んでおります。」
CI・J－3の中間年度として、環境・エネルギー分野、事業領域の拡大、高付加価値システム・ソリューションによる収益性向上を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、３ヵ年中期経営計画『CI・J－3（Challenge＆Innovation・Joint）』中間年度として、今後も成長が見込まれる環境・エネルギー関連分野に注力し、成長性に重きを置いた事業領域の拡大を図るとともに、高付加価値なシステム・ソリューションビジネスの展開による収益性の向上に取組んでおります。」
CI・J－3の中間年度として、環境・エネルギー分野、事業領域の拡大、高付加価値システム・ソリューションによる収益性向上を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、３ヵ年中期経営計画『CI・J－３（Challeng＆Innovation・Joint）』中間年度として、今後も成長が見込まれる環境・エネルギー関連分野に注力し、成長性に重きを置いた事業領域の拡大を図るとともに、高付加価値なシステム・ソリューションビジネスの展開による収益性の向上に取組んでおります。」
CI・J－3の中間年度において、環境・エネルギー分野、事業領域の拡大、高付加価値システム・ソリューションによる収益性向上を引き続き掲げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「2020年度を最終年度とする中期経営計画『CI・J-3（Challenge ＆ Innovation ・Joint）』では、Joint～つなぐ、つながる～をテーマとし、真の技術商社としてステップアップすることで、未来に”つなげる”３年間とします。」
CI・J-3を2020年度最終年度の中期経営計画として継続し、Jointをテーマに真の技術商社へのステップアップを掲げている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、本年度より新３ヵ年中期経営計画『CI・J－3（Joint）』をスタートさせ、今後も成長が見込まれる環境・エネルギー関連分野に注力し、成長性に重きを置いた事業領域の拡大を図るとともに、高付加価値なシステム・ソリューションビジネスの展開による収益性の向上に取組んでおります。」
新中期経営計画CI-J-3の開始後も、環境・エネルギー分野への注力、事業領域の拡大、高付加価値システム・ソリューションによる収益性向上を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、本年度より新３ヵ年中期経営計画『CI・J－3（Joint）』をスタートさせ、今後も成長が見込まれる環境・エネルギー関連分野に注力し、成長性に重きを置いた事業領域の拡大を図るとともに、高付加価値なシステム・ソリューションビジネスの展開による収益性の向上に取組んでおります。」
新中期経営計画『CI・J－3』のもと、環境・エネルギー分野、事業領域の拡大、高付加価値システム・ソリューションによる収益性向上を引き続き掲げている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「本年度より新３ヵ年中期経営計画『CI・J－3（Joint）』をスタートさせ、今後も成長が見込まれる環境・エネルギー関連分野に注力し、成長性に重きを置いた事業領域の拡大を図るとともに、高付加価値なシステム・ソリューションビジネスの展開による収益性の向上に取組んでおります。」
新中期経営計画『CI・J－3』を開始し、事業領域の拡大と高付加価値システム・ソリューションによる収益性向上を進めている。 - FY2018再定義有価証券報告書
「2017年度を最終年度とする３ヵ年中期経営計画『CI・A－3（Challenge & Innovation・Action）』において、基幹ビジネスの強化とニュービジネスの取り組みにより強いビジネスモデルの創造を図ってまいりました。その結果、システムソリューションビジネスが大きく伸長し、最終年度の売上高は経営目標数値に届かなかったものの、経常利益は経営目標数値を達成し過去最高益を更新しました。また、2020年度を最終年度とする中期経営計画『CI・J－３（Challenge ＆ Innovation・Joint）』を新たに策定し、Joint～つなぐ、つながる～をテーマとして、真の技術商社としてステップアップをすることで、未来に“つなげる”３年間とします。」
CI・A-3は、売上高目標未達ながら経常利益目標を達成して終了し、新たにCI-J-3へ計画を切り替えた。 - FY2018-Q3引き上げ有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、３ヶ年中期経営計画『CI・A（Action）－3』の最終年度として、今後も成長が見込まれる環境・エネルギー関連分野や、省力化・自動化需要の取込みに注力し、高付加価値なシステム・ソリューションビジネスの展開により基幹ビジネスを強化するとともに、ニュービジネスの拡大に鋭意取組んでおります。」
計画最終年度としての従来施策に加え、省力化・自動化需要の取込みを注力対象として明示し、対象範囲を広げている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、３ヶ年中期経営計画『CI・A（Action）－3』の最終年度として、今後も成長が見込まれる環境・エネルギー関連分野に注力し、高付加価値なシステム・ソリューションビジネスの展開による基幹ビジネスの強化を図るとともに、ニュービジネスの発展、拡大に鋭意取組んでおります。」
中期経営計画の最終年度として、従来の重点分野・施策を継続して記載。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、３ヶ年中期経営計画『CI・A（Action）－3』の最終年度として、今後も成長が見込まれる環境・エネルギー関連分野に注力し、高付加価値なシステムソリューションビジネスの展開による基幹ビジネスの強化を図るとともに、ニュービジネスの拡大に鋭意取組んでおります。」
従来の中間年度から計画の最終年度に段階が進んだことを明示。重点分野・施策自体は継続。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、３ヵ年中期経営計画『CI・A－3（Challenge & Innovation・Action）』の中間年度として、今後も成長が見込まれる環境・エネルギー関連分野に注力し、高付加価値なシステムソリューションビジネスの展開による基幹ビジネスの強化を図るとともに、ニュービジネスの拡大に鋭意取り組んでおります。」
中期経営計画の中間年度として、従来の重点分野・施策を継続して記載。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、３ヵ年中期経営計画『CI・A－3（Challenge & Innovation・Action）』の中間年度として、今後も成長が見込まれる環境・エネルギー関連分野に注力し、高付加価値なシステムソリューションビジネスの展開による基幹ビジネスの強化を図るとともに、ニュービジネスの拡大に鋭意取り組んでおります。」
中期経営計画の名称表記を含め、計画の中間年度としての重点施策を同様に記載。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、３ヶ年中期経営計画『CI・A（Action）－3』の中間年度として、今後も成長が見込まれる環境・エネルギー関連分野に注力し、高付加価値なシステムソリューションビジネスの展開による基幹ビジネスの強化と、ニュービジネスの拡大に鋭意取組んでおります。」
３ヶ年計画の中間年度として、重点分野と複数の施策を掲げている。