インフラ事業の12.3％減収
FY2018-Q1に初出。29回の記載のうち11回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
カナデンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「その結果、当該事業としては10,189百万円の増収となり、経常利益は578百万円の増益となりました。」
インフラ事業は中間期の増収・増益から通期で10,189百万円増収、578百万円増益となった。 - 2026-05-13前進業績予想の修正
「その結果、当該事業としては10,189百万円の増収となり、経常利益は578百万円の増益となりました。」
インフラ事業は増収・増益となり、前回の改善局面から業績の伸長を積み上げている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「その結果、当該事業として5,378百万円の増収となり、経常利益は201百万円の増益となりました。」
インフラ事業は5,378百万円増収、経常利益201百万円増益となり、前期までの減益局面から増収・増益へ進展した。 - FY2025-H1増収・減益有価証券報告書
「その結果、当該事業としては707百万円の増収とはなりましたが、利益率の低い大口案件の比重が高かったことから経常利益は76百万円の減益となりました。」
インフラ事業は707百万円増収となった一方、低利益率の大口案件比重が高く、経常利益は76百万円減益となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「その結果、当該事業としては2,516百万円の増収となり、経常利益は20百万円の増益となりました。」
インフラ事業は前年同期比で2,516百万円増収、経常利益20百万円増益となった。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「その結果、当該事業としては1,562百万円の増収となりましたが、人件費等の増加に及ばず経常利益は７百万円の減益となりました。」
インフラ事業は1,562百万円増収となり、減益は続いたものの、前四半期の17百万円減益から7百万円減益へ減益幅が縮小した。 - FY2024-Q1増収・減益有価証券報告書
「その結果、当該事業としては389百万円の増収となりましたが、経常利益は17百万円の減益となりました。」
インフラ事業は前年同期比で389百万円増収となった一方、経常利益は17百万円減益となり、増収と減益が併存した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「その結果、当該事業としては5,028百万円の減収となり、経常利益は180百万円の減益となりました。」
インフラ事業は第3四半期の3,784百万円減収・120百万円減益から、通期では5,028百万円減収・180百万円減益となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「その結果、当該事業としては3,784百万円の減収となり、経常利益は120百万円の減益となりました。」
インフラ事業は3,784百万円減収、経常利益120百万円減益となり、前期大口案件剥落や設備投資抑制による交通分野の低調が事業全体に表れている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「その結果、当該事業としては、2,399百万円の減収となり、経常利益は67百万円の減益となりました。」
インフラ事業は2,399百万円減収、経常利益67百万円減益となり、前四半期の1,612百万円減収・59百万円減益から悪化した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「その結果、当該事業としては、1,612百万円の減収となり、経常利益は59百万円の減益となりました。」
インフラ事業は1,612百万円減収、経常利益59百万円減益となった。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「その結果、収益認識会計基準の適用による4,014百万円の売上減の影響もあり、当該事業としては4,886百万円の減収となり、経常利益は133百万円の減益となりました。」
インフラ事業は、前期大口案件の剥落、官公庁案件の減少、受変電設備・車両用機器の減少に加え、収益認識会計基準による4,014百万円の売上減の影響を受け、4,886百万円減収・133百万円減益となった。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「その結果、収益認識会計基準の適用による2,706百万円の売上減の影響もあり、当該事業としては3,888百万円の減収となり、経常利益は106百万円の減益となりました。」
インフラ事業は、収益認識会計基準適用による2,706百万円の売上減に加え、案件剥落・官公庁案件減少もあり、3,888百万円減収、106百万円減益となった。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「その結果、収益認識に関する会計基準の適用による901百万円の売上減額の影響もあり、当該事業としては 1,411百万円の減収となり、経常利益は 51百万円の減益となりました。」
インフラ事業は、前期大口案件の剥落や官公庁案件減少に加え、収益認識基準適用による901百万円の売上減額もあり、減収・減益となった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「その結果、当該事業としては19.1％の減収となり、経常利益は152百万円の減益となりました。」
インフラ事業は、第２四半期累計期間の21.1％減収・8百万円減益から、減収幅は縮小したものの経常利益の減益額が152百万円へ拡大した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「その結果、当該事業としては21.1％の減収となり、経常利益は８百万円の減益となりました。」
インフラ事業は前四半期の減収・増益から、21.1％減収・8百万円減益へ変化した。 - FY2021-Q1減収・増益有価証券報告書
「その結果、当該事業としては12.9％の減収となりましたが、経常利益は、剥落した前期の受変電設備機器の大口案件が低利益であった一方、鉄道事業者向けＬＥＤ照明案件が好調であったことから47百万円の増益となりました。」
インフラ事業は12.9％減収となった一方、鉄道事業者向けLED照明案件の好調により47百万円増益となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「その結果、当該事業としては22.2％の増収となり、経常利益は142百万円の増益となりました。」
インフラ事業は通期で22.2％増収、経常利益142百万円増益となり、鉄道事業者・官公庁向け案件が売上と利益に寄与した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「その結果、当該事業としては38.8%の大幅増収となり、経常利益は242百万円の増益となりました。」
インフラ事業は大幅増収を維持し、経常利益の増益額も第2四半期累計期間の33百万円から242百万円へ拡大した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「その結果、当該事業としては49.0%の大幅増収となり、経常利益は33百万円の増益となりました。」
インフラ事業の大幅増収と増益を継続して記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「その結果、当該事業としては54.1%の増収となり、経常利益は5百万円の増益となりました。」
インフラ事業は、前期通期の1.3％増収から当四半期は54.1％増収となり、経常利益も5百万円増益となった。 - FY2019対処有価証券報告書
「その結果、当該事業としては1.3％の増収となりました。一方、経常利益は、高採算案件の減少により419百万円（前期比28.9％減）となりました。」
インフラ事業は第3四半期の減収から通期では1.3％増収に転じたが、高採算案件の減少により経常利益は28.9％減少した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「その結果、当該事業としては1.0％の減収となり、経常利益は312百万円の減益となりました。」
インフラ事業は、第２四半期累計期間の11.7％増収・76百万円減益から、1.0％減収・312百万円減益へ悪化した。 - FY2019-Q211.7％増収・76百万円減益有価証券報告書
「その結果、当該事業としては11.7％の増収となりました。一方、経常利益は前期の太陽光発電案件が高採算であった影響により76百万円の減益となりました。」
インフラ事業は11.7％増収となったが、前年の太陽光発電高採算案件の反動により経常利益は76百万円減益。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「その結果、当該事業としては12.6％の増収となり、経常利益は13百万円の増益となりました。」
前期に減収だったインフラ事業が、当四半期は12.6％増収・13百万円増益に転じた。 - FY2018通期減収幅を記載有価証券報告書
「その結果、当該事業としては売上高は5.3％の減収となりましたが、高採算案件の受注により経常利益は67百万円の増益となりました。」
インフラ事業は通期で5.3％減収となった一方、高採算案件により経常利益は67百万円増益。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「その結果、当該事業としては2.3％の減収となりましたが」
インフラ事業の減収幅が前四半期の19.7％から2.3％へ縮小。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「その結果、当該事業としては19.7％の減収となりましたが」
インフラ事業の減収幅は、前四半期の12.3％から19.7％へ拡大。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「その結果、当該事業としては12.3％の減収となりました。」
インフラ事業の前年同期比減収を数値で記載。太陽光大型案件や官公庁向けビジネスの減少と併記されている。