ビル設備事業の11.2％減収
FY2018-Q3に初出。24回の記載のうち11回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
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- FY2026増収・減益有価証券報告書
「その結果、当該事業としては811百万円の増収とはなりましたが、経常利益は10百万円の減益となりました。」
ビル設備事業は増収となったが、経常利益は10百万円減益となった。 - FY2026-H1増収・減益有価証券報告書
「その結果、当該事業としては679百万円の増収とはなりましたが、設備機器分野の大型案件の影響により利益率が低下し、経常利益は73百万円の減益となりました。」
ビル設備事業は増収となった一方、設備機器分野の大型案件による利益率低下で減益となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「その結果、当該事業としては648百万円の減収となり、経常利益は23百万円の減益となりました。」
ビル設備事業は減収・減益となり、前期の増収・増益局面から悪化した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「その結果、当該事業としては1,999百万円の増収となり、経常利益は225百万円の増益となりました。」
ビル設備事業は前年同期比で1,999百万円増収、経常利益225百万円増益となり、前四半期から増収・増益実績を積み上げた。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「その結果、当該事業としては1,186百万円の増収となり、経常利益は142百万円の増益となりました。」
ビル設備事業は増収・増益となり、前期通期の小幅減益から改善した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「その結果、当該事業としては878百万円の増収となり、経常利益は７百万円の増益となりました。」
ビル設備事業は、前期に続く供給制約等の影響を含む業績変動の中で、当第1四半期は878百万円増収、7百万円増益となった。 - FY2023通期増収・小幅減益有価証券報告書
「その結果、当該事業としては1,566百万円の増収となりましたが、経常利益は６百万円の減益となりました。」
ビル設備事業は通期で増収に転じた一方、利益は小幅な減益となった。 - FY2023-Q3減収・減益幅縮小有価証券報告書
「その結果、当該事業としては229百万円の減収となり、経常利益は99百万円の減益となりました。」
ビル設備事業は減収・減益が続いたが、前四半期の789百万円減収・110百万円減益から、減収・減益額は縮小した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「その結果、当該事業としては789百万円の減収となり、経常利益は110百万円の減益となりました。」
ビル設備事業は789百万円減収、経常利益110百万円減益となった。受変電設備の大口案件剥落・工事延伸と、低温・住設機器の供給制約が影響している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「その結果、当該事業としては717百万円の減収となり、経常利益は56百万円の減益となりました。」
ビル設備事業は前期までの改善局面から、受変電設備の大口案件剥落と空調機器の供給制約により717百万円減収、56百万円減益となった。 - FY2022-Q2増収・減益有価証券報告書
「その結果、当該事業としては142百万円の増収となりましたが、経常利益は堅調に推移した情報・通信事業者向け受変電設備の利益率が低く、百貨店業向け店舗照明設計工事や空調機器の減収による利益減をリカバリー出来ず22百万円の減益となりました。」
ビル設備事業は売上高が142百万円増加した一方、受変電設備の低利益率と店舗照明・空調機器の減収により22百万円減益となった。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「その結果、当該事業としては６百万円の減収となり、経常利益は堅調に推移した情報・通信事業者向け受変電設備の利益率が低く、昇降機や空調機器の減収による利益減をリカバリー出来ず 69百万円の減益となりました。」
前期第3四半期累計の増収・小幅減益から、当第1四半期は減収幅が小さいものの69百万円減益となった。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「その結果、当該事業としては1.2％の増収となりましたが、経常利益は百貨店業向け店舗照明設計工事が苦戦し４百万円の減益となりました。」
ビル設備事業は、第２四半期累計期間の14.7％減収・57百万円減益から、1.2％増収・4百万円減益へ改善した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「その結果、当該事業としては25.8％の減収となりましたが」
前期通期に増収へ転じていたビル設備事業が、当四半期は25.8％減収となった。 - FY2020対処有価証券報告書
「その結果、当該事業としては21.4％の増収となり、経常利益は107百万円の増益となりました。」
ビル設備事業は前期の減収・減益から、通期では増収・増益へ転じた。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「その結果、当該事業としては20.0%の減収となり、経常利益は19百万円の減益となりました。」
ビル設備事業の減収幅は、第2四半期累計期間の13.8％から20.0％へ拡大した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「その結果、当該事業としては13.8%の減収となり、経常利益は15百万円の減益となりました。」
ビル設備事業は、前四半期の18.5％増収・54百万円増益から、13.8％減収・15百万円減益へ悪化した。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「その結果、当該事業としては18.5%の増収となり、経常利益は54百万円の増益となりました。」
前期通期まで減収・減益だったビル設備事業が、当四半期は18.5％増収、経常利益54百万円増益となった。 - FY2019悪化有価証券報告書
「その結果、当該事業としては7.0%の減収となり、経常利益は221百万円の減益となりました。」
ビル設備事業は通期で7.0％減収、経常利益221百万円減益となり、第3四半期時点より減収幅が拡大した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「その結果、当該事業としては1.3％の減収となり、経常利益は226百万円の減益となりました。」
ビル設備事業は、第２四半期累計期間の0.9％減収・51百万円減益から、1.3％減収・226百万円減益へ悪化した。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「その結果、当該事業としては0.9％の減収となり、経常利益は51百万円の減益となりました。」
ビル設備事業は減収・減益が続いたが、減収幅は前期の大幅減収から0.9％へ縮小。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「一方、ビル設備事業は受変電設備及び空調機器が、前期大口案件が影響し大幅に減少しました。」
受変電設備と空調機器の減少により、ビル設備事業の減収幅が拡大。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当該事業としては売上高は11.8％の減収となりましたが」
ビル設備事業の通期減収率を11.8％として記載。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「その結果、当該事業としては11.2％の減収となりましたが」
ビル設備事業の前年同期比11.2％減収を、事業別業績の事実として記載。