高採算案件受注によるインフラ事業の増益
FY2018-Q2に初出。13回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
カナデンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「その結果、当該事業として5,378百万円の増収となり、経常利益は201百万円の増益となりました。」
インフラ事業は、前期の低利益率大口案件による減益から、当中間期は増収・201百万円増益へ改善した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「その結果、当該事業としては707百万円の増収とはなりましたが、利益率の低い大口案件の比重が高かったことから経常利益は76百万円の減益となりました。」
インフラ事業の利益動向は、高採算案件による従来の増益から、低利益率の大口案件構成による減益へ変化した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「その結果、当該事業としては、1,612百万円の減収となり、経常利益は59百万円の減益となりました。」
インフラ事業は、従来の大口案件等による増益局面から、交通分野の案件剥落・延伸や設備投資抑制を背景に減収・減益となった。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「社会システム分野は、官公庁ビジネスは堅調に推移しましたが、前期の大口案件が剥落し減少しました。再生可能エネルギー関連ビジネスである太陽光発電（メガソーラー）の案件も減少しました。」
インフラ事業では、前期大口案件の剥落と太陽光発電案件の減少が続き、経常利益は152百万円減益となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「その結果、当該事業としては21.1％の減収となり、経常利益は８百万円の減益となりました。」
インフラ事業は、従来の大口案件による増益局面から減収・減益へ変化した。 - FY2021-Q1増益要因がLED案件へ変化有価証券報告書
「その結果、当該事業としては12.9％の減収となりましたが、経常利益は、剥落した前期の受変電設備機器の大口案件が低利益であった一方、鉄道事業者向けＬＥＤ照明案件が好調であったことから47百万円の増益となりました。」
インフラ事業の増益要因は、従来の高採算案件ではなく、鉄道事業者向けLED照明案件の好調として記載された。 - FY2020前進有価証券報告書
「インフラ事業は、大口案件の増加により562百万円（前期比34.0％増）となりました。」
インフラ事業の大口案件による増益が通期で具体化し、経常利益は前期比34.0％増となった。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「その結果、当該事業としては49.0%の大幅増収となり、経常利益は33百万円の増益となりました。」
前期の高採算案件減少による減益局面から、インフラ事業は当四半期累計で33百万円の増益となった。 - FY2019悪化有価証券報告書
「インフラ事業は、高採算案件の減少により419百万円（前期比28.9％減）となりました。」
前期に太陽光発電の高採算案件で増益となっていたインフラ事業は、高採算案件の減少により通期で28.9％減益となった。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「その結果、当該事業としては11.7％の増収となりました。一方、経常利益は前期の太陽光発電案件が高採算であった影響により76百万円の減益となりました。」
高採算案件による従来のインフラ事業の増益から、前期の太陽光発電高採算案件の反動による減益へ変化。 - FY2018前進有価証券報告書
「高採算案件の受注により経常利益は67百万円の増益となりました。」
インフラ事業の高採算案件受注による増益を、通期の増益額67百万円とともに記載。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「その結果、当該事業としては2.3％の減収となりましたが、経常利益につきましては高採算案件の受注により152百万円の増益となりました。」
インフラ事業の高採算案件受注による増益について、増益額152百万円を具体的に記載。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「その結果、当該事業としては19.7％の減収となりましたが、経常利益につきましては高採算案件の受注により増益となりました。」
インフラ事業は減収となった一方、高採算案件の受注により経常利益が増益となったことを初めて個別に記載。