高採算案件受注によるビル設備事業の利益率改善
FY2018-Q1に初出。22回の記載のうち11回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
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- FY2026増収・減益有価証券報告書
「その結果、当該事業としては811百万円の増収とはなりましたが、経常利益は10百万円の減益となりました。」
ビル設備事業は増収となった一方、通期では経常利益が10百万円減益となった。 - 2026-05-13悪化業績予想の修正
「その結果、当該事業としては811百万円の増収とはなりましたが、経常利益は10百万円の減益となりました。」
ビル設備事業は増収となった一方、経常利益は減益となった。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「その結果、当該事業としては679百万円の増収とはなりましたが、設備機器分野の大型案件の影響により利益率が低下し、経常利益は73百万円の減益となりました。」
ビル設備事業は増収となったが、設備機器分野の大型案件の影響で利益率が低下し、経常利益は73百万円減益となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「その結果、当該事業としては648百万円の減収となり、経常利益は23百万円の減益となりました。」
ビル設備事業は前期の増収・増益から、648百万円減収・23百万円減益へ転じた。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「その結果、当該事業としては1,186百万円の増収となり、経常利益は142百万円の増益となりました。」
ビル設備事業は1,186百万円増収、142百万円増益となり、前四半期の増収・小幅増益から利益面の改善が進んだ。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「その結果、当該事業としては878百万円の増収となり、経常利益は７百万円の増益となりました。」
前期通期の増収・小幅減益から、当第1四半期はビル設備事業が増収・増益となった。 - FY2023増収・小幅減益有価証券報告書
「その結果、当該事業としては1,566百万円の増収となりましたが、経常利益は６百万円の減益となりました。」
ビル設備事業は通期で増収となった一方、経常利益は6百万円の減益となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「その結果、当該事業としては789百万円の減収となり、経常利益は110百万円の減益となりました。」
ビル設備事業は789百万円減収、経常利益110百万円減益となり、前四半期に続き業績が悪化した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「その結果、当該事業としては717百万円の減収となり、経常利益は56百万円の減益となりました。」
ビル設備事業は717百万円減収、経常利益56百万円減益となり、事業実績が悪化した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「設備機器分野は、情報・通信事業者向け受変電設備が案件減少、工期延伸等により低調に推移しました。空調・冷熱機器分野は、半導体不足による商品供給停止の影響により苦戦しました。特に、空調機器は、オフィス・飲食業・医療施設等向け需要が厳しく低調な推移となりました。」
ビル設備事業では、受変電設備の案件減少・工期延伸と、半導体不足による空調商品の供給停止が重なり、従来の増収・減益から減収・減益へ悪化した。 - FY2022-Q2増収・減益有価証券報告書
「その結果、当該事業としては142百万円の増収となりましたが、経常利益は堅調に推移した情報・通信事業者向け受変電設備の利益率が低く、百貨店業向け店舗照明設計工事や空調機器の減収による利益減をリカバリー出来ず22百万円の減益となりました。」
ビル設備事業は増収となったが、情報・通信事業者向け受変電設備の低い利益率と店舗照明・空調機器の減収を補えず、経常利益は22百万円減益となった。 - FY2022-Q1減収幅縮小・減益額拡大有価証券報告書
「その結果、当該事業としては６百万円の減収となり、経常利益は堅調に推移した情報・通信事業者向け受変電設備の利益率が低く、昇降機や空調機器の減収による利益減をリカバリー出来ず 69百万円の減益となりました。」
ビル設備事業は減収幅自体は小さい一方、受変電設備の低利益率と昇降機・空調機器の減収により69百万円減益となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「その結果、当該事業としては14.7％の減収となり、経常利益は57百万円の減益となりました。」
ビル設備事業は、前期通期の増収・増益から当第2四半期累計では14.7％減収、57百万円減益となった。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「その結果、当該事業としては25.8％の減収となりましたが、経常利益は、剥落した前期の受変電設備及びエスカレータの大口案件が低利益であった一方、小口高採算案件の積上げが寄与し65百万円の増益となりました。」
ビル設備事業は大幅減収となったが、小口高採算案件の積上げにより経常利益は65百万円増益となった。 - FY2020対処有価証券報告書
「その結果、当該事業としては21.4％の増収となり、経常利益は107百万円の増益となりました。」
減収・減益が続いていたビル設備事業が、通期では21.4％増収、107百万円増益となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「その結果、当該事業としては20.0%の減収となり、経常利益は19百万円の減益となりました。」
ビル設備事業は第2四半期累計期間の13.8％減収・15百万円減益から、20.0％減収・19百万円減益へ悪化した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「その結果、当該事業としては13.8%の減収となり、経常利益は15百万円の減益となりました。」
ビル設備事業は、前四半期の増収・増益から、13.8％減収、15百万円減益へ悪化した。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「その結果、当該事業としては37.9％の減収となり、経常利益は163百万円の減益となりました。」
ビル設備事業は減収率が拡大し、経常利益も163百万円減益となった。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当該事業としては売上高は11.8％の減収となりましたが、空調機器の伸長により経常利益は44百万円の増益となりました。」
利益改善の要因が高採算案件から空調機器の伸長へ移り、ビル設備事業は減収ながら増益となった。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「その結果、当該事業としては11.2％の減収となりましたが、経常利益につきましては空調機器の伸長により1百万円の増益となりました。」
ビル設備事業の利益改善要因が、前四半期の高採算案件受注から空調機器の伸長へ変化。売上高は減少したが経常利益は1百万円増益。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「その結果、当該事業としては7.2%の減収となりました。経常利益につきましては照明設備案件の減少の影響もあり減益となりました。」
前四半期に記載された高採算案件による利益率改善から、ビル設備事業は7.2％減収となり、照明設備案件の減少もあり減益。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「その結果、当該事業としては14.8%の減収となりましたが、高採算案件の受注によりトータルの利益率が改善し経常利益は増益となりました。」
ビル設備事業は減収となった一方、高採算案件の受注により利益率と経常利益が改善したことを記載。